トレンド

「対人関係の技能を必要としない技術職ほど余剰感が強まっている」と指摘

　今、米国では、国外の外部企業に開発業務などを委託するオフショア・アウトソーシングの増加に伴って、ITワーカーの8％が職を失ったり、異動を迫られたりしている。8月26日に公開された、New York大学Stern School of BusinessとPennsylvania大学Wharton Schoolによる共同調査から明らかになったもので、影響を受けたITワーカーの比率は、他の職種の2倍だという。（2008年08月29日）

低迷続く経済環境下では「力強い成長に相当」

　米国の調査会社Gartnerの予測によると、2009年の世界IT支出の伸びは6％にとどまる見通しだ。ただし、世界経済が全般的に低迷していることを考慮すれば、この数字はかなり力強い成長に相当するという。（2008年08月20日）

セキュリティ関連は最重要な位置づけ。“トレンディー”にすぎない職種も一部あり

IT専門家が複数の責任を負い、複合的な立場に立たされる傾向は、今年に入ってますます顕著になっている。米国Forrester Researchはアナリストを対象にした調査を行い、IT部門に対する数々の要望の中から、組織の成功にとって今後きわめて重要になる16の職種をピックアップした。以下では、“注目株”の16職種を紹介していく。（2008年08月20日）

「大統領選が終わるまで雇用情勢は変わらない」と専門家

　米国でIT関連の雇用が減少している。米国労働省の労働統計局（BLS：Bureau of Labor Statistics）がこのほど発表した7月の雇用統計によると、前年同月に比べIT関連の雇用は大幅に減少した。BLSでは、7月だけで1万3,000人分の雇用が失われたとしている。（2008年08月07日）

「ITに精通し、炭酸ガス排出量削減の取り組みを主導できるのはCIOしかいない」

　CIOは本来、企業や団体におけるITの総責任者としての職責を果たせばよかったが、今後は「CIM：Carbon Information Manager：炭酸ガス情報マネジャー）」の役割も担うことにもなりそうだ。地球環境問題に取り組む英国のNPO（非営利団体）、Carbon Disclosure Project（CDP）と米国IBMが7月に行った共同調査のリポートには、現代の企業ではCIMが重要な役割を担うと記されている。（2008年08月05日）

多くの企業が「経営層がWeb 2.0技術の経済的効果を理解していない」と回答

米国の経営コンサルティング会社McKinsey＆Companyが先ごろ発表した、「エンタープライズ2.0」（企業におけるWeb 2.0系技術の採用）に関する最新のリポートによると、この1年間で多くの企業がブログやWiki、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、マッシュアップといったWeb 2.0系技術を採用し、1社当たりで平均3種類のWeb 2.0ツールが業務で活用されているという。だが、現在の状況を見るかぎり、エンタープライズ2.0は順調に進展しているとは言いがたいようだ。（2008年07月31日）

「IT業界の雇用はまだマシなほう」と専門家は指摘

　米国のITワーカーの間で、景気後退に伴う雇用不安が広がっている。7月23日に発表された調査レポートによると、ITワーカーの多くが、米国経済の弱体化により、今後ハイテク業界で新たな職を見つけたり、現在の職を維持したりする際に、悪影響が出るのではと不安を感じているという。（2008年07月24日）

「IT投資ではアーキテクトが経営陣をリードすべき」と提言

　企業においてEA（エンタープライズ・アーキテクチャ）の策定を担うエンタープライズ・アーキテクトは、現在の不透明な経済情勢を逆手に取り、ビジネス部門とのコラボレーションをさらに促進していく必要があると、米国の調査会社Forrester Researchが最新のリポートの中で提言している。（2008年07月08日）

投資家たちは7月末の第2四半期決算に期待

　米国の株式市場では、AppleやGoogle、Amazon.comなどこれまで好調を維持してきたIT関連企業が6月に入って軒並み株価を下げており、景気後退懸念の高まりと相まって投資家の間で不透明感が増している。（2008年07月04日）

