Insight : 記事一覧

猛反発が巻き起こったiPhoneのときとは状況が異なる

米国Appleの「iPhone」で、いわゆる“キル・スイッチ（kill switch）”と呼ばれるリモート削除機能の存在が明らかになり、ユーザーの間で猛反発が起こったことは記憶に新しい。10月22日に発売される初のAndroid搭載携帯電話「T-Mobile G1」もこの機能を備えるが、iPhoneと同様の反応を招くのだろうか。（2008年10月20日）

スマートフォンの利用拡大が次世代アプリの台頭を牽引

スマートフォンをビジネスで活用するユーザーの増加に伴い、モバイル・アプリケーション／ツールの開発が盛んになってきている。特に、営業担当者向けのアプリケーションやツールの中には、“第2世代”とも呼ぶべき新しいタイプのアプリケーションが登場しつつある。（2008年10月17日）

「クラウド・サービスを含むあらゆる形態を駆使し統合的なソリューションを提供」

　電子メールのセキュリティ対策ソリューションを提供する日本プルーフポイント（Proofpoint）は2008年10月7日、日本市場向けに最新バージョンとなる「Proofpoint 5.5」を投入することを発表した。米国ProofpointのCEOを務めるゲイリー・スティール氏に、Proofpoint 5.5の特徴と日本市場での展開について話を聞いた。（2008年10月15日）

「テロリストの特定は消費者行動の分析のようにはいかない」と調査委員会

「複数の米国連邦機関がテロリストの疑いのある人物を特定するのに利用している、行動パターン特定データ・マイニングおよび態度観察（behavioral surveillance）技術の類は、信頼性があまりに低すぎて有効であるとは言いがたい」――。このような指摘が、米国学術研究会議（NRC：National Research Council）が最近発表した調査リポートでなされた。テクノロジーの平和利用を盾に、守られるべき国民のプライバシーが大きく損なわれるという警鐘を含む本リポートの内容が、今後論議を呼ぶのは必至だ。（2008年10月15日）

目指すは、ディザスタ・リカバリと事業継続マネジメントの“統合”

近年、情報システムにおけるディザスタ・リカバリ（DR）技術の進歩は目覚しく、製品やサービスの充実ぶりには目をみはるものがある。しかし、数あるDR製品／サービスの中から、自社にとってふさわしいものをどのように選べばよいのか。また、導入済みのDRの有効性をどのようにして検証すればよいのか。本稿では、こうした疑問に対する解の1つとして、事業継続マネジメント（BCM）への取り組みを通じて、事業継続戦略とのマッチングからDRの有効性を検討していくというアプローチを紹介する。後半では、すでに情報セキュリティ・マネジメントやITサービス・マネジメントに着手している企業において、BCMを合理的に進めていくうえでのポイントを挙げていく。（2008年10月14日）

性能、価格など、さまざまな角度から徹底比較

米国の携帯電話事業者であるAT&T、T-Mobile、Sprintの各社が続々と新機軸を打ち出すなか、米国Verizon Wirelessも10月8日、カナダのResearch in Motion（RIM）の新型スマートフォン「BlackBerry Storm」を自社の携帯ネットワークで11月からサポートすると発表した。はたしてこの新しいスマートフォンは“iPhoneキラー”となるだろうか。本稿では、BlackBerry StormとiPhoneを性能や価格など、さまざまな角度から徹底比較する。（2008年10月14日）

Amazon.comやFacebookなどが相次いで構築

データの爆発的増加や情報デジタル化の進行を背景に、デジタル・コンテンツの保管・配布用ストレージとして「content depots（コンテンツ・デポ）」の利用が広がりつつある。SANやNASといったトレンドに逆行しているにもかかわらず、ペタバイトを優に超える規模の大きさゆえに、この種のストレージ・リポジトリは市場でも無視できない存在になっている。（2008年10月10日）

インプレッション型からの本格移行は「経済危機」が引き金に

シンプルなバナー広告しか存在しなかった時代など、もはやとうの昔の話だ。今日、オンライン広告は格段の進化を遂げ、検索マーケティングやその他の広告効果を測定できる広告モデルが幅をきかせている。こうした「パフォーマンス・ベース・メディア」には広告主も注目しており、多額のマーケティング予算を割く企業も現れ始めた。（2008年10月10日）

店舗スタッフのスキル向上に動画を活用

企業の競争力につながる創造性や、組織としての活動の質的向上といった真の意味での生産性向上を実現することは、ワークスタイル革新に取り組む企業の共通の課題と言えるだろう。本稿では、ITを駆使して、そうした生産性向上の実現に挑んだ日本企業2社の事例を取り上げながら、あるべきITの活用法やコラボレーション環境の構築のしかたなどを探ってみたい。前編のフジタ製薬の事例に続き、今回は後編として、ボディケア製品やフレグランス製品で知られるザ・ボディショップで店舗スタッフのスキル向上のために活用されている動画共有システムを紹介しよう。（2008年10月09日）

