Insight : トレンド記事一覧

「Netbook」や「ミニノート」がオフィスを席巻する日は到来するのか

企業クライアントPCの潮流として、低価格モデルと付加価値モデルの2極化が強まっている。特にノートPCでは、Intelが「Netbook」と呼ぶ“超低価格ノートPC”が次々と登場し、低価格化の動きにますます拍車がかかろうとしている。だが一方で、セキュリティ機能やモビリティ性、環境対応といった付加価値型ノートPCにも高い関心が集まっている点も見逃せない。本稿では、にわかに活気づく超低価格ノートPCの最新動向を眺めながら、企業クライアントとしての利用価値を探ってみる。（2008年08月15日）

FAQと米国企業の先進事例に学ぶ

データセンターにおけるエネルギー効率化は、半導体レベルだけや施設面だけといった部分的な対策では実現できない。総合的な対策の中から、自社にとって最適なものを見極め、選択していくことが重要である。本稿では、米国の先進企業が自社のデータセンター運用の中から得たデータセンター省エネ化のベスト・プラクティスを紹介しながら、グリーンITの基礎知識をFAQ形式で整理してみたい。（2008年08月14日）

V2を捨てるべからず／発想を転換せよ／過大な期待は禁物……

IT管理・運用業務のベスト・プラクティスをまとめたフレームワークとして、今や日本企業の間でも定着しつつある英国生まれのITIL。その最新バージョンである「ITIL Version 3」（ITIL V3）が登場してからおよそ1年が経過したが、導入ユーザーはどのような手ごたえを得ているのだろうか。本稿では、ITIL V3の導入に成功している米国ユーザーの声を基に、ITILのメリットを最大限に引き出す方法を探ってみたい。（2008年08月11日）

ぎこちない人間関係、子供を狙う悪質ユーザーなど、現行SNSの課題と解決策が語られる

「次世代のソーシャル・ネットワーキング・テクノロジーでは、リアル社会により近づいた、小規模なオンライン・コミュニティを作れるようなツールが増えてくる」。7月28日、米国Rochester工科大学（Rochester Institute of Technology）の研究員らが、米国Microsoft主催コンファレンスの場でこのような見解を披露し、議論を行った。（2008年07月29日）

地球環境保護でIT部門がやるべきことのまとめ

今日、多くの企業が、自社のITオペレーションが環境に及ぼす影響を軽減しようと、グリーンITに取り組むことを検討し始めている。だが、その取り組みをどのように進めればいいのか考えあぐねているケースが少なくない。グリーンITを実践するためには、まず第一歩としてアクション・プランを作成するところから着手してほしい。本稿では、グリーンITのアクション・プランを作成するにあたり、IT/IS部門が行うべきことを提示する。（2008年07月29日）

事例から“開かれたアウトソーシング”のメリットとデメリットを探る

「クラウドソーシング」という言葉を耳にしたことがあるだろうか。社外の特定の人間や組織に業務を委託する「アウトソーシング」とは異なり、クラウドソーシングでは、社外の不特定多数の人間が業務にかかわることになる。このモデルは数年前からあり、特に目新しいものではないが、ここにきて注目する企業が増えており、採用事例も数多く見られるようになった。しかし、いまだ不透明な部分があるなど、課題を抱えていることも事実だ。本稿では、クラウドソーシングを採用した企業の事例を見ながら、そのメリットとデメリットに迫ってみたい。（2008年07月28日）

利用者を軽視したガチガチの著作権保護がコンテンツ産業を衰退させる

デジタル技術の進化で、音楽や映画といったコンテンツが簡単に複製できるようになった。その事実に大きな危機感を抱いているのが、コンテンツ著作権団体である。デジタル放送が拡大するに従い、「コンテンツの複製が拡大すれば、著作権侵害が横行する」と主張し、複製に対する規制強化に躍起になっている。その“騒動”が露呈したのは、「ダビング10」を巡るドタバタだった。本稿では、このダビング10に焦点を当て、著作権団体と機器ベンダーらの主張を紹介するとともに、日本の著作権保護対策が抱える課題をつまびらかにする。――コンテンツはだれの、そして何のために存在するのか――。読者諸君もいっしょに考えてほしい。（2008年07月25日）