景気悪化やエネルギー価格高騰などの影響で、グリーンITへの投資が後回しに

　グリーンITが叫ばれる昨今だが、最近の調査によると、ITバイヤーの多くはいくら環境に優しくてもパフォーマンスを犠牲にしてまでグリーンITに投資するつもりはないようだ。（2008年07月01日）

「データセンターには電力効率を改善する余地がある」

　米国Accentureは6月26日、「データセンターの消費電力に関する予測リポート」を発表した。同リポートは、「米国環境保護庁（EPA）が2007年8月に発表した米国内のデータセンターの消費電力に関する調査リポートを、大筋で支持する」としており、「データセンターにはまだ電力効率を改善する余地がある」と結論づけている。 （2008年06月30日）

Mac上でWindowsを動かす仮想化ソフトの存在が採用の動機に

米国Yankee Groupは6月26日、企業でのMacの採用状況に関する調査結果を発表した。それによると、企業の80％近くが社内でMacを使用しており、その割合は2年前の調査結果と比べて倍近くに増えているという。（2008年06月27日）

中欧／東欧／中東／アフリカ地域での市場拡大が成長を牽引

　米国の調査会社IDCは6月25日、世界におけるオンライン広告市場規模予測を発表した。それによると、オンライン広告支出額は今後、年率15％から20％で急伸する見通しだという。同社では「この成長率は記録的だ」としている。（2008年06月26日）

国別トップレベル・ドメインに限ると33％も増加

　2008年第1四半期（1月-3月期）のドメイン名登録数が前年同期比で26％も増加したことが、米国VeriSignの調査リポートで明らかになった。依然として高いペースで増え続けていると、同社では分析している。（2008年06月17日）

システム刷新需要、コンプライアンス対応などが成長を下支え

　IDC Japanは5月19日、国内における中堅・中小企業のIT市場動向を発表した。それによると2007年の同市場規模は、前年比4.8％増の3兆8,341億円に達したという。IDC Japanはこの結果について、「2007年前半までの好調な業績によるシステム刷新需要の増加、金融商品取引法（日本版SOX法）、製品安全法制といったコンプライアンス対応によって、IT投資が堅調に推移したため」と分析している。（2008年05月20日）

「技術面ばかりに固執してはダメ」と辛口アドバイス

　仮想世界プロジェクト（仮想世界の構築）の90％は、プロジェクト開始から18カ月以内に失敗し、撤退を余儀なくされる――。調査会社の米国Gartnerは5月15日、スペイン・バルセロナで開催中の自社コンファレンス「Gartner Emerging Trends Symposium/ITxpo 2008」において、こんな予測を発表した。（2008年05月16日）

検索連動型広告は30％増とグーグルの好調さを物語る結果に

　米国の広告業界団体Interactive Advertising Bureau（IAB）が5月15日に発表した調査リポートによると、米国での2007年のオンライン広告支出は、2006年に比べて26％増加し、212億ドルに達したという。 （2008年05月16日）

仕事／プライベートの両面でコミュニケーション技術の活用が進む

　世界各国で働く人々の16％が、仕事とプライベートの両方で少なくとも7種のデバイスと、インスタント・メッセージング（IM）やテキスト・メッセージング、Web会議システム、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）といった9種のアプリケーションやシステム、サービスを駆使するという、“ハイパーコネクト”な状態にあることが、最新の調査から判明した。（2008年05月15日）

2012年度には倍近くの107億Kwhへの拡大を予想

　ミック経済研究所は5月7日、日本国内のデータセンターにおける消費電力量やグリーンITへの取り組みの実態を調査した「データセンター市場の消費電力とグリーンIT化の実態調査 2008年度版」を発表した。それによると、国内データセンターの総消費電力量は、2007年度で57億Kwhとなり、現状の省エネ対策を継続したと仮定した場合でも、2012年度には107億Kwhと2倍近くまで増加することが予想されている。（2008年05月07日）

マイクロソフトは3位、ヤフーはトップ10圏外

　米国の調査会社Millward Brownが4月21日に発表した「世界で最も強力なブランド企業トップ100」で、米国Googleが米国Microsoftや米国Appleを制し、3年連続でトップとなった。（2008年04月22日）