Insight : セキュリティ記事一覧

企業向けセキュリティ・サービスの強化を明言

　トレンドマイクロは2月15日、2008年度の国内事業戦略に関する報道関係者向け説明会を開き、「サービスのビジネス化の推進」と「事業領域の拡大」に注力していくことを明らかにした。 （2008年02月15日）

GRCの統合アプローチで、企業価値の向上を目指す

日本版SOX法（金融商品取引法）が2008年4月1日以後に始まる事業年度から適用開始される。今後、企業におけるコンプライアンス活動は、同法への対応を機に構築した内部統制基盤に対して、運用の維持および継続的な改善を図っていくフェーズに入ることになる。その際、経営層、ビジネス・マネジャー、そして自社のITインフラを担うIT部門は、どのようなスタンスで臨めばよいのか。本稿では、GRC（Governance/Risk/Compliance）のアプローチから継続的なコンプライアンスを確立し、企業価値の向上につなげていくための方法論について考察する。（2008年01月23日）

事例に学ぶ、上場企業におけるツールの選定理由と運用状況

多くの企業が全社レベルでコンプライアンスに取り組む今日、IT/IS部門が解決すべき課題も多岐にわたる。コンプライアンスに必要なツールを選定し、適切に運用していくという活動も、そうした課題の1つであろう。本稿では、東芝テックの情報システム部におけるデータベース監査ソフトの導入事例から、その選定に至った背景や運用の状況などについて紹介する。（2007年12月25日）

クライアント環境を襲う各種の脅威に立ち向かう

最近、エンドポイントのセキュリティに対する関心が急速に高まってきている。これは、ネットワーク・セキュリティにおける脅威が複雑化・高度化し、企業ネットワークを守るためには境界セキュリティだけでは対応しきれなくなったためだ。その結果、クライアント・ファイアウォール製品のような、エンドポイント向けのセキュリティ対策製品の導入が進んでいる。本稿では、前編で述べたエンドポイント・セキュリティ製品の中から代表的な4製品を取り上げ、それぞれの機能を検証してみたい。（2007年11月15日）

クライアント環境を襲う各種の脅威に立ち向かう

最近、エンドポイントのセキュリティに対する関心が急速に高まってきている。これは、ネットワーク・セキュリティにおける脅威が複雑化・高度化し、企業ネットワークを守るためには境界セキュリティだけでは対応しきれなくなったためだ。その結果、クライアント・ファイアウォール製品のような、エンドポイント向けのセキュリティ対策製品の導入が進んでいる。前編となる本稿では、今一度エンドポイント・セキュリティの定義について整理する。（2007年11月13日）

グローバルサービス部門のヒューズ氏に聞く同社の取り組みと今日のセキュリティ問題

シマンテックのグローバルサービス部門は、ITリスク管理にかかわる教育やアウトソーシングなど各種サービスを提供するこの分野のプロ集団である。編集部では、11月に東京で開催された同社のプライベート・イベント「Symantec Vision 2007」のために来日した同部門担当のグループプレジデント、グレッグ・ヒューズ氏にインタビューを行う機会を得て、ITリスク管理のトレンドやグローバルサービス部門の取り組みなどについて話を聞いた。（2007年11月12日）

エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークの企業での活用

今や、Web 2.0と称されるテクノロジーやツールは数多く登場し、その中ですぐれたものは広くユーザーに受け入れられている。では、エンタープライズの世界においてはどうか。これまでも企業は、情報共有／活用のためのさまざまな仕組みを取り込む試みを進めてきたが、この新たなテクノロジー／ツールは、どのような形で活用されることになるのか。本稿では、エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークといったWeb 2.0系情報共有／活用ツールに対する企業ユーザーの声を元に、これらの導入／活用状況を探る。（2007年10月29日）

エンタープライズ市場に注力するマカフィーの新CEOが言明

　ストック・オプションを巡るスキャンダルを払拭するべく経営陣の刷新を図る米国マカフィーは、EMCでエグゼクティブ・バイスプレジデント兼顧客事業部門担当社長を務めていたデイブ・デウォルト氏を、今年4月、CEOに迎えた（関連記事）。レスリングで全米代表に選出された経歴を持つほか、熱心なトライアスリートとしても知られる同氏は、マカフィーにおいてここ6年間で実に4人目のCEOとなるが、持ち前のバイタリティとスポーツマンシップでこの難局を乗り切ることが期待される。Computerworldオンライン米国版は、先ごろ同氏を訪ね、セキュリティ市場の状況や競合会社の動向、さらにはマカフィーがエンタープライズ市場で図ろうとしているイメージ・チェンジの方向性などについてインタビューを行った。（2007年10月03日）

担当者が負担に押しつぶされず、企業にとって価値のある情報を保護するために

エンタープライズ・データの保護はきわめて重大な課題であり、米国企業もここにきてこの問題に本腰を入れて取り組み始めた。本稿では、社内に潜む脆弱性をあぶり出し、エンタープライズ・データを保護する方法を、米国のユーザー／ベンダーから学びたい。（2007年10月02日）

「TwC（信頼できるコンピューティング）」担当副社長、セキュリティ強化戦略の“今”を語る

米国マイクロソフトのTrustworthy Computing（TwC：信頼できるコンピューティング）担当副社長、スコット・チャーニー氏と言えば、ここ数年来同社が特に力を入れているセキュリティ製品強化計画の指揮官として活躍している人物だ。マイクロソフトに入社する前は、ハイテク犯罪担当連邦検察官、（ニューヨーク州）ブロンクスの地方検事補などとしても名をはせた経験を持つ同氏が、このほど、Computerworldオンライン米国版のインタビューに応じ、TwCの成果、進化するセキュリティ脅威の実態、同氏が現在不安に感じていること、などについて語ってくれた。（2007年10月01日）