他社の失敗事例から学ぶ“お金をドブに捨てない方法”

依然として先が読めない経済情勢。今、企業のIT部門に求められているのは、最大限の費用対効果が得られるIT投資だ。実際、米国の調査会社Gartnerが今年3月に発表した「企業におけるIT予算の現状：2008年版」でも、75％の企業が効率的なITの活用を「必須」、もしくは「優先課題」に挙げていた。本稿では企業がIT予算を管理するにあたり、陥りがちなミスを実際の（失敗）事例を基に紹介する。彼らと同じ轍を踏まないよう、今一度自社のIT予算を見直してほしい。（2008年07月22日）

「少数に絶賛も、多数に非難」の悲しきプロジェクトたち

コンピュータ業界の歴史をひもとくと、まったく不名誉な理由で人々に記憶されている出来事の多さに気づかされる。それらは、すぐれたアイデアが必ずしも成功につながるわけではないこと、たとえMicrosoftでも過ちを犯さずにいられるわけではないことを、われわれに教えてくれる。しかし、「歴史に学ばない者はそれを繰り返すハメになる」との格言どおり、相も変わらず先達の失敗が繰り返されているというのが、この業界の実情だ。そこで本稿では、過去の失敗を今後の糧とするべく、過去20年の間に登場した“すべった”テクノロジーやトレンド、さらにはキーパーソンを振り返る。［前編：25〜11位］に続き、今回はいよいよ10〜1位を紹介しよう。（2008年07月19日）

新制度の導入により、都内の大規模事業者に削減量を義務化へ

東京都は、「カーボンマイナス東京10年プロジェクト」に2007年1月から着手している。その一環として今年6月25日に「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例（環境確保条例）」の改正案を都議会で可決した。これにより、都は、「大規模事業所への温室効果ガス排出総量削減義務と排出量取引制度」を導入する運びとなった。本稿では、7月16日に都内で開催された「AMD Green IT 2008」コンファレンス（主催：日本AMD）で、東京都環境局環境政策部で主査を務める千葉稔子氏が語った、CO₂排出量削減へ向けた東京都の最新の取り組みをお伝えする。（2008年07月18日）

「政府と個人の連携」「メトリクス、実践方法の創出」……重点項目を解説

米国環境保護庁（EPA）のグリーンITに対する各種の取り組みの中でも、Energy Starプログラムはよく知られている。Energy Starは、コンピュータや周辺機器における環境基準の1つであり、基準をクリアした製品には認定ラベルが与えられる。近年はコンシューマー向け製品市場だけでなく、企業・組織のエネルギー管理における指針としても広く用いられている。本稿では、7月16日に東京都内で開催された「AMD Green IT 2008」コンファレンス（主催：日本AMD）で、EPA気候保護パートナーシップ部門Energy Starプログラム責任者のアンドリュー・ファナラ（Andrew Fanara）氏が語った、米国におけるグリーンITの最新動向をお伝えする。（2008年07月17日）

新時代アプリケーションの運用管理を学ぶ

SaaS（Software as a Service）モデルで提供されるホステッド・アプリケーション・スイートを活用する企業が増えている。自社のニーズに応じてホステッド・アプリケーション・スイートを選んだ後も、ビジネス・マネジャーには重要なプロセスが待っている。それは、SaaSプロバイダーと、適切なSLA（Service Level Agreement：サービス・レベル契約）を締結することだ。本稿では、SLA締結の事例を紹介するとともに、有利なSLAを引き出すための交渉テクニックを示してみたい。（2008年07月17日）

ベスト・プラクティスをストレージ管理にも応用し、“データの洪水”に備える

1990年代に人気を呼んだTVコメディ『となりのサインフェルド』に出てきた郵便配達人ニューマンの姿とストレージ管理者が、私にはだぶって見えることがある。ニューマンは仕事が延々と続くのを嘆き、こう叫んだ。「郵便が次から次へと押し寄せてくる」――。こうした状況は、データ量の爆発的な増大に対応しなければならないストレージ管理者にとっても、いまや同じようなことが言えるのである。（2008年07月14日）

