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【解説】
大胆予想：2009年にIT業界を襲う10大事件

ネットブック／DDR3の躍進、サンCEO退任、ネット中立化の法制化…

（2008年12月26日）

　ちょうど1年前に掲載した2008年の予測記事では、「Linux大躍進」「Oracleによる有力ベンダーの買収」など大きく外してしまったものがある一方で、「Windows XPのOEMライセンス提供の再延長」「グリーンITの普及」「オバマ氏の米国大統領選勝利」など、いくつかの予想が的中した。しかし、それに甘んじている暇はない。早速、2009年のIT業界動向について業界アナリストの見解をまとめてみたい。

　ただ、ここで1つだけ断っておきたいことがある。それは、「MicrosoftによるYahoo全社あるいは少なくとも広告検索事業の買収」をあえてエントリーしなかったことである。その理由は、まだ2008年中に起こる可能性がわずかだが残されているからだ。それを踏まえたうえで、2009年の10大予想（順不同）を今後の参考にしていただければ幸いだ。

　なお、本稿の執筆にあたっては、IDG News Serviceの各支局のスタッフやIT専門家の意見を参考にした。

2009年半ばまでに景気回復の兆しも

　2009年を通じて――あるいはその大半を――経済関連のニュースが多くの媒体をにぎわすであろうことはあらためて強調するまでもないだろう。

　アウトソーシング市場向けのプロダクト・エンジニアリング・サービスを手がける米国Symphony Servicesの社長兼CEO、Gordon Brooks（ゴードン・ブルックス）氏は、「この不況がいつまで続くのかわかる人などいない」と言い切る。

　同氏は、銀行首脳や経済学者の話を聞き、自分なりにそれを“消化”しながら不況という嵐の中でSymphony Servicesの舵取りを行うという重責を担っている。

　しかし、われわれは勇気を振り絞って、「2009年半ばまでに景気回復の兆しが見える」と大胆な予測を立てた。ブルック氏が言うように全般的に危機的な状況が続くことは確かだが、年末までに景気は上向くと見ている。

　とはいえ、今後は、無駄なもの、うまくいかないものが、どんどん取り除かれていくという点については、われわれもルック氏の見方に同意する。つまり、これからレイオフはさらに進むということだ。

　企業のIT部門は、規模を適切に縮小しながらこの不況を乗り越えなければならない。2009年はとりわけハードウェアとコンシューマー・エレクトロニクスの不振が続くとみられる。具体的な（マイナスも含めた）成長率については、われわれではなく、米国の格付け会社Fitchのアナリストの予測を紹介しておくことにする。同社では、2009年は企業各社がアップグレードを控えることから、世界PC（出荷）台数の成長率はゼロまたは3％減になると見ている。

(Nancy Weil/IDG News Service ボストン支局)

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