Insight : 記事一覧

Sun、IBMに続き、HPもコンテナ収納型のデータセンターを製品化

今年7月16日、米国HPが、コンテナを利用した移動式のデータセンターを発表した。同様の製品は、サン・マイクロシステムズやIBMもすでに製品化しており、HPは、先行する両社の動きに追随する格好となった。（2008年07月16日）

紛失／盗難にあったノートPCを持ち主の下へ――商用版にどこまで対抗できるか

ノートPCをなくしてしまうのは、今や人生の一部をなくすのと同じだ。思い出の写真や好きな音楽、個人的な日記など、かけがえのないデジタル・データに永遠に別れを告げることになる。ましてや仕事用のノートPCともなれば、機密情報を漏らした張本人として処罰されかねない。そうしたなか、米国Washington大学とCalifornia大学San Diego校の共同研究チームは7月14日、持ち主の情報プライバシーを守りながら無料でノートPCを追跡してくれるオープンソース・ソフトウェア「Adeona」を発表した。（2008年07月15日）

VMwareの導入から配備までを「ハンズオン」

システムのダウンタイム短縮や柔軟性の向上、さらにはサーバ・マシンの利用率向上など、サーバ仮想化技術はさまざまなメリットをもたらす。しかし、特にSMB（小・中規模企業）においては、「自社の場合、投資に見合う効果があるのか」「少人数のITスタッフと限られた資金で導入できるのか」といったハードルが立ちはだかり、なかなか導入に踏み切れないでいるのが実情だ。そこで本稿では、サーバ仮想化の導入プロセスをステップ・バイ・ステップ形式で解説し、導入に際しての注意点や効果的な配備方法を指南していく。今回の［計画編］では、サーバ仮想化の目的からキャパシティ・プランニングに至るまでを解説する。（2008年07月15日）

燃料電池UPSの商用版を6カ月後に米国でリリースへ

昨年、仏国Schneider Electricに買収されたことで、業界でもユニークなポジションに立つことになった米国APC。買収以後、APCを指揮しているのが代表取締役兼CEOのローラン・ヴェルナリー（Laurent Vernerey）氏だ。編集部では7月10日、APCジャパンが主催するユーザー・コンファレンス「APC SOLUTIONS FORUM 2008」に併せて来日した同氏に、データセンターの効率化をテーマにAPCが進める次世代技術への取り組みなどを聞いた。（2008年07月14日）

「これさえあれば“ほぼ完璧”」とPC World誌シニア・エディターが指摘

米国Appleの「iPhone 3G」は、確かにすぐれたスマートフォンだが、携帯電話が標準装備しているようないくつかの基本機能が欠けている――。米国「PC World」誌のシニア・エディター、ティム・モニハン（Tim Moynihan）氏は、そうした足りない機能が追加されれば、iPhone 3Gはスマートフォン市場で揺るぎない地位を確立するだろうと指摘している。（2008年07月14日）

ベスト・プラクティスをストレージ管理にも応用し、“データの洪水”に備える

1990年代に人気を呼んだTVコメディ『となりのサインフェルド』に出てきた郵便配達人ニューマンの姿とストレージ管理者が、私にはだぶって見えることがある。ニューマンは仕事が延々と続くのを嘆き、こう叫んだ。「郵便が次から次へと押し寄せてくる」――。こうした状況は、データ量の爆発的な増大に対応しなければならないストレージ管理者にとっても、いまや同じようなことが言えるのである。（2008年07月14日）

「少数に絶賛も、多数に非難」の悲しきプロジェクトたち

コンピュータ業界の歴史をひもとくと、まったく不名誉な理由で人々に記憶されている出来事の多さに気づかされる。それらは、すぐれたアイデアが必ずしも成功につながるわけではないこと、たとえMicrosoftでも過ちを犯さずにいられるわけではないことを、われわれに教えてくれる。しかし、「歴史に学ばない者はそれを繰り返すハメになる」との格言どおり、相も変わらず先達の失敗が繰り返されているというのが、この業界の実情だ。そこで本稿では、過去の失敗を今後の糧とするべく、過去20年の間に登場した“すべった”テクノロジーやトレンド、さらにはキーパーソンを振り返る。今回は前編として25〜11位までを紹介しよう。（2008年07月12日）

「サイバー犯罪者にとってP2Pネットワーク上の情報は“ネタ”の宝庫」と専門家は警鐘

ピア・ツー・ピア（P2P）ファイル共有ソフトウェアの危険性は、数年前から指摘されている。実際、同ソフトウェアによる企業の情報流出事件は、過去何回も発生している。しかし、多くの企業は同ソフトウェアの脅威に対して鈍感だ。本稿では最近発生したP2Pソフトによる情報流出事件を基に、今後企業が行うべき対策を、専門家の指摘を中心に紹介する。（2008年07月11日）

進化を遂げる次世代の統合テクノロジー

ここ数年、サーバ分野において最も著しい成長を遂げているブレード・サーバ。コモディティ化が進んでいるサーバ分野において、ブレード・サーバは、統合テクノロジーの代表格として、また、IT運用管理コスト削減の切り札として多くのユーザーが関心を寄せている。本稿では、ブレード・サーバの最新動向や、今後の展望について紹介する。（2008年07月11日）

通信事業者の免責条項を巡り議会は紛糾

米国上院議会は7月9日、賛否両論ある米国家安全保障局（NSA）の監視プログラム延長を承認した。同プログラムは、テロ容疑者ばかりか米国市民をも対象にしたもので、プログラムに協力した通信事業者には訴追免除が与えられることになる。（2008年07月10日）

