Insight : 記事一覧

マーケティングなどへの活用で、監視ソフト市場は拡大

ビデオ監視技術のインテリジェント化が進むにつれて、従来とは異なるフィールドで同技術を活用する動きが広がっている。かつては犯罪防止やテロ対策に使われることが多かったが、最近ではマーケティングに利用する小売企業も出てきた。こうしたニーズの広がりを受け、ビデオ監視ソフトウェア市場も急速に拡大中だ。（2008年07月25日）

利用者を軽視したガチガチの著作権保護がコンテンツ産業を衰退させる

デジタル技術の進化で、音楽や映画といったコンテンツが簡単に複製できるようになった。その事実に大きな危機感を抱いているのが、コンテンツ著作権団体である。デジタル放送が拡大するに従い、「コンテンツの複製が拡大すれば、著作権侵害が横行する」と主張し、複製に対する規制強化に躍起になっている。その“騒動”が露呈したのは、「ダビング10」を巡るドタバタだった。本稿では、このダビング10に焦点を当て、著作権団体と機器ベンダーらの主張を紹介するとともに、日本の著作権保護対策が抱える課題をつまびらかにする。――コンテンツはだれの、そして何のために存在するのか――。読者諸君もいっしょに考えてほしい。（2008年07月25日）

IPv4からのスムーズな移行には不可欠との認識

IPv6用のNAT（ネットワーク・アドレス変換）開発に標準化団体IETF（Internet Engineering Task Force）が取り組んでいる。IPv6に移行すればNATは不要になると思われていたが、IPv6へのスムーズな移行にはNATが不可欠、というのがIETFの考えだ。その理由について、同団体の会長を務めるラス・ハウスリー（Russ Housley）氏に話を聞いた。（2008年07月22日）

マイクロソフトが描くクラウド・コンピューティング／次世代ITモデルの構成要素

各種のソフトウェアおよびサービスを、ユーザーの使いたい場所・時間・形態に応じて提供する――今、Microsoftが掲げている「Software＋Services」は、このようなユーザー中心のコンピューティングを真の意味で実現するための次世代ITモデルである。本稿では、Software＋Servicesを実現するための技術基盤としてのWindowsプラットフォームという観点から、アプリケーション開発プラットフォームの.NET Framework 3.0/3.5やVisual Studio 2008、サーバOSのWindows Server 2008、RDBMSのSQL Server 2008について見ていく。（2008年07月21日）

「少数に絶賛も、多数に非難」の悲しきプロジェクトたち

コンピュータ業界の歴史をひもとくと、まったく不名誉な理由で人々に記憶されている出来事の多さに気づかされる。それらは、すぐれたアイデアが必ずしも成功につながるわけではないこと、たとえMicrosoftでも過ちを犯さずにいられるわけではないことを、われわれに教えてくれる。しかし、「歴史に学ばない者はそれを繰り返すハメになる」との格言どおり、相も変わらず先達の失敗が繰り返されているというのが、この業界の実情だ。そこで本稿では、過去の失敗を今後の糧とするべく、過去20年の間に登場した“すべった”テクノロジーやトレンド、さらにはキーパーソンを振り返る。［前編：25〜11位］に続き、今回はいよいよ10〜1位を紹介しよう。（2008年07月19日）

当面は応急パッチでしのぐ以外に対処法はなし

7月9日、インターネットの根幹を支えるDNS（Domain Name System）プロトコルに脆弱性があることが明らかになった。これを発見したセキュリティ研究者は17日に記者会見を開き、DNSソフトウェア・ベンダーから提供されているパッチは応急処置にすぎず、抜本的な対策が必要だと訴えている。（2008年07月18日）

