データ・バックアップの定番デバイス「テープ・ストレージ」の意義を再考する

容量／データ転送速度の向上に加え、セキュリティも強化

（2007年08月21日）

ディスク・ベースのバックアップ・システムが隆盛を迎える今日、かつてから企業のバックアップ環境で重要な役割を担ってきたテープ・ストレージの存在感がかすんで見える感は否めない。だが、データ保護に対するニーズがますます高まるなか、企業がテープ・ストレージを導入する意義は決して薄らいだわけではない。本稿では、テープ・ストレージについて規格や技術、また、需要の観点から解説する。

高松亜由智
IDC Japan ストレージシステムズリサーチアナリスト

現在はバックアップ環境の見直しに最適な時期

　現在のストレージ・システムには、データ保護という重大な使命が課せられている。今日の企業活動においてデータが関与しないことは皆無に等しく、データの損失はビジネス上のリスクに直結する。

　場合によってデータの損失は、企業の社会に対する姿勢が問われる問題にまで発展し、また、業務の遂行にとって大きな障害となる。そのため、CSR（Corporate Social Responsibility）およびBCP（Business Continuity Planning）という観点からも、データ保護の必要性が大きくなっている。

　法制度の面でも、個人情報保護法や金融商品取引法（通称：日本版SOX法）など、企業のデータ保護に対する規制が年々強化されている。コンプライアンスのためにもデータ保護は不可欠な取り組みとなっているのである。

　言うまでもなく、データ保護の基礎となるのはバックアップである。データ保護の必要性が高まっている今日は、企業がバックアップ・システムを見直す格好の時期と言えよう。

バックアップの効率化がデータ急増時代の課題

　バックアップ・システムを考えるにあたって見過ごせないのが、データ量の急増という問題である。

　現在、規模の大小や業種にかかわらず、企業が保有するデータ量が急速に増加している。それに伴い、バックアップ作業や障害が起きた際のリストアのための作業に、膨大な時間と労力が費やされるようになっている。

　しかし、こうした状況にあっても、ストレージ管理を担当する人員が増強されるケースはまれであろう。そのため、企業は、限られたリソースを用いてバックアップやリストアをいかに効率化するかを考えなければならない。

　このような要請の下に現在、ディスク・ベースのストレージ・システム、すなわちD2D（Disk to Disk）バックアップを採用する企業が増えている（図1）。特に大容量・低価格のATA/SATAドライブの普及が後押しし、D2Dバックアップの採用は大規模から小・中規模まであらゆるセグメントで広がっており、この傾向は今後も続くと思われる。