［米国］【BI Conference 2008】
マイクロソフト、次期SQL ServerにBI技術「Gemini」を搭載へ

Geminiベースのセルフサービス分析機能でBIを強化

（2008年10月07日）

　米国Microsoftは10月6日、データベース・サーバ「SQL Server」のロードマップを明らかにした。開発コード名“Kilimanjaro”こと次期SQL Serverは、ビジネス・インテリジェンス（BI）を中心に機能強化される予定だ。

　Microsoftは、米国ワシントン州シアトルで開催中の自社コンファレンス「Business Intelligence Conference 2008」（10月6～8日）で今回の発表を行った。同コンファレンスはMicrosoftのユーザーやパートナー企業を対象としたもので、会期中は2,500人の参加者が見込まれている。

「Business Intelligence Conference 2008」のWebサイト

　次期SQL Serverは、2010年上半期のリリースを目指して開発が進められている。正式版リリースに先立ち、CTP（Community Technology Preview）版のリリースも今後12カ月以内に予定されている。

　次期SQL Serverの売りとしてMicrosoftが繰り返し強調しているのが、BI機能の強化である。その具体的な機能として、同社はセルフサービス分析とリポーティングを挙げている。

　Microsoftによると、セルフサービス分析機能は、「Gemini」という開発コード名を持つ技術に組み込まれる。Geminiを使えば、さまざまなデータ・ソースから必要なものだけを収集し、図表とリポートを容易に作成できるようになる。「SharePoint Server」を介して成果物を共有できるようにするBIアプリケーションの構築も可能だという。将来的には、「Office Communications Server」のユニファイド・コミュニケーション機能との統合も目指している。

　また、Geminiの大部分はExcelにも統合されるという。そうなれば、Excelからセルフサービス分析機能にアクセスできるようになる。

　Microsoftが次期SQL ServerでBI強化を打ち出したのは、BI市場で専業ベンダーに後れを取っていることが背景にある。米国の市場調査会社Gartnerが今年発表したリポートによると、MicrosoftのBI製品は、メタデータ管理やリポーティング、ダッシュボード、アドホック・クエリなどの点で競合製品に劣るとされている。

　こうした問題があることをMicrosoft自身も認識しているようだ。同社は当面の目標を、ExcelやSharePointからBI機能／ソフトにアクセスしやすくすることに置いている。

　この目標を達成するうえで欠かせないのが、ほかならぬGeminiなのだ。Geminiを活用することで、BI機能を管理しやすい形で使えるようにしたいと、Microsoftは説明する。この技術を使えば、データ共有の状況やデータのセキュリティをIT部門側が管理しながら、データ・ソース（この中にはERPデータ、メインフレーム・アプリケーション、独立系ソフトウェア・ベンダーのプログラムなども含まれる）をユーザーに提供できるという。

　次期SQL Serverでは新しいデータベース拡張技術（開発コード名：Madison）の搭載も予定されている。Madisonは、Microsoftが今年7月に買収したDWH（データ・ウェアハウス）アプライアンス・ベンダー、DATAllegroの技術がベースとなっており、SQL Server搭載DWHアプライアンス向けに開発が進められている。なお、BI Conference 2008の会場では1兆行のデータを使ったデモが行われた。

　MadisonのCTP版は今後12カ月以内にロールアウトされる予定で、2010年の上半期にはアプライアンスも出荷される見通しだ。同アプライアンスのハードウェア・パートナーには、DellやHewlett-Packard（HP）、Unisys、Bull Systems、EMCなどが名を連ねている。

　Microsoftは、同じく今年7月に買収したZoomixのデータ・クエリ技術をSQL Serverに採用することも計画中だ。ただし、同クエリ技術が次期SQL Serverに搭載されるかどうかは今のところ未定だという。

(John Fontana／Network World米国版)