［国内］【ガートナー調査】
2004年のデータベース・ソフトウェア市場は3年ぶりのプラス成長

（2005年07月05日）

　ガートナージャパンは7月5日、国内データベース・ソフトウェア市場の動向を発表した。これによると、同市場の2004年（1～12月）の規模は、前年比2.8％増の1,465億円となり、3年ぶりにプラス成長を記録したとしている。

　同社では、2004年の国内データベース市場は、景気回復によるIT予算の増加により、3年ぶりの規模拡大となったが、既存システムを運用するために必要となる費用や人的リソースの増大に加え、ITバブル期の過剰投資に対する反省などもあり、企業のIT投資に対する目は依然として厳しい状況にあるとしている。そのため、国内データベース市場をOS別に見た場合、Windows ServerやLinuxといった、主にコスト・パフォーマンスの良いIAサーバをプラットフォームとするOSが増加傾向であるのに対し、ProprietaryやUnixといったOSは減少傾向にあるという。

　国内データベース市場における上位5社は、オラクル、IBM、マイクロソフト、富士通、日立製作所で、それぞれ10％を超えるシェアを占めており、2003年シェア4位のマイクロソフトの売上げ増加と、同シェア3位の富士通の売上げ減少により、2004年には3位と4位が入れ替わったとしている（表参照）。

　また、ガートナーでは、2009年の国内データベース市場規模は、1,760億円（CAGR 3.7％）になると予測している。

　同社の担当主席アナリスト、堀内秀明氏は、「当面国内データベース市場は、全体としては緩やかに成長するが、国内の景気動向に左右されやすい。脱レガシー・脱メインフレーム化は進むものの、安定稼働している環境からの変化を嫌うユーザー心理や、将来性を含め十分信頼できる決定的なハイエンド向け次世代プラットフォームが不在であることにより、その進み方はこれまで予測していたよりも緩やかになるだろう。また、ミッドレンジにおいては、PCサーバのさらなる性能・信頼性向上や、AMDのOpteronやIntel Itanium 2などの64ビットCPU搭載機の普及により、コスト・パフォーマンスの良いIAサーバが選択される率がいっそう伸び、Unixが獲得していたシェアを奪っていくと思われる」と分析している。