VMwareの導入から配備までを「ハンズオン」

システムのダウンタイム短縮や柔軟性の向上、さらにはサーバ・マシンの利用率向上など、サーバ仮想化技術はさまざまなメリットをもたらす。しかし、特にSMB（小・中規模企業）においては、「自社の場合、投資に見合う効果があるのか」「少人数のITスタッフと限られた資金で導入できるのか」といったハードルが立ちはだかり、なかなか導入に踏み切れないでいるのが実情だ。そこで本稿では、サーバ仮想化の導入プロセスをステップ・バイ・ステップ形式で解説し、導入に際しての注意点や効果的な配備方法を指南していく。［計画編］に続く今回の［配備編］では、サーバ仮想化のベースとなる物理基盤の配備から実稼働に至るまでを解説する。（2008年07月18日）

「政府と個人の連携」「メトリクス、実践方法の創出」……重点項目を解説

米国環境保護庁（EPA）のグリーンITに対する各種の取り組みの中でも、Energy Starプログラムはよく知られている。Energy Starは、コンピュータや周辺機器における環境基準の1つであり、基準をクリアした製品には認定ラベルが与えられる。近年はコンシューマー向け製品市場だけでなく、企業・組織のエネルギー管理における指針としても広く用いられている。本稿では、7月16日に東京都内で開催された「AMD Green IT 2008」コンファレンス（主催：日本AMD）で、EPA気候保護パートナーシップ部門Energy Starプログラム責任者のアンドリュー・ファナラ（Andrew Fanara）氏が語った、米国におけるグリーンITの最新動向をお伝えする。（2008年07月17日）

新時代アプリケーションの運用管理を学ぶ

SaaS（Software as a Service）モデルで提供されるホステッド・アプリケーション・スイートを活用する企業が増えている。自社のニーズに応じてホステッド・アプリケーション・スイートを選んだ後も、ビジネス・マネジャーには重要なプロセスが待っている。それは、SaaSプロバイダーと、適切なSLA（Service Level Agreement：サービス・レベル契約）を締結することだ。本稿では、SLA締結の事例を紹介するとともに、有利なSLAを引き出すための交渉テクニックを示してみたい。（2008年07月17日）

Sun、IBMに続き、HPもコンテナ収納型のデータセンターを製品化

今年7月16日、米国HPが、コンテナを利用した移動式のデータセンターを発表した。同様の製品は、サン・マイクロシステムズやIBMもすでに製品化しており、HPは、先行する両社の動きに追随する格好となった。（2008年07月16日）

VMwareの導入から配備までを「ハンズオン」

システムのダウンタイム短縮や柔軟性の向上、さらにはサーバ・マシンの利用率向上など、サーバ仮想化技術はさまざまなメリットをもたらす。しかし、特にSMB（小・中規模企業）においては、「自社の場合、投資に見合う効果があるのか」「少人数のITスタッフと限られた資金で導入できるのか」といったハードルが立ちはだかり、なかなか導入に踏み切れないでいるのが実情だ。そこで本稿では、サーバ仮想化の導入プロセスをステップ・バイ・ステップ形式で解説し、導入に際しての注意点や効果的な配備方法を指南していく。今回の［計画編］では、サーバ仮想化の目的からキャパシティ・プランニングに至るまでを解説する。（2008年07月15日）

燃料電池UPSの商用版を6カ月後に米国でリリースへ

昨年、仏国Schneider Electricに買収されたことで、業界でもユニークなポジションに立つことになった米国APC。買収以後、APCを指揮しているのが代表取締役兼CEOのローラン・ヴェルナリー（Laurent Vernerey）氏だ。編集部では7月10日、APCジャパンが主催するユーザー・コンファレンス「APC SOLUTIONS FORUM 2008」に併せて来日した同氏に、データセンターの効率化をテーマにAPCが進める次世代技術への取り組みなどを聞いた。（2008年07月14日）

「これさえあれば“ほぼ完璧”」とPC World誌シニア・エディターが指摘

米国Appleの「iPhone 3G」は、確かにすぐれたスマートフォンだが、携帯電話が標準装備しているようないくつかの基本機能が欠けている――。米国「PC World」誌のシニア・エディター、ティム・モニハン（Tim Moynihan）氏は、そうした足りない機能が追加されれば、iPhone 3Gはスマートフォン市場で揺るぎない地位を確立するだろうと指摘している。（2008年07月14日）