不得意業界への注力やISV/SIerとの協業など具体的な施策を語る

　米国Red Hatの社長兼CEO、ジム・ホワイトハースト（Jim Whitehurst）氏は10月7日、アナリストとの会見で、同社の主要な顧客である金融業界が大きな打撃を受けるなか、同社が特定業界向けの市場を超えてビジネスを展開し、Linuxの普及を拡大していくことが重要になるとの見方を示した。（2008年10月08日）

安定した地形、税金の安さ、本社との物理的距離……企業ごとに異なる条件

データセンターを新設あるいは再構築するうえで、どんな場所に建てるかはきわめて重要な要素である。理想を言えば、地形が安定していて災害に遭いにくく、熟練した労働力を確保できるうえに税金が安いのがベストだが、そんな都合のよい場所が見つかるケースはまれであろう。言いかえれば、重視する条件によってデータセンターの場所選びも変わってくるということだ。（2008年10月08日）

500件以上の事例調査から浮かび上がる業界別“脅威動向”

ライバル企業がセキュリティ侵害を受けたとのうわさを耳にしたなら、次は自社の番かもしれないと思ったほうがよい。実際、自分の勤める企業がセキュリティ侵害の標的となっている可能性は、決して低くないのだ。本稿では、米国Verizon Businessが実施した500件以上のセキュリティ侵害事例調査から見えてきた業界別の脅威動向を解説する。（2008年10月08日）

求人状況は？／景気後退はいつまで？／解雇通告されないためには？……

米国が深刻な景気後退期に入った――現時点で言えることはこれだけだ。1時間ごとに情勢が変化しているなか、次に何が起こるかはだれにも確証がない。連邦政府の救済策は、経済の低迷で大きな打撃を受けている米国の金融エコシステムにどのくらい好影響をもたらすのか。大手金融機関の破綻はまだ続くのか。株式市場はどこまで下落するのか。そして、ITワーカーの仕事はこれからもあるのか――。以下、この金融危機が、ITワーカーの仕事に与える影響について、これまでにわかっていることをFAQ形式でまとめてみた。（2008年10月07日）

「基本的な対策さえ講じていない」と専門家らが指摘

現在、多くの企業がサイバー攻撃対策として、さまざまなセキュリティ対策を講じている一方で、個人のコンピュータ・ユーザーの大半は、依然としてサイバー攻撃に対する基本的な対策さえ講じていないという。本稿では、ベンダーの調査や専門家らの指摘を基に、個人ユーザーのセキュリティ対策の現状と今後取るべき具体策を明らかにしたい。（2008年10月06日）

将来、経済成長が好転したときのための成長予算も準備すべきと主張

　「IT支出の状況は、全体的な経済状況よりも好調であり、企業のIT部門は2008年に景気後退を免れる見通しだ。ただし、ビジネス成長が際立って改善するまで、IT予算の対前年比成長率は低迷状態が続く」――そうした予測を、米国の市場調査会社Gartnerが今週、同社の顧客向けに送付したリポートで示している。（2008年10月03日）

当初の予定を前倒しして2008年4Qにリリース――インテル追撃に本腰

米国AMDが、サーバ向け次世代クアッドコアCPU「Shanghai」（開発コード名）を前倒ししてリリースする。現在はOEM各社がShanghaiを評価中であるが、アナリストらによれば、同CPUに対する反応は良好であるという。本稿では、OEM各社からShanghaiの評価をヒアリングしたアナリストらの見解を紹介しよう。（2008年10月03日）

クラウド・コンピューティング向けアプリ開発基盤を提供へ

　米国Microsoft（マイクロソフト）のCEO、スティーブ・バルマー（Steve Ballmer）氏は10月1日、ロンドンで開催されたMicrosoft主催のITイベントで、Webベースのアプリケーション開発を可能にする新OSについて触れ、内容の一部を明らかにした。（2008年10月02日）

システム統合のカギとなるテクノロジーだが、“落とし穴”に注意

乱雑に散らかったデータセンター内のハードウェアを整理し、アプリケーションのワークロード効率化を実現するサーバ仮想化が、システム統合の要の技術として、さまざまなメリットをもたらすことは周知のとおりである。しかし、そうした魅力の影には、あまり語られていない“落とし穴”が隠れている。本稿では、サーバ仮想化の実情を明らかにしながら、導入時のリスクを回避するためのポイントを探る。（2008年10月02日）

「過大な情報がIT業界に混乱を招く」とガートナーが警鐘

クラウド・コンピューティングのコンセプトは大げさに取り上げられている部分があり、ITベンダーや専門家それぞれによる定義が矛盾した状態で流布し、IT業界に混乱を招いている――。米国のIT市場調査会社Gartnerは9月29日、このような声明を発表した。（2008年09月30日）

フリーアドレス制とIP電話の導入で生産性向上を実現

企業の競争力につながる創造性や、組織としての活動の質的向上といった真の意味での生産性向上を実現することは、ワークスタイル革新に取り組む企業の共通の課題と言えるだろう。本稿では、ITを駆使して、そうした生産性向上の実現に挑んだ日本企業2社の事例を取り上げながら、あるべきITの活用法やコラボレーション環境の構築のしかたなどを探ってみたい。前編となる今回は、フリーアドレス制とIP電話の導入で生産性向上を実現したフジタ製薬の取り組みを紹介する。 （2008年09月30日）