英国の公認団体、サイバーストーキングの被害実態調査に本腰|セキュリティ・マネジメント|トピックス|Computerworld

　ストーカー被害者の支援やストーキングに関する問題提起に携わっている英国の公認団体Network for Surviving Stalkingは、サイバーストーキングに関する実態調査を行っている。同団体は、「現時点ではサイバーストーキングはあまり注目されていないが、水面下で広がりつつあるようだ」と警鐘を鳴らしている。

　Network for Surviving Stalkingは先ごろ、「Electronic Communication Harassment Observation」というアンケートを行った。同アンケートでは、「Facebook」「LinkedIn」「Twitter」といったソーシャル・ネットワーキング・サイトで、オンラインにおけるハラスメント行為にあったことがあるかと質問している。

　また、インスタント・メッセージング・サービス、テキスト・メッセージもしくは電子メールなどによるハラスメント行為を受けたことがあるか、またその頻度はどれくらいかという質問事項も盛り込まれた。こうした調査項目は、ベッドフォードシャー大学の心理学者らが作成したという。

　ベッドフォードシャー大で心理学を教える上級講師のエマ・ショート（Emma Short）氏は、2010年末ごろには予備結果をまとめるつもりだが、オンライン調査は今後1年間は続行すると述べている。もっとも、同プログラムは経済的なサポートを要しており、現在スポンサーを探しているところだという。

　ストーキングに関する一般的な研究は以前から存在している。2004年に始まった「British Crime Survey」によれば、英国では毎年、女性約100万人と男性約90万人が何らかの迷惑行為やストーキングの被害にあっているという。だが、オンラインでのストーキングや電子媒体を介した迷惑行為に焦点を当てた研究は手つかずのままだった。ショート氏は、このたびの調査がサイバーストーキングの浸透度や期間、影響などの基準になるだろうと話している。

　オンライン上では加害者が身元を偽って被害者に近づくのが簡単なため、この手の形態のストーキングおよびハラスメントは被害者に大きなストレスを与えると考えられる。

　「（ネット上の）ストーカーは高い技術スキルを持っている場合が多く、（中略）彼らから逃れるのは非常に難しい」とショート氏は指摘している。