Insight : ソフトウェア＆サービス記事一覧

これから必要な仮想化テクノロジーはこれだ！

仮想化テクノロジーは、着実に企業システムに浸透しつつある。だが、これは現在進行形の技術であり、克服すべき課題もまた少なくない。そこで編集部では、仮想化ソフトの大手ベンダーが現在の市場をどうとらえ、将来をどのように展望しているのかを探るため、マイクロソフト、シトリックス・システムズ・ジャパン、ヴイエムウェアのマーケティング担当者による座談会を企画した。あいにく、土壇場になってヴイエムウェアが欠席となり、同社のみメール・インタビューでの参加というかたちになってしまったが、3社が思い描く仮想化テクノロジーの理想形ははっきりと浮かび上がったはずである。（2008年12月19日）

「Do-It-Yourself」型アプリケーション開発ツールの可能性

　コードフリー・アプリケーション・ビルダを使えば、企業の一般のビジネス担当者も自分の手でアプリケーションを容易に開発できるようになる。しかし、コードレス・プログラミングがいくら進化したとしても、フレームワークを設計し、コンポーネントを構築する作業をこなすのは困難であり、そうした作業には高度な技術力を持ったITプログラマーの助けが不可欠だ。そういう意味では、プログラマーにとってむしろ魅力的な時代がやって来るのかもしれない。（2008年11月28日）

ハードウェアよりもOSライセンス購入が目的

　市場調査会社の米国Gartnerは11月25日、中古PC市場に関する調査結果を発表した。それによると、米国MicrosoftのWindows Vistaの発売以来、Vistaのハードウェア要件を満たしていない多数のPCが“処分”されているという。なお、2007年には1億9,700万台のPCが処分されたが、そのうち44％は中古PCとして再販売されている。（2008年11月27日）

「Windows Azureは開発者が“価値”を生み出す場になる」

　米国Microsoftが今年10月に発表した「Windows Azure」は、同社のCSAであるレイ・オジー（Ray Ozzie）氏が同社へ移籍する前に、自ら興したGroove Networksで開発を手がけていた製品である。同氏は、いわば“Azureの生みの親”と言える存在だ。IDG News Serviceではそんなオジー氏に、あらためてAzureやクラウド・コンピューティングに対する考え方、そしてWindows OSの未来に関する思いを聞いた。（2008年11月19日）

ユーザー企業とディベロッパーは何から始めるべきか

　米国Microsoft（マイクロソフト）は今年10月末、クラウド・コンピューティング・プラットフォーム「Azure」を発表した。これは、すでに先行投入されているGoogleやAmazon.comのクラウド・プラットフォームの間に割り込もうとするMicrosoftの野心的な取り組みであり、デスクトップ、そして企業のデータセンターからアプリケーションを取り除くという点においてきわめて大きな前進を意味する。しかし、これが企業内ITディベロッパーをどの程度引きつけるかどうかはまだ未知数だ。（2008年11月14日）

生産スケジューラ製品出荷額は10％増の15億円強に

　アイ・ティ・アール（ITR）は11月11日、国内SCM（サプライチェーン管理）市場の市場規模および動向に関する調査リポートを発表した。それによると、2007年度のSCM市場における出荷金額は前年比14.4％増となり、114億円に拡大している。（2008年11月11日）

柔軟性と配布性に優れたデータ検索／整理／共有基盤として活用

　今月初め（11月3日〜4日）に米国コロラド州デンバーで開催されたソーシャル・ソフトウェアに関するコンファレンス「Defrag 2008」では、「ソーシャル・ソフトウェアの導入によってエンタープライズ・コラボレーションの進化が促され、企業ユーザーは柔軟性と配布性に優れたデータ検索／整理／共有のツールを入手しやすくなる」との認識が共有されることとなった。（2008年11月07日）

AmazonのEC2よりも広い視野・異なる目的で開発──Microsoftチーフ・ソフトウェア・アーキテクト

　Microsoftは10月27日、開発者が同社のインフラストラクチャ上でサービスを開発・運用することのできるクラウド・コンピューティング・プラットフォーム「Windows Azure」を発表した。（2008年10月28日）

目指すは、ディザスタ・リカバリと事業継続マネジメントの“統合”

近年、情報システムにおけるディザスタ・リカバリ（DR）技術の進歩は目覚しく、製品やサービスの充実ぶりには目をみはるものがある。しかし、数あるDR製品／サービスの中から、自社にとってふさわしいものをどのように選べばよいのか。また、導入済みのDRの有効性をどのようにして検証すればよいのか。本稿では、こうした疑問に対する解の1つとして、事業継続マネジメント（BCM）への取り組みを通じて、事業継続戦略とのマッチングからDRの有効性を検討していくというアプローチを紹介する。後半では、すでに情報セキュリティ・マネジメントやITサービス・マネジメントに着手している企業において、BCMを合理的に進めていくうえでのポイントを挙げていく。（2008年10月14日）

システム統合のカギとなるテクノロジーだが、“落とし穴”に注意

乱雑に散らかったデータセンター内のハードウェアを整理し、アプリケーションのワークロード効率化を実現するサーバ仮想化が、システム統合の要の技術として、さまざまなメリットをもたらすことは周知のとおりである。しかし、そうした魅力の影には、あまり語られていない“落とし穴”が隠れている。本稿では、サーバ仮想化の実情を明らかにしながら、導入時のリスクを回避するためのポイントを探る。（2008年10月02日）

