Insight : トレンド記事一覧

イノベーション創出のため、Web 2.0を製品戦略に取り入れるベンダー各社

初冬のサンフランシスコで、オライリー・メディア主催のWebテクノロジー／ビジネス・コンファレンス「Web 2.0 Summit」が開催された。今年で3回目となる同コンファレンスには、ITベンダーの幹部や著名な専門家、インターネット業界のオピニオン・リーダーたちが参集。コンピューティングの未来を示唆するようなセッションが多数繰り広げられた。以下、コンファレンスのハイライトをリポートすることで、Web 2.0というムーブメントの進展ぶり、そして課題を探ってみたい。（2007年02月19日）

競争優位に立つために、2007年は投資の早期回収を目指せ

IT予算の圧縮傾向が続くなか、ITマネジャーたちは、限られた投資で最大の成果を上げるべく、必死の努力を続けている。プロジェクトから、可能な限り迅速に、具体的な効果やビジネス価値を引き出すことが、今や、彼らの最大目標になっているのである。 （2007年02月14日）

ITマネジャーの新たな課題──サーチやソーシャル・メディアをビジネスにどう活用するか

ノルウェーのファストサーチ＆トランスファは今年2月7〜9日（米国時間）、米国カリフォルニア州サンディエゴのマリオット・ホテルにて、ユーザー・コンファレンス「FASTforward '07」を開催した。基調講演のステージには、Web 2.0ムーブメントの先導者たちが次々と登場。Web 2.0時代のビジネスとテクノロジーの関係性や、最新の検索技術が企業コンピューティングにもたらす効果などについて、さまざまな洞察が敷延された。（2007年02月10日）

第2回 「ベンダー・マネジャー」

　IT業界では、常に新しい技術が誕生している。そして、新しい技術が普及すれば、当然、その使い方も普及し習熟へと向かう。そうすると、それを束ね、管理する職種（役職）が必要になる。その結果、昔は「コンピュータ課」や「情報処理システム室」だけで済んでいたユーザー企業のIT部門も、複雑に枝分かれし、さまざまな職種や役職が生まれることになる。本連載では、そんなIT部門の職種の中でも特にホットなものを選び、その仕事内容や必要とされる能力、労働条件や待遇といったものを紹介していくことにしたい。今回は、「ベンダー・マネジャー」を取り上げる。（2007年02月08日）

近い将来にコモディティ電子メール・サービスが参戦

　米国ガートナーの最近のリポートによると、マイクロソフトは電子メールおよびスケジュール管理ツール市場でIBMよりも高い成長率を示し、より多くのユーザーを獲得しているが、顧客満足度に関しては低いレベルで互角の戦いを繰り広げている。 （2007年02月07日）

第1回 「オフショア・プロジェクト・マネジャー」

　IT業界では、常に新しい技術が誕生している。そして、新しい技術が普及すれば、当然、その使い方も普及し習熟へと向かう。そうすると、それを束ね、管理する職種（役職）が必要になる。その結果、昔は「コンピュータ課」や「情報処理システム室」だけで済んでいたユーザー企業のIT部門も、複雑に枝分かれし、さまざまな職種や役職が生まれることになる。本連載では、そんなIT部門の職種の中でも特にホットなものを選び、その仕事内容や必要とされる能力、労働条件や待遇といったものを紹介していくことにしたい。今回は、「オフショア・プロジェクト・マネジャー」を取り上げる。 （2007年02月02日）

エンタープライズOSとして成熟したLinuxを巡る新たな動き

Linuxが企業コンピューティングのプラットフォームとしてごくあたり前の存在に成長したことを反映するかのように、このところエンタープライズ・ソフトウェア・ベンダーが、Linuxに対して戦略的な行動を取り始めている。単に自社製品をLinuxに対応させるだけではなく、より積極的な形で関与しているのだ。ここでは、エンタープライズ・ソフトウェア・ベンダーの代表格であるオラクルとマイクロソフトが見せているLinuxに関する最近の動きを整理してみたい。（2007年01月30日）

2006年、特に注目を集めた技術分野の1つに「エンタープライズ検索」がある。企業内のデータ検索は数年前までOSやアプリケーションに備わる検索機能で事足りていたが、“情報大洪水時代”の今、それでは適切な情報がうまく探し出せなくなっている。そこで、「企業内データ専用の強力な検索エンジン」という明快な解決策に多くの企業が目を向け始めたのだ。12月7日、来日したノルウェーのファストサーチ＆トランスファの共同創設者・CEO、ジョン M.レルヴィック氏に2006年の総括と今後の戦略を語ってもらった。（2006年12月08日）

　マイクロソフトとノベルが先月初めに発表した技術提携を巡っては、マイクロソフトのCEO、スティーブ・バルマー氏が「Linuxユーザーには隠れた負債がある」と発言したことから、Linuxコミュニティを中心に反発が巻き起こるなど混乱が続いている。そうしたなか、Computerworld米国版は11月28日、ノベルの社長兼CEO、ロナルド・ホブスピアン氏にインタビュー取材を敢行した。ホブスピアン氏は、契約成立までの裏話と、バルマー発言に対する見解を率直に語ってくれた。 （2006年12月05日）

　先週、米国ヤフー幹部による「ピーナツバター・マニフェスト」と題した社内批判メモの内容が明らかになったことで、業界観測筋の面々が賛同のコメントを寄せている。（2006年11月28日）