「少数に絶賛も、多数に非難」の悲しきプロジェクトたち

コンピュータ業界の歴史をひもとくと、まったく不名誉な理由で人々に記憶されている出来事の多さに気づかされる。それらは、すぐれたアイデアが必ずしも成功につながるわけではないこと、たとえMicrosoftでも過ちを犯さずにいられるわけではないことを、われわれに教えてくれる。しかし、「歴史に学ばない者はそれを繰り返すハメになる」との格言どおり、相も変わらず先達の失敗が繰り返されているというのが、この業界の実情だ。そこで本稿では、過去の失敗を今後の糧とするべく、過去20年の間に登場した“すべった”テクノロジーやトレンド、さらにはキーパーソンを振り返る。今回は前編として25〜11位までを紹介しよう。（2008年07月12日）

通信事業者の免責条項を巡り議会は紛糾

米国上院議会は7月9日、賛否両論ある米国家安全保障局（NSA）の監視プログラム延長を承認した。同プログラムは、テロ容疑者ばかりか米国市民をも対象にしたもので、プログラムに協力した通信事業者には訴追免除が与えられることになる。（2008年07月10日）

ベータ版のWindowsのみの対応や安定性に不満。アニメ風デザインには賛否両論

米国Googleは7月8日、Webサイト上でソーシャルな仮想世界を作成するためのツール「Lively」を発表し、公開ベータ・テストを開始した。米国Linden Labの「Second Life」のようなアバター（ユーザーの分身キャラクター）やサイバールームの作成機能、アニメ風のデザインなどに、発表直後から多くの評価が寄せられている。（2008年07月10日）

IT運用管理の新アプローチがもたらすメリットとリスク

IT部門が管理する従来型のPC管理モデルを見直し、従業員みずからがPCを管理する「セルフ管理モデル」の導入機運が徐々に高まっている。すでに米国Googleがこのモデルを導入しているほか、英国の石油大手BPも試験運用を開始している。なぜ今、自社のPC管理モデルを企業は見直し始めているのか――。本稿では、その背景やそのメリットを解説していく。もちろん、セルフ管理だからといってIT部門がPCを管理しなくてよいというわけではないし、それなりのリスクもある。それでもなお、このモデルを導入する企業の考えを知り、自社のPC管理モデルがベストかどうかを再点検していただきたい。（2008年07月09日）

景気後退期に顧客獲得を狙う、小売業者の「最新技術活用方法」

小売業界の最大手である米国Wal-Martの売上高は、景気後退期でも常に増加し続けてきた。年商3,790億ドルの同社は、この成長力を維持するべく、Web 2.0技術を駆使したプロジェクト立ち上げ、顧客の取り込みに躍起になっている。本稿ではWal-Martのオンライン戦略を、専門家のコメントを交えながら紹介しよう。（2008年07月08日）

オフィス／在宅勤務の消費エネルギー量を測定し、テレワーク効果を数値化

米国Sun Microsystemsは、かねてからワールドワイドでテレワークを推進していることで知られる。この10年、「Open Work」プログラムと「Sun Ray」シン・クライアントによってテレワーカーを増やし、今では1万9,000人近くの従業員（同社ワールドワイド全従業員の56％）が、自宅や外出先などのリモート環境で働いているという。今回は、そんなSunの在宅／リモート・ワーク“大規模・先進ユーザー”事例をお届けしよう。（2008年07月07日）

ゲイツ氏退任後、同社が勝ち残るためにすべきこと

6月27日、米国Microsoft会長のビル・ゲイツ（Bill Gates）氏が経営の第一線から退いた。Gates氏の跡を継ぐ同社CEOのスティーブ・バルマー（Steve Ballmer）氏の今後の経営手腕が、各方面から注目されるなか、Computerworldカナダ版の編集長、シェーン・シック（Shane Schick）氏は、Ballmer氏が次に取り組むべき課題として提言を行っている。以下、その内容を紹介しよう。（2008年07月04日）