新クラウド・サービスや仮想化、スマートフォン市場での取り組みについても言及

「Microsoftは、検索事業でGoogleの“本当のライバル”になりうる唯一の企業だろう」――9月25日、米国MicrosoftのCEO、スティーブ・バルマー（Steve Ballmer）氏は公の場でそう語った。同氏は、この分野におけるMicrosoftの“本気度”を強調し、あわせてクラウド・コンピューティングや仮想化、スマートフォンといった注目市場における同社の勝算を説明した。（2008年09月29日）

「企業のIT管理は仮想化で劇的に変わる」

マイクロソフトは、柔軟で機敏なITインフラによって企業の生産性・運用性の向上とコスト削減を実現する取り組みとして「Dynamic IT」を推進中だ。Windows Server 2008、Hyper-V、System CenterやForefrontを中心としたDynamic IT構想は、今後どのような変化をITインフラにもたらすのか。米国マイクロソフトのブラッド・アンダーソン氏（マネジメント＆ソリューション部門ゼネラルマネージャー）に話を聞いた。（2008年09月17日）

機能の不足、遅い開発サイクル、ライセンスの問題を専門家が指摘

米国Microsoftは、9月8日に開催された仮想化技術関連コンファレンス「Get Virtual Now」において、同社の仮想化製品の最新ロードマップを発表し、新しい戦略を打ち出した。それに対して専門家からは、いくつかの点については今後、再検討を迫られる可能性があると指摘している。（2008年09月12日）

注目のクラウド開発環境に対する“熱き思い”にグーグルはどう応えるのか

クラウド・コンピューティングを活用した開発・運用環境として華々しくデビューした「Google App Engine」。クラウド・コンピューティングに目を向けるアプリケーション開発者からの支持は絶大で、同サービスのアカウント数は早くも20万を超えているようだ。ただし、すべての開発者が現状のGoogle App Engineに満足しているわけではない。仕様変更や改善要求など、同サービスにはすでに多くの要望が寄せられている。こうした声にGoogleはどう応えるのだろうか。以下、開発者の要望とそれに対するGoogleの考えをまとめてみた。（2008年09月10日）

「企業のブラウザ選定はすでに終わっている」との声も

米国GoogleのWebブラウザ「Google Chrome」のリリースを受け、多くのIT技術者や開発者らが同ブラウザを試しているようだ。しかし、大企業のIT部門ではMicrosoftの「Internet Explorer（IE）」の需要が非常に高く、Google Chromeが企業の間で普及していくかどうかは、現時点では不透明と言わざるをえない。（2008年09月08日）

ユーザー／IT部門はどうとらえ、備えるべきか

すべてのITリソースはインターネットの雲（cloud）の向こう側から提供され、ユーザーはその際、リソースの構造や格納場所などをまったく意識することがない――クラウド・コンピューティングというコンピューティング・モデルはおおむねこのような説明がなされる。クラウドは別段新しいものではなく、企業コンピューティングの世界においては、SaaSやグリッド、ユーティリティ・コンピューティングなどクラウドの考え方に沿った、ないしは類似したモデルがすでに登場済みである。［前編］では、これら既存のモデルとの比較によってクラウド・コンピューティングを定義した。今回は［後編］として、ユーザー企業やIT業界の各層に与える影響の分析を行い、このパラダイムの本質に迫りたい。（2008年09月05日）

既存スキルと企業文化を把握し、導入プロジェクトのリスクを最小化する

SOA（サービス指向アーキテクチャ）の導入を成功させるためには、数多くの問題や課題をあらかじめ解決しておかなければならない。早い段階からしばしば見逃されてしまう事柄の1つに、企業がすでに有しているさまざまなスキルや、アプリケーション開発における企業文化の分析が挙げられる。本稿では、スキルと企業文化という2つの自社分析がSOAの導入プロジェクトにどう影響してくるかを解説しよう。（2008年09月03日）

「最終目標＝ホット・サイトの構築」までになすべきことは多々あり

ディザスタ・リカバリ（DR）と聞いて、とにかくホット・サイトの構築のことばかりを考えるユーザー企業は少なくない。だが現実には、そこに至るまでに、もっとさまざまな要素がかかわってくる。そうした要素をどこまで取り込むかは、もちろん、自社のDRプロジェクトの予算によって左右されるが、最近では特に、仮想化環境を十分に考慮したうえでDRの計画を立てる必要があるだろう。（2008年09月01日）

DIYでやるか、それとも専門サービスを利用するか？

近年、ビジネス・コンティニュイティ（BC）に対する関心の高まりに伴い、BC／ディザスタ・リカバリ（DR）関連のサービス利用を検討する企業も増えてきた。しかしながら、そうしたサービスは、実際の緊急事態に際してどれだけ役立つかを評価するのが難しく、コストに見合った対策をどこまで行うかといったことを判断するのも容易ではない。そこで本稿では、BC／DR関連サービスの利用を検討している企業のために、市場動向や事例を紹介しながら、それらを導入・評価するにあたって考慮すべきポイントを整理してみることにしたい。（2008年09月01日）

可用性への懸念高まるなか、Google Appsは引き続き企業に受け入れられるか

米国Googleは、同社のWebメール・サービス「Gmail」で8月に3度もログイン障害が発生したことを受け、同社のホスティング型アプリケーション・スイート「Google Apps」の年間契約制有料版「Google Apps Premier Edition」の全顧客に対する提供期間を15日間無料で延長した。また同社は、障害通知方法を改善すると約束している。（2008年09月01日）