日本IBMは9月10日、インターネット経由でHPC（High Performance Computing）環境を提供するオンデマンド・コンピューティング・サービス「IBM Deep Computing Capacity On Demand（DCCoD）」を開始した。

　DCCoDは、サーバやストレージといったシステム・リソースを、ユーザーが必要なときに必要な分だけ利用可能とするオンデマンドHPCサービス。同社では、既存業務システムの繁忙期における一時的なパフォーマンス増強や、金融分野、製造分野における新商品開発のためのHPCの短期間利用などの用途を想定している。

　米国ニューヨーク州のIBM DCCoDセンターに設置されたPOWER搭載サーバやx86サーバのCPUやストレージといったシステム・リソースがインターネット経由で提供される。利用する際には、ユーザー企業側のシステム要件に合わせて、使いたいCPU数と必要な時間を予約する形となる。

　DCCoDを活用することにでユーザー企業は、短期利用のためのシステムに対する投資額を削減することができるほか、長期的なIT投資計画の場合も柔軟な運用が可能となるという。また、DCCoDセンター現地スタッフによるサーバ保守や運用サポートも提供される。

　同サービスでは、32CPUで利用期間は1週間という最低利用条件が定められている。利用できるCPUおよびサーバは、POWER搭載の「System p」、インテル製CPU搭載の「System x」で、対応OSはWindows、AIX、Linuxの3種類となっている。アプリケーションやミドルウェアについては、ユーザー側でライセンスやメディアなど一式を用意する。

　参考価格は、32CPUのx86サーバを1週間利用する場合で、1週間1CPUあたり40万3,200円からとなっている。なお、CPUの種類や性能、コア数によっても価格が変動する。また、利用時には78万円（税込）の年会費が必要となる。年会費には、ユーザー情報管理用サーバ利用料金、セキュア・ネットワーク・ログイン用ソフトウェア利用料金、現地サポート費用などが含まれている。