事業継続／危機管理対策のレベル評価をより容易に

今年11月21日、ビジネス・コンティニュイティ（事業継続）に焦点を当てたコンファレンス「Business Continuity Management 2006」が東京・新宿のNSビルで催された。同コンファレンスでは、英国規格協会（British Standards Institution Group／以下、BSIグループ）の幹部、ニキ・デニス氏が基調講演を行い、事業継続に関する国際規格の必要性を訴えた。 （2006年11月27日）

金融商品取引法の要点と内部統制評価の進め方を指南

今年6月、金融商品取引法（日本版SOX法）が国会で可決され、国内上場企業に対して、2008年4月以降に開始した事業年度より、財務報告に係る内部統制の評価・報告が義務づけられることが本決まりとなった。ただし、現時点では金融庁から公式な実施基準は公開されておらず、企業はとりあえずそれぞれの責任で準備を進めていかなければならない。本稿では、日本版SOX法の概要と最新事情を整理したうえで、同法に対応していく際のポイントを解説する。（2006年11月24日）

Web 2.0時代のプラットフォームを握ることで、日本のIT業界は再び輝きを取り戻せるか

今年7月末、経済産業省が主導し、国内のITベンダーや大学・研究機関など約40社・団体が参加する「情報大航海プロジェクト・コンソーシアム」が発足した。同コンソーシアムの目標は、現在、インターネット検索の世界を支配する米国グーグルに匹敵するような検索エンジン／プラットフォームを、2010年をめどに完成させることだという。圧倒的優位を築いたグーグルには到底かなわないという声も聞かれるなか、このプロジェクトは、日本のIT業界にどのようなインパクトをもたらしうるのか。（2006年11月17日）

再開発地区のメイン施設「秋葉原クロスフィールド」に見る“電脳都市”の明日

ラジオの街から家電の街へ、そしてPCの街へと変貌を遂げてきた秋葉原が、今、また生まれ変わろうとしている。「IT産業の世界的拠点」の創出という目標の下、大規模な再開発が進行中だ。その中でも、東京都の肝いりで設立されたのが「秋葉原クロスフィールド」である。オフィス、集客、産学連携などの機能を備えた商業オフィス・コンプレックスの登場により、秋葉原はどのように変わっていくのだろうか。（2006年10月06日）

“バーサタイリスト”が企業ITを牽引する時代に

2010年に必要とされる企業ITワーカーは、高度な技術スキルを持たない人々かもしれない。プログラミングとドキュメント化が容易なIT業務は、すべて国内外のサードパーティ・プロバイダーにゆだねられる可能性があるからだ。それに代えて、IT部門で活躍の機会を与えられるのは“バーサタイリスト（Versatilist：多能な人）”だと言われている。それは、技術的なバックグラウンドを持ちながら、同時にビジネスを理解し、ビジネス価値を高めるIT計画を立案、実行できて、社内外で社交性を発揮できる人材である。 （2006年10月03日）

綿密な計画を立てたのち、ベンダーから有利な契約条件を引き出す

企業内に散在する複数台のサーバを統合、集約するサーバ・コンソリデーションに取り組もうとしている企業は多いことだろう。このプロジェクトを成功させるためには、既存の環境とコンソリデーション後の環境に関して、デューデリジェンス（Due Diligence：入念な事前調査・分析）を実施する「計画ステップ」と、サーバ・ベンダーとできるだけ有利な条件で契約するための方法について考える「交渉ステップ」のそれぞれで戦略が必要だ。本稿ではこの両ステップにおけるポイントを解説しよう。（2006年09月22日）

米国事例から学ぶ適用のポイント

ITサービス業務を行うための有力なプロセス・フレームワークとして、すでに欧州や日本では活用が進んでいるITIL（IT Infrastructure Library）。今やこの波は、“ITIL後進国”だった米国をも席巻しつつある。そこで、本稿では、ITILの適用に取り組む米国企業の姿を観察しながら、ITILのメリットおよびデメリット、そして実際に自らの組織にITILを適用する際のヒントについて探ってみたい。 （2006年09月17日）

企業の“DNA”に沿った事業戦略をITで具現化するという「大役」を果たすためには

ITの活用いかんによって、コア・コンピタンス事業の収益性も上がれば、新たなビジネス・モデルの創出も活発化する。その実現のために企業は、社内におけるIT部門の位置づけを「ITの運用部門」から「ITを核にした戦略部門」へと転換する必要がある。これにより、IT部門は、企業の“DNA”に基づく自社の事業戦略を深く理解し、それとITを巧みにつなぐことのできる強力な部門となる。本稿では、IT部門の現状分析を行った後、この部門が本来あるべき姿を示し、そこに向かうための具体的方策を提起したい。（2006年09月16日）

第14回 韓国の事例から見えてくる電子自治体の今後の課題

　電子自治体の構築は行政の都合に合わせるのではなく住民の都合で進展させるべきである。とはいえ、それは簡単ではない。電子政府・電子自治体の先進国と言われる韓国でも一部の業務では非効率な面を残しているのである。最終回の今回は、実際の事例を見ながら電子自治体の今後の課題について検証してみたい。（2006年09月08日）

米国企業3社は“電力食いのヒート・アイランド”にどう立ち向かったか

IT機器の小型化や高密度化が進むにつれ、企業のデータセンターやサーバ・ルームの消費電力量と廃熱量は増大の一途をたどっている。そのため、データセンターに供給される電力の確保と機器の冷却が、IT/IS部門のマネジャーにとって大きな課題となっている。この課題にうまく対処しないことには、システムの運用に支障を来すのはもちろん、そのコストを押し上げる要因ともなる。本稿では、データセンターにおける電力供給と冷却に取り組んだ米国企業3社の事例を通して、これら危急の課題に対する有効な対処法を探ってみたい。（2006年09月08日）