［国内］【矢野経済研調査】
電子ペーパー・ディスプレイ市場が急拡大へ

（2006年05月11日）

　市場調査会社の矢野経済研究所は5月10日、「電子ペーパー・ディスプレイ」の市場が急拡大するという予測調査結果を発表した。国内メーカーの今年度（2006年4月～2007年3月）出荷金額が前年度比3.7倍に増加する見通しという。

　電子ペーパー・ディスプレイは、従来型の電子ディスプレイとは異なり、「見やすさ」「持ち運びの容易さ」「保存性のよさ」といった紙の長所を兼ね備えたデジタル電子表示媒体。（1）薄膜ディスプレイの改良型（表示部分と記録部分が一体）と、（2）プリンタのハードコピー技術を応用したリライタブル・ペーパー（表示部と記録部が分離）に大別できる。

　同社は、電子ペーパー・ディスプレイを提供する国内メーカー16社を対象に、事業の現状と2010年度までの見通しについて面接調査を実施、全社から回答を得た（調査期間は昨年12月から今年4月まで）。

　調査結果によると、各社の電子ペーパー・ディスプレイの出荷枚数は、2005年度は1億1,700万枚だったが、今年度は2005年度比9.9％増の1億2,900万枚、2010年度には同76.8％増の2億700万枚になるという。

　出荷金額ベースでは、電子ペーパー・ディスプレイの大型化と高機能化を前提に、伸びはさらに加速すると予想。今年度は同3.7倍の105億8,200万円、2010年度には同20.3倍の572億4,300万円に達する見通しという。主な用途は、ポップ広告、情報ボード、無線ICタグ向け、2010年度の出荷金額はそれぞれ、290億円、58億円、42億円を見込んでいる。

　電子ペーパー・ディスプレイに関しては、昨年以降、デバイスや周辺素材の開発、実証・製品応用に関する国内メーカーの発表が相次いでいた。凸版印刷などが出資する米国イー・インクと、日立製作所の動きが目立つ。

電子ペーパー・ディスプレイの国内出荷金額の推移（矢野経済研究所作成）