Key Person : トレンド記事一覧

「OSにはまだまだ改善の余地がある」

インターネットをはじめ、マイクロプロセッサやモバイル・デバイス、ストレージなどの技術革新が急速に進み、ITの世界は今、さまざまな領域で大きな変化を遂げようとしている。PCを中心にITの基盤を支え続けてきたWindowsもその例外ではない。米国マイクロソフトでリサーチ担当最高責任者を務めるリック・ラシッド氏に、ソフトウェアやOSの進化、今後のIT変革の方向性について話を聞いた。（2007年08月24日）

『ライフサイクルイノベーション』の著者、ジェフリー・ムーア氏が語る「イノベーション戦略」

ベストセラーとなった『Dealing With Darwin』（邦題『ライフサイクルイノベーション』）によって、ビジネスマンたちに「イノベーション」の重要性をあらためて刻みつけたジェフリー・ムーア氏。氏は同書で、14種類の具体的なイノベーションについて論じ、それらをどう適用していけば、企業が生存競争で勝ち抜いていけるかを示した。Computerworldオンラインでは、そんなムーア氏に、企業がいま取り組むべきイノベーション戦略について語っていただいた。（2007年08月03日）

「グーグルは、R&Dもグローバルに考える」

米国グーグルは先ごろ、シンガポールに新たなR&Dセンターを設置する計画を発表した。これを機に、同社の国際エンジニアリング・オペレーション担当ディレクター、カンナン・パシュパシー氏がIDG News Serviceのインタビューに応じ、R&Dへの投資を拡大し続けるグーグルのねらいと課題について語った。ちなみに、パシュパシー氏は米国外のR&Dセンターの設立・運営に関する責任者であり、3年足らずの間に20ほどのR&Dセンターを新たに建設したほか、それらのセンター間を結ぶネットワークの監視にも携わっている。以下、パシュパシー氏へのインタビューの内容をまとめた。 （2007年08月01日）

牧野CEO、大手企業向けパッケージで成功を収めたワークスアプリケーションズの「次の10年」を語る

ERPパッケージ・ソフトウェア「COMPANY」の開発元であるワークスアプリケーションズ。ユーザーが求める機能をすべて製品に取り込むノー・カスタマイズ・モデルを追求して業績を伸ばし、創業5年目にして、国内大手企業向けHR（人事・給与）アプリケーション市場において、海外の有力ベンダーを押しのけてシェア1位を獲得。財務・会計アプリケーションなどもラインアップに加わったCOMPANYは、多数の大手企業から支持される国産ERPパッケージとして存在感を示している。編集部は今年3月、同社代表取締役最高経営責任者の牧野正幸氏にインタビューし、COMPANYの成功の軌跡と、創業11年目に入った同社の「次の10年」について聞いた。（2007年07月13日）

「まずはユーザー評価の実践を!」

ユーザビリティの専門家であるスティーブ・クルーグ氏が、このほどIDG News Serviceのインタビューに応じ、Webページをデザインするうえでのベスト・プラクティスと陥りやすい失敗について語ってくれた。同氏は、コンサルタント会社アドバンスド・コモンセンスの経営者で、『ウェブユーザビリティの法則――ストレスを感じさせない作法とは』（原書名：Don't Make Me Think ! A Common Sense Approach to Web Usability）の著者でもある。（2007年06月29日）

「235件の特許侵害」発言で揺れるオープンソース界の鎮静化をねらう

「オープンソース・ソフトウェアがマイクロソフトの特許を侵害しており、ベンダーらに損害賠償請求を行う」とするマイクロソフト幹部の強硬な発言は、オープンソース・コミュニティに少なからず衝撃を与えた。IDG News Serviceはこのほど、マイクロソフトのプラットフォーム戦略担当ジェネラル・マネジャー兼オープンソース・プロジェクト担当ディレクターを務めるビル・ヒルフ氏にあらためてその真意を聞いた。 （2007年05月22日）

「企業と消費者の相互協力で環境調和を実現する」

　今年1月にデルのCEOに“復帰”した同社創設者マイケル・デル氏。同氏は今後、消費者と一体となって環境問題に取り組みたいと力説する。同社が取り組む「地球を健全なものとするための3つの課題」とは何か――。 （2007年04月03日）

2006年、特に注目を集めた技術分野の1つに「エンタープライズ検索」がある。企業内のデータ検索は数年前までOSやアプリケーションに備わる検索機能で事足りていたが、“情報大洪水時代”の今、それでは適切な情報がうまく探し出せなくなっている。そこで、「企業内データ専用の強力な検索エンジン」という明快な解決策に多くの企業が目を向け始めたのだ。12月7日、来日したノルウェーのファストサーチ＆トランスファの共同創設者・CEO、ジョン M.レルヴィック氏に2006年の総括と今後の戦略を語ってもらった。（2006年12月08日）

