「VMwareより3倍高効率」――日本オラクルが「Oracle VM」の国内提供を開始 : 仮想化

仮想アプライアンスの提供にも本腰

（2008年03月13日）

　日本オラクルは3月13日、同社のサーバ仮想化ソフトウェア「Oracle VM」の国内提供を開始したと発表した。併せて、日本語化されたマニュアルなどが同社Webサイトに公開された。

　Oracle VMは、昨年11月に開催された同社の年次ユーザー・コンファレンス「Oracle OpenWorld 2007」で発表された（関連記事）。ハイパーバイザにはオープンソースの「Xen」が採用されており、仮想マシン上で動作するゲストOSはWindowsとLinuxの両OSをサポートしている。ゲストOS当たり最大32個まで仮想CPUを割り当てることが可能だ。

　Oracle VMは、同社Webサイトから無料でダウンロードできる。加えて、米国VMwareのサーバ仮想化ソフトでは有償オプションとして提供されているライブ・マイグレーション機能も、Oracle VMでは無料である。また、管理コンソールの「Oracle VM Manager」はブラウザ・ベースであるため、管理も容易だとしている。

米国Oracleのチーフ・コーポレート・アーキテクト、Edward Screven氏

　発表に際し来日した、米国Oracleのチーフ・コーポレート・アーキテクト、エドワード・スクリーベン（Edward Screven）氏は、「（Oracle VMは）VMwareと比べて3倍も効率がよい」とアピールした。同氏によると、VMwareのサーバ仮想化ソフトとOracle VMのベンチマーク・テストを行った結果、VMwareはオーバーヘッドが30％以上あったが、Oracle VMでは10％以下しかなく、スループットに大きな差が出たという。「（VMwareのような）これまでの仮想化ソフトでは統合できなかったアプリケーションも、Oracle VMでは統合できるようになる」（同氏）

　Oracle VM上では、Oracle DatabaseやOracle Siebelといった主要なOracle製品の動作が保証されている。これは同社の仮想化戦略にとって1つの強みであると言えるが、今後、エンタープライズ・レベルのサーバ仮想化ソフトとしてOracle VMがデファクト的に選ばれることを目指し、「ソフトウェア・アプライアンス」に注力する姿勢も打ち出している。

　日本オラクルが言うソフトウェア・アプライアンスとは、SIerやISVのソフトウェア・パッケージをテンプレート化し、それをOracle VM上の仮想マシンに読み込むだけで、すぐさまそのソフトウェアを実行可能にするというものだ。こうした仮想化環境へのソフトウェア配布形態は、一般に仮想アプライアンスと呼ばれており、VMwareや米国Virtual Ironなどが仮想アプライアンスのダウンロード・サイトを運営している。

　日本オラクルは、ソフトウェア・アプライアンスをそろえることにより、開発環境から本番環境へOracle VM上でスムーズに移行できるようにすることを目指している。同社は、今後1年以内にソフトウェア・アプライアンスを100製品ラインアップする予定である。アプライアンスの作成に関しては、サーバ仮想化導入支援プログラム「Oracle Virtualization Initiative 2008」の一環として、ISVパートナーをサポートしていく考えだ。

　なお、Oracle VMのサポートは、物理CPUが2個までで6万2,400円／年、物理CPUが無制限で12万4,900円／年となる。