ベスト・プラクティスをストレージ管理にも応用し、“データの洪水”に備える

1990年代に人気を呼んだTVコメディ『となりのサインフェルド』に出てきた郵便配達人ニューマンの姿とストレージ管理者が、私にはだぶって見えることがある。ニューマンは仕事が延々と続くのを嘆き、こう叫んだ。「郵便が次から次へと押し寄せてくる」――。こうした状況は、データ量の爆発的な増大に対応しなければならないストレージ管理者にとっても、いまや同じようなことが言えるのである。（2008年07月14日）

「少数に絶賛も、多数に非難」の悲しきプロジェクトたち

コンピュータ業界の歴史をひもとくと、まったく不名誉な理由で人々に記憶されている出来事の多さに気づかされる。それらは、すぐれたアイデアが必ずしも成功につながるわけではないこと、たとえMicrosoftでも過ちを犯さずにいられるわけではないことを、われわれに教えてくれる。しかし、「歴史に学ばない者はそれを繰り返すハメになる」との格言どおり、相も変わらず先達の失敗が繰り返されているというのが、この業界の実情だ。そこで本稿では、過去の失敗を今後の糧とするべく、過去20年の間に登場した“すべった”テクノロジーやトレンド、さらにはキーパーソンを振り返る。今回は前編として25〜11位までを紹介しよう。（2008年07月12日）

「サイバー犯罪者にとってP2Pネットワーク上の情報は“ネタ”の宝庫」と専門家は警鐘

ピア・ツー・ピア（P2P）ファイル共有ソフトウェアの危険性は、数年前から指摘されている。実際、同ソフトウェアによる企業の情報流出事件は、過去何回も発生している。しかし、多くの企業は同ソフトウェアの脅威に対して鈍感だ。本稿では最近発生したP2Pソフトによる情報流出事件を基に、今後企業が行うべき対策を、専門家の指摘を中心に紹介する。（2008年07月11日）

進化を遂げる次世代の統合テクノロジー

ここ数年、サーバ分野において最も著しい成長を遂げているブレード・サーバ。コモディティ化が進んでいるサーバ分野において、ブレード・サーバは、統合テクノロジーの代表格として、また、IT運用管理コスト削減の切り札として多くのユーザーが関心を寄せている。本稿では、ブレード・サーバの最新動向や、今後の展望について紹介する。（2008年07月11日）

通信事業者の免責条項を巡り議会は紛糾

米国上院議会は7月9日、賛否両論ある米国家安全保障局（NSA）の監視プログラム延長を承認した。同プログラムは、テロ容疑者ばかりか米国市民をも対象にしたもので、プログラムに協力した通信事業者には訴追免除が与えられることになる。（2008年07月10日）

ベータ版のWindowsのみの対応や安定性に不満。アニメ風デザインには賛否両論

米国Googleは7月8日、Webサイト上でソーシャルな仮想世界を作成するためのツール「Lively」を発表し、公開ベータ・テストを開始した。米国Linden Labの「Second Life」のようなアバター（ユーザーの分身キャラクター）やサイバールームの作成機能、アニメ風のデザインなどに、発表直後から多くの評価が寄せられている。（2008年07月10日）

IT運用管理の新アプローチがもたらすメリットとリスク

IT部門が管理する従来型のPC管理モデルを見直し、従業員みずからがPCを管理する「セルフ管理モデル」の導入機運が徐々に高まっている。すでに米国Googleがこのモデルを導入しているほか、英国の石油大手BPも試験運用を開始している。なぜ今、自社のPC管理モデルを企業は見直し始めているのか――。本稿では、その背景やそのメリットを解説していく。もちろん、セルフ管理だからといってIT部門がPCを管理しなくてよいというわけではないし、それなりのリスクもある。それでもなお、このモデルを導入する企業の考えを知り、自社のPC管理モデルがベストかどうかを再点検していただきたい。（2008年07月09日）