ネットワーキング

モニタ付きIP電話、ギガビットEthernetなど意外に多いむだな投資

　米国の調査会社Gartnerは先ごろ、2007年から2011年までの5年間に、企業のネットワークへ総額1,300億ドルがむだに投資されるとの試算をNetwork Worldカナダ版との取材で明らかにした。これは、昨年同社が試算した総額1,000億ドルを大きく上回っている。（2007年12月06日）

パンク回避への投資額はグローバルで1,370億ドルとの試算

　独立系調査会社のNemertes Research Groupは11月19日、バックボーン・プロバイダーが新たな大規模投資を行わないかぎり、2010年にインターネット回線がパンクするとの調査結果を発表した。（2007年11月20日）

半数以上の企業は「数年以内に完全移行する予定」と回答

　米国フォレスター・リサーチが先ごろ発表した、IP電話に関する調査リポートによると、多くの欧米企業は現在、IP電話関連の支出を増加させているという。フォレスターは「IP電話への移行は時間がかかるため、この傾向は今後数年間継続する」と予測している。（2007年09月04日）

導入ユーザーの“ベンダー乗り換え度”が最も低いのはCA

　シスコシステムズはNAC（ネットワーク・アクセス制御）製品の未導入ユーザーに抜群の人気を誇るが、導入済みのユーザーが同じベンダーのNAC製品を選択する割合ではCAがトップ――。こんな調査結果を米国の調査会社カレント・アナリシスが発表した。（2007年08月22日）

動画配信とP2Pファイル共有ソフトの普及が要因

　米国シスコシステムズは今週、「世界におけるIPトラフィックの増加予測（2006年-2011年）」リポートを発表した。それによると、世界のIPトラフィックは今後、前年比35％増で推移し、2年ごとに約2倍のペースで増加するという。（2007年08月17日）

平均ダウンロード速度は1.9Mbpsで日本の30分の1以下

　米国は高速ブロードバンド・ネットワークの分野で他の先進諸国にかなり後れを取っていることが、米国通信業労働組合（CWA）が6月25日に発表した調査リポートで明らかになった。（2007年06月26日）

中国での新規加入件数増と、日本におけるFTTB加入件数の急増などが牽引

　通信分野を専門とする調査会社の米国ディットバーナー・アソシエイツは5月25日、2007年第1四半期における全世界のDSL（デジタル加入回線）機器出荷台数が、前四半期比5％増の2,500万ポートに達したことを明らかにした。同社ではその一因として、日本でのFTTBおよびVDSLへの加入件数が大幅に増加したことを挙げている。（2007年05月28日）

63％の企業が「リカバリ要件を満たせない」と回答

　欧米企業の3分の2はWANの帯域不足に悩んでおり、緊急時のリモート・サイトの複製／バックアップ要件を満たせない――米国F5ネットワークスは先ごろ、こんな調査結果を明らかにした。（2007年04月03日）

　米国IDCがCompTIA（コンピュータ技術産業協会）の後援を得て実施した調査で、従業員数500名以下の企業はVoIPのセキュリティが従来の電話回線やWi-Fiネットワークに比べて低いと考えていることが明らかになった。 （2007年01月19日）

　米国の市場調査会社ザインフォプロ（TIP）が来年1月に公開する予定の調査リポートによると、これまで米国企業で最優先項目の1つとされてきたNAC（ネットワーク・アクセス制御）技術の勢いにかげりが見え始めている。 （2006年12月06日）

　米国ジュニパーネットワークスが先ごろ実施した調査によると、米国では他の国々に比べてIPv6の普及が遅れており、これが同国に否定的な影響を与える可能性があるという。（2006年11月08日）

　IDC Japanは10月23日、国内ブロードバンド・サービス市場動向を発表した。それによると、2006年末時点で、ADSLの加入者数は前年比0.1％減と初めてマイナス成長を示し、一方で、FTTHは前年比50.7％増と大幅に成長する見通しだという。同社では、2006年末には、FTTHの加入者数は700万に達し、ADSLは1,450万にとどまると予測している。（2006年10月23日）

　DSL（デジタル加入者回線）関連の国際的な業界団体DSL Forumは9月19日、世界のDSL導入状況に関する調査結果を発表した。同調査は、DSL Forumが英国の調査会社ポイント・トピックに委託したもの。それによると、2006年6月末の世界のDSL加入数は、前年同期比38％増の1億6,400万回線となった。これにはインドの加入件数の急増が大きく寄与しているという。（2006年09月21日）

　IDC Japanは5月30日、国内VoIP（Voice over IP）サービス市場動向調査の結果を発表した。これによると、2005年における国内VoIPサービス市場全体の売上げは前年比94.8％増の2,753億円、個人向けおよび法人向けにおける市場規模はそれぞれ1,196億円、1,557億円と成長した。ただし、2005年は個人向けVoIP市場において「0AB〜J」タイプのVoIPサービスが順調な立ち上がりを見せたものの、法人市場には伸び悩みが見られた。（2006年05月30日）

　米国インフォネティックス・リサーチによると、世界のエンタープライズ・ルータ市場は2005年には縮小したものの、2006年第1四半期はゆるやかなながらも成長を示し、メーカー販売金額は10億ドル規模に回復した。2009年には年間ベースで48億ドルに達する見通しという。 （2006年05月25日）

　カナダのネットワーク・モニタリング会社サンドバインが1月31日に発表した調査結果によると、欧州の消費者向けVoIP市場では、これまで高いシェアを維持していたルクセンブルクのスカイプのシェアが急速に低下し、独占状態が緩和しつつある。これは、ブロードバンド・サービス・プロバイダー各社が提供するVoIPサービスが急速に普及しつつあることを反映したものだ。 （2006年02月01日）

　SITAが発表した最新の調査結果によると、世界の航空会社の半数近くは、2007年末までに、搭乗客が機内で何らかの形態の通信サービスを利用できるようにすることを計画している。（2005年09月05日）

　米国インスタットによる最新の構内交換機（PBX）世界市場レポート によると、IP PBXの売上高が、従来型のTDM PBXの売上高を上回った。（2005年08月25日）

　テクノクラティによると、2005年7月の時点で、世界のブログの書き込みは、10秒毎に10.4件、1時間当たり約3.75万件、1日当たり約90万件に達していた。また、ブログ数は約5.5カ月ごとに倍になっているという。（2005年08月08日）

　IDCチャイナの最新レポートによると、中国のキャリア（通信事業者）級のIP音声通信の市場は、アジア太平洋地域で最大の2004年に45億ドル規模に達し、2009年には126億ドル規模になると予測されている。企業レベルのIP電話設備の市場、キャリア級のIP音声通信設備の市場も高成長を示している。（2005年07月21日）