　マイクロソフトとノベルが先月初めに発表した技術提携を巡っては、マイクロソフトのCEO、スティーブ・バルマー氏が「Linuxユーザーには隠れた負債がある」と発言したことから、Linuxコミュニティを中心に反発が巻き起こるなど混乱が続いている。そうしたなか、Computerworld米国版は11月28日、ノベルの社長兼CEO、ロナルド・ホブスピアン氏にインタビュー取材を敢行した。ホブスピアン氏は、契約成立までの裏話と、バルマー発言に対する見解を率直に語ってくれた。 （2006年12月05日）

事業継続／危機管理対策のレベル評価をより容易に

今年11月21日、ビジネス・コンティニュイティ（事業継続）に焦点を当てたコンファレンス「Business Continuity Management 2006」が東京・新宿のNSビルで催された。同コンファレンスでは、英国規格協会（British Standards Institution Group／以下、BSIグループ）の幹部、ニキ・デニス氏が基調講演を行い、事業継続に関する国際規格の必要性を訴えた。 （2006年11月27日）

　米国ヒューレット・パッカード（HP）が7月25日に発表したマーキュリー・インタラクティブの買収計画は、今後、HPに大きな利益をもたらすと見られている。また、マーキュリーのアプリケーション管理ソフトウェアがHPのOpenView製品群に加えられることで、エンド・ツー・エンドのIT管理プラットフォームが構築可能になるとの期待も高まっている。（2006年08月07日）

　米国マイクロソフトは6月15日、会長兼チーフ・ソフトウェア・アーキテクトのビル・ゲイツ氏が2008年7月に同社の経営の第一線から退くと表明したことを受け、ポスト・ゲイツ体制への移行に向けた新人事を明らかにした。（2006年06月16日）

　業務アプリケーションのディザスタ・リカバリや、航空業での予約業務／運航管理業務、保険業での代理店のオンライン処理など、国内においても、ビジネス・グリッドの有効性が広く認められるようになってきた。カナダに本社があるプラットフォームコンピューティングは、1992年の会社設立以来、グリッド・コンピューティングの発展を支えてきた専業ベンダーである。同社CEOソニアン・ゾウ氏に、ビジネス・グリッドの現状と今後について話を聞いた。（2006年06月08日）

　デルのLinux戦略──その全容を日本の企業に訴求すべく、先ごろ、米国デルでLinuxとHPCC（ハイパフォーマンス・コンピューティング・クラスタ）、および仮想化にかかわるグローバル・アライアンスを担当するマネジャー、ケビン・ノリーン（Kevine Noreen）氏が来日し、東京ビックサイトで催されたLinux／オープンソース・ソフトウェアの総合イベント「LinuxWorld Expo/Tokyo 2006」（会期：今年5月31日〜6月2日）で講演を行った。ここでは、同Expo会場で実施したノリーン氏に対するインタビューの概要を、一問一答の形式で報告する。 （2006年06月05日）

　マイクロソフトのCEO、スティーブ・バルマー氏は5月11日、広告料収入につながるインターネット・コンテンツやサービスの開発に対してグーグル以上に力を入れる方針を示す一方で、グーグルとの競争はあまり重視しないという立場を強調した。（2006年05月13日）

　米国グーグルのCEO、エリック・シュミット氏は1月27日、中国市場から撤退するのではなく、検閲などの制約を受けても、検索ビジネスを継続することを決断した真意を明らかにした。この決断を下すまでに1年以上の期間を要したという。 （2006年01月27日）

　総務省の情報通信基盤局で公正競争推進室長を務める今川拓郎氏は、12月2日に開催されたユビキタス未来協会（Ubiquitous Forum）の設立3周年記念セミナーで講演（テーマは「u-Japan政策──eからuへの進化」）し、総務省が他の政府機関に先行して取り組んでいるu-Japan政策のビジョンと課題をあらためて明らかにした。 （2005年12月05日）

日本球界に波紋を投げかけた堀江貴文氏、“本業”を語る

2004年6月30日、大阪近鉄バファローズの買収に突如名乗りを上げたライブドア。球界再編という大きなうねりの中、同社社長兼CEOの堀江貴文氏は「権威主義に異を唱える新世代経営者」として、テレビや新聞、雑誌などのマスメディアをにぎわし、同氏とライブドアの知名度は瞬く間に“お茶の間”レベルに達した。Computerworld編集部も堀江氏に取材する機会を得たが、本誌が聞きたいのは、もちろん、インターネット・ポータルを核に、ソフトウェア、eコマース、ITコンサルティングなどさまざまな事業を手がける「IT企業」としてのライブドアである。（2005年02月18日）