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ビジネスへの迅速な対応に向けて
進化を続けるUSP Vの仮想化機能
ビジネスへの対応という点で見逃せないのが、上述したストレージ・ベースの仮想化機能がさらに進化を遂げている点だ。具体的には、今年5月から、USP Vに備わる容量仮想化機能のHDPに、リモート・コピー機能「Hitachi Universal Replicator（HUR、非同期コピー）、Hitachi TrueCopy（同期コピー）」を組み合わせることができるようになった。つまり、WANで結ばれた遠隔のストレージ間で、仮想ボリューム自体をリモート・コピーするという高度な機能が利用可能になったのである。
また、HURでは遠隔地転送用データの格納用バッファとして、キャッシュ・メモリに代わってディスクを採用した点にも注目したい。本間氏によると、従来型のキャッシュ・メモリでは、I/Oを適切に処理するためのバッファが不足し、データがあふれる現象が発生しがちだったという。これは、サーバからストレージへのアクセスが業務ごとに大幅に異なるケースや、回線距離の長い遠隔地間（東京−大阪間など）で非同期リモート・コピーを行うケースで起こりやすい。そこで、大容量ディスクをキャッシュとして用いることで、サーバからの負荷変動と回線の障害への耐性を大きく向上させたわけである。
日立は、こうした継続的な機能強化・改善によってストレージ資源の利用効率や投資効果を高め、ビジネスへの対応をより迅速なものにしている。実際、非同期リモート・コピー時のトラブルを最小化できることを評価して、USP Vの採用を決めた米国企業も多いという。この技術を提供できるストレージ・ベンダーは、現在のところ日立のみである。
今日の重要課題「グリーンIT」に向けた
2つのプロジェクト
ストレージはサーバと同様、データセンターの電力消費量の中で大きな割合を占めるデバイスである。今日、業種や規模を問わず重要な経営課題の1つとなったグリーンITに対し、日立は大きく2つの取り組みを行っている。
1つは、日立の主要IT製品の省電力化を強める技術開発計画Harmonious Greenプランである。このプランは、製品の運用、装置、部品の各レベルで省電力化を図るIT製品全般に対する包括的なものである当プランに基づき、ストレージ製品での運用レベルでは、上述した容量の仮想化機能によって、資源の利用効率を高め、トータルの電力消費量を抑制している。装置レベルでは、ディスク回転を制御するMAID技術や、ディスク群を階層化したうえで、アクセス頻度がわずかな階層のディスクの稼働を停止する管理技術を実装している。部品レベルでは、省電力LSIチップの採用が挙げられる。同プランによるCO2排出量の削減目標は、5年間で33万トン（注1）だ。
もう1つは、データセンター全体の省電力化に取り組むプロジェクト、CoolCenter50で、サーバやストレージのほか、空調、UPS、変圧器などの設備も対象になっている。こちらの目標は、データセンターの電力消費量を5年間で最大50％削減（注2）することである。
ビジネス・ニーズに即応可能な、データ・マネジメント戦略の立案と遂行。このニーズに高いレベルで応えるのがHitachi Storage Solutionsだ。日立の総合力が結集された統合型のストレージ・ソリューションであることが、世界中の顧客からの信頼を勝ち得ている“理由”ではないだろうか。
- 注1：サーバ、ルータ、スイッチ、ストレージなど日立の主要IT製品における、2008年から2012年までの5年間累計のCO2削減目標値（販売台数が2007年時点と同等と仮定した場合）
- 注2：データセンターの総電力消費量を、2007年比で2008年から2012年までの5年間で最大50％削減する目標