風説の流布による株価操作といった犯罪化が顕著な傾向

スパム・メールは一向に減る気配がない。スパマーたちは、スパム対策をすり抜ける新たな手法を次々と“発明”し続けているからだ。特にここ1年ぐらいの間で、急増した画像スパムは、多くの読者に送りつけられてきたことだろう。本稿では、画像スパムに関する話題を中心に、スパム・メールの最近の動向やその対策手法などについて解説する。（2007年09月11日）

ベストプラクティスを実践し、仮想マシン・プラットフォームをマルウェアから守れ

仮想化技術が企業に本格的に普及するにつれて、仮想環境においてもセキュリティの重要性がクローズアップされるようになってきた。本稿では、仮想環境におけるセキュリティのベストプラクティスを紹介するとともに、この分野の最新技術動向をお伝えすることにしたい。（2007年09月07日）

「いま、セキュリティのパラダイム・シフトが起きている」

　米国シマンテックは2004年末、ストレージ・ソフトウェア・ベンダー大手の米国ベリタス・ソフトウェアを135億ドルで買収した。当時、IT業界における最大規模の買収劇として話題を呼んだこの取り引きの陣頭指揮を執ったのは、同社の会長兼CEO、ジョン・トンプソン氏であった。Computerworldオンライン米国版では、このほど同氏にインタビューを行い、ベリタス買収の最終的な評価とセキュリティ技術／市場の今後の方向性について聞いた。 （2007年09月03日）

UAC、BitLockerなど主要強化点の実用度をチェック

マイクロソフトが当初から宣言していたとおり、Vistaには同社の歴代OSの中で最も強固なセキュリティ機能が備えられている。だが、それが企業利用に耐えうるものであるかどうかは、また別の問題だ。本稿では、ブログ界やセキュリティ・ベンダーなど、反マイクロソフト派の人々が指摘する「Vistaのセキュリティ欠陥」の真偽について検証する。（2007年08月23日）

「スパム、ウイルス／ワーム対策の仮想アプライアンスが今年後半から伸びる」

仮想化技術への注目度は日増しに高まっている。その適用領域は広がりつつあり、メール・セキュリティに関しても仮想化技術のメリットを生かそうとする動きがある。その1つがプルーフポイントが昨年発表したメール・セキュリティの仮想アプライアンスだ。本稿では、米国プルーフポイントのCEO、ゲイリー・スティール氏と同社プロダクトマネジメント・ディレクター、スティーブ・ゴットウォルズ氏に、今日のセキュリティ脅威の傾向や同社製品の特徴などについて話を聞いた。（2007年08月17日）

職場のPCに接続可能な“ガジェット”がリスク要因に

最近、PDAやUSBフラッシュ・ドライブ、デジタルカメラ、携帯音楽プレーヤーなどの小型デバイスが、機密情報漏洩やウイルス／ワーム感染などを引き起こす要因になるとして、社内への持ち込みや使用を禁じる企業が増えている。本稿では、小型デバイスに起因するセキュリティ・リスクを最小限に食い止めるために企業がとるべき対策を詳しく紹介する。（2007年07月31日）

気軽なコミュニケーション・ツール。だが気軽に運用してはいけない

インスタント・メッセージング（IM）は、米国の多くのビジネスパーソンにとって、日常の業務連絡に欠かせないツールとなりつつある。しかし、いくらIMが気軽に利用できるからといっても、ポリシーやルールを定めることのない“野放し”の状態にしていては、いつか深刻なセキュリティ被害の憂き目にあうことになる。本稿では、企業・組織でIMを利用することによって発生するリスクと、その対処方法について検討する。（2007年07月26日）

ブログ、Wiki、SNS、ビデオ共有……便利だが危険と隣り合わせのWeb 2.0

ここ1、2年ですっかりおなじみの存在になった、ブログやWiki、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、ビデオ共有サービスなどのソーシャル・メディア。複数のユーザーによる情報共有、協調作業が容易な点が評価され、これらを企業で活用する動きも活発化している。だが、ソーシャル・メディアの多くは便利で、革新的でもあるが、企業のITマネジャーや情報セキュリティ担当者にとっては悩みの種の1つにもなっている。本稿では、これらのツールが抱えるセキュリティ・リスクをいかにして最小限に抑えるかについて考えてみたい。（2007年07月24日）

セキュリティ責任者が実践すべきこと、すべきでないこと

情報漏洩を引き起こした企業が受けるダメージは大きい。しかし、事件発生直後の対処のしかたによっては、そのダメージを最小限に抑えることができる。ここでは、情報漏洩発覚時の事後処理において、セキュリティ責任者が実践すべきこと、および実践すべきでないことを紹介する。（2007年07月12日）

データセンターでもオープンソースの導入が進行中

オープンソース技術はすでにほとんどのデータセンターに浸透し、急速にその影響を拡大しつつある。だが、新しいLinuxサーバをラックに放り込むことには躊躇しないデータセンターの管理者たちも、自社のネットワークを魑魅魍魎（ちみもうりょう）の世界と隔てるためのファイアウォールの構築となると、途端に、オープンソース技術の利用に臆病になる。その裏には、セキュリティだけはオープンソースでは安全性、安心性が保証されないとの思い込みがいまだにあるようだが、もはやそうした考えは捨て去るべきであろう。（2007年06月25日）