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［米国］ 【Digital Future調査】
米国人のインターネット利用時間、過去最長を記録――大学の調査グループが報告

テレビやラジオ、新聞よりも重要な情報源と見なす人が増加

（2008年01月18日）

　南カリフォルニア大学アネンバーグ校Center for the Digital Futureは1月17日、米国人のインターネット利用状況について調査した結果を発表した。それによると、米国人はかつてないほど多くの時間をオンラインで過ごし、多くの人がインターネットをテレビやラジオ、新聞よりも重要な情報源と見なしていることが判明した。

　調査によると、2007年の米国のインターネット利用者は、毎週平均15.3時間と、2006年に比べて週当たり1時間以上多くの時間をオンラインで過ごしたという。調査は7年前から実施されているが、今回の利用時間の増加は過去最高の水準だったとしている。同大学のDigital Future Projectでは、毎年同じ米国人世帯2,000人以上を対象に、インターネットが利用者および非利用者の生活に与える影響を調べている。

　調査では、17歳以上のインターネット利用者の80％が、インターネットはテレビやラジオ、新聞よりも重要な情報源だと答え、その数字は2006年の66％から大きく伸びた。

　また、インターネット利用者の96％が毎週電子メールの確認に時間を費やし、71％が具体的な目的なしにWebサーフィンを行い、60％がニュースを検索していることが判明した。さらに、製品に関する情報を検索する人は43％、オンライン・バンキングを利用する人は38％、インスタント・メッセージング（IM）の利用に時間を費やす人は37％、オンライン・ゲームをプレイする人は35％、「ユーモラスな」コンテンツを探すと答えた人は25％だった。

　さらに、利用者の46％がPCを立ち上げてすぐにメールをチェックし、21％が検索エンジンのWebサイトをホームページに設定していることもわかった。

　ダイヤルアップによるインターネット接続は7年連続で減少した。2007年に自宅でブロードバンド経由でインターネットに接続した利用者は75％に達し、2006年の25％を大幅に超えた。また、ブロードバンド利用者の68％は自宅にいる時間の大半を接続した状態で過ごしたとしている。

　インターネット利用者の46％がオンライン情報の大半は信頼性があると考えており、利用者の83％が頻繁に訪問するサイトの大半の情報は信頼性があり正確だと答えた。しかし、この数字は検索エンジンで収集した情報には当てはまらず、検索エンジンが供給した情報が正確で信頼性があると答えたインターネット利用者は51％にとどまり、2006年の62％よりも低下した。

　一方、インターネットを利用しない米国人は、そのデメリットとして、転職の際の不利な立場、求職や個人的関心事に関する情報入手の難しさ、コミュニケーションから除外されることなどを挙げている。

　同調査によると、おしなべて米国人はインターネットを敵視するのではなく好意的に見ているという。Center for the Digital Futureのディレクター、ジェフリー・コール（Jeffrey Cole）氏は、「インターネットに対する米国人の意見は圧倒的に肯定的だ」とコメントしている。

(Linda Rosencrance / Computerworld オンライン米国版)

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