［米国］
「Skype」の携帯電話利用を本格化──スカイプとGIPSが提携

（2006年08月22日）

　「Skype」のPC向けクライアントに搭載されている通話品質を向上させるソフトウェアが、P2P（ピア・ツー・ピア）音声通信サービスに対応する携帯電話などの専用端末でも利用可能になる。

　グローバルIPサウンド（GIPS）は8月21日、イーベイ傘下のスカイプと提携を結び、Skype対応デバイス・メーカーに対し、同社の「GIPS VoiceEngine」ソフトウェアをライセンス提供していくと発表した。

　スカイプは2003年に、PC向けVoIP（Voice over Internet Protocol）ソフトウェアに関してGIPS技術のライセンスを取得したが、Skype通信が可能なPC以外のデバイスには、これまで同技術は搭載されていなかった。

　GIPSの社長兼CEO、ゲイリー・ハーマンセン氏は、今回の提携により、スカイプが携帯端末やATA（アナログ電話アダプタ）などのデバイスに提供しているソフトウェアにGIPS VoiceEngineが実装されることになると説明している。

　ユーザーどうしの無料通話を実現するフリーソフトウェアのSkypeは、VoIPの人気上昇に大きく貢献してきた。通信事業者は以前から、自社ネットワークの一部でしか音声通話をIPパケットに分割していなかったが、今日では、ボナージュをはじめとするサービス・プロバイダーの取り組みによって、ネットワーク全域で同種の通話サービスが一般的に利用できるようになっている。

　ハーマンセン氏によると、サンフランシスコに本拠を置くGIPSは1999年にネットワーク・コア企業としてスウェーデンのストックフォルムで設立された。ちなみに、同社の顧客のうち最も規模が大きい企業はノーテル・ネットワークである。

　VoiceEngineは、コーデック（圧縮および復元のためのアルゴリズム）やその他のコンポーネントを含むメディア・プロセッシング・ソフトウェア・フレームワークで、通常は音声通信を行わないデータ・ネットワークで発生するエコーや音声の途切れといった問題を解決するのに利用される。

　Skypeは当初、PCでしか機能しなかったが、現在はコードレス電話機やATAでも利用されており、従来の一般電話回線とブローバンドを接続したVoIP通話が可能になった。さらにVoIP機能は、専用のWi-Fi端末や携帯電話／Wi-Fiのデュアル・モード電話などの携帯デバイスにも搭載され始めている。

　VoIP機能を利用することで、1分ごとに通話料が課金されることがなくなったり、携帯電話の電波が弱い場所での通話品質が向上したりといったメリットが生まれる。一部の携帯電話事業者は、通話可能範囲を効率的に拡大し、データ転送容量に対する需要を満たし、顧客の満足度を高く維持するためにWi-Fiを活用しようともくろんでいる。

　一方、デバイス・メーカーはすでに先手を打っており、携帯型VoIPデバイスの販売に着手している。

　例えば、サムソン・エレクトロニクスは先日、ATAだけでなく、リリースを予定しているデュアル・モードの携帯電話／Wi-Fi端末にもGIPS VoiceEngineを搭載する契約を締結している。今月に入ってからは、GIPSがテキサス・インスツルメンツと大型の提携を結び、ATAおよび携帯電話で広く利用されているテキサス製チップに、GIPSのコーデックを実装することを決めた。

　しかし、Skypeを採用する「Linksys Internet Telephony Kit」などのデバイスには、PC向けのSkypeクライアントのダウンロード版には必ず含まれているGIPSソフトウェアが搭載されていなかったと、ハーマンセン氏は指摘する。

　GIPSは21日に発表した契約に基づいて、シスコシステムズの一部門であるリンクシスなどに対し、同技術のライセンス取得を持ちかけていくという。

　IDCのアナリスト、ウィル・ストフェガ氏は、携帯デバイスでのSkype通話の品質の良さにはこれまでも定評があったが、GIPSの技術が採用されれば、音質向上にさらに拍車がかかると分析している。VoIPに取り組む携帯電話事業者にとって、スカイプは敵でもあり友でもあるというのが、同氏の考えだ。

　現在、スカイプのサービスを遮断している携帯キャリアもあれば、自社の定番サービスを補うものとしてSkypeサービスを提供したり、携帯電話OSのトップ画面に、人気の高いSkypeインタフェースを採用したりしている事業者もある。

　後者の一例が、国際的な携帯電話サービス・プロバイダーのハッチンソン3グループだ。同社は今年2月、みずからの3G（第3世代）携帯電話ネットワークで、Skypeサービスの利用を選択できるようにする意向を明らかにしている。

(スティーブン・ローソン／IDG News Service サンフランシスコ支局)