ベータ版のWindowsのみの対応や安定性に不満。アニメ風デザインには賛否両論

米国Googleは7月8日、Webサイト上でソーシャルな仮想世界を作成するためのツール「Lively」を発表し、公開ベータ・テストを開始した。米国Linden Labの「Second Life」のようなアバター（ユーザーの分身キャラクター）やサイバールームの作成機能、アニメ風のデザインなどに、発表直後から多くの評価が寄せられている。（2008年07月10日）

IT運用管理の新アプローチがもたらすメリットとリスク

IT部門が管理する従来型のPC管理モデルを見直し、従業員みずからがPCを管理する「セルフ管理モデル」の導入機運が徐々に高まっている。すでに米国Googleがこのモデルを導入しているほか、英国の石油大手BPも試験運用を開始している。なぜ今、自社のPC管理モデルを企業は見直し始めているのか――。本稿では、その背景やそのメリットを解説していく。もちろん、セルフ管理だからといってIT部門がPCを管理しなくてよいというわけではないし、それなりのリスクもある。それでもなお、このモデルを導入する企業の考えを知り、自社のPC管理モデルがベストかどうかを再点検していただきたい。（2008年07月09日）

景気後退期に顧客獲得を狙う、小売業者の「最新技術活用方法」

小売業界の最大手である米国Wal-Martの売上高は、景気後退期でも常に増加し続けてきた。年商3,790億ドルの同社は、この成長力を維持するべく、Web 2.0技術を駆使したプロジェクト立ち上げ、顧客の取り込みに躍起になっている。本稿ではWal-Martのオンライン戦略を、専門家のコメントを交えながら紹介しよう。（2008年07月08日）

オフィス／在宅勤務の消費エネルギー量を測定し、テレワーク効果を数値化

米国Sun Microsystemsは、かねてからワールドワイドでテレワークを推進していることで知られる。この10年、「Open Work」プログラムと「Sun Ray」シン・クライアントによってテレワーカーを増やし、今では1万9,000人近くの従業員（同社ワールドワイド全従業員の56％）が、自宅や外出先などのリモート環境で働いているという。今回は、そんなSunの在宅／リモート・ワーク“大規模・先進ユーザー”事例をお届けしよう。（2008年07月07日）

Linuxカーネルに統合された仮想マシン環境

ここにきて、「VMware」や「Xen」に対抗する技術として、既存の仮想化資産を引き継ぎながら、新たなインフラストラクチャへと発展する可能性を秘めた新世代の仮想化技術がいくつか登場し始めている。本稿では、「インテルTXT」に続いて、Linuxカーネル標準の仮想化機能「KVM」を取り上げ、技術の仕組みや特徴、メリット、課題などを探る。（2008年07月07日）

ゲイツ氏退任後、同社が勝ち残るためにすべきこと

6月27日、米国Microsoft会長のビル・ゲイツ（Bill Gates）氏が経営の第一線から退いた。Gates氏の跡を継ぐ同社CEOのスティーブ・バルマー（Steve Ballmer）氏の今後の経営手腕が、各方面から注目されるなか、Computerworldカナダ版の編集長、シェーン・シック（Shane Schick）氏は、Ballmer氏が次に取り組むべき課題として提言を行っている。以下、その内容を紹介しよう。（2008年07月04日）

米国IBM副社長が語るクラウド・コンピューティングと中国政府の戦略

中国の無錫（ウーシー）市は先ごろ、IBMと共同で商用クラウド・コンピューティング・センターを開設し、その概要が、今年6月に行われた「LinuxWorld Expo/Tokyo 2008」の基調講演で披露された。ここでは、その講演を行った米国IBMの副社長、マット・ワン（Matt Wang／王麦特）氏に、クラウド・コンピューティングのの本質的なメリットと、ウーシー市の戦略についてあらためて聞く。 （2008年07月04日）

サービス利用の前にサードパーティへの評価依頼を検討すべき

米国の調査会社Gartnerは先ごろ、「Assessing the Security Risks of Cloud Computing」と題した調査リポートを発表した。その中でGartnerは、クラウド・コンピューティングはセキュリティ上のリスクをはらんでいると警告しており、サービス利用の前には問題となりそうな点を厳しい目で洗い直し、中立的なサードパーティへの評価依頼を検討するのが賢明だとアドバイスしている。（2008年07月03日）

NAPを利用したセキュリティ・レベルの保証

「ネットワークアクセス保護（Network Access Protection：NAP）」は、組織のネットワーク全体のセキュリティ・レベルを保証する、Windows Server 2008が提供する新しいクライアント検疫ソリューションである。Windows Server 2008とWindows Vistaの標準機能だけで構築できるので導入が容易なうえ、実効性も高い。本稿ではNAPを使って高いセキュリティレベルを確保する方法を紹介する。（Part1はこちら）（2008年07月02日）

システム全体のセキュリティ強化を支援する仮想化応用技術

ここにきて、「VMware」や「Xen」に対抗する技術として、既存の仮想化資産を引き継ぎながら、新たなインフラストラクチャへと発展する可能性を秘めた新世代の仮想化技術がいくつか登場し始めている。本稿では、そのうち、インテルの次世代仮想化応用技術「インテルTXT」を取り上げ、各技術の仕組みや特徴、メリット、課題などを探る。（2008年07月02日）