オンライン詐欺に不安を感じつつも対策は不十分──シマンテックのインターネット・ユーザー調査で明らかに
シマンテックは11月29日、オンライン詐欺に関する調査結果を発表した。調査の結果、一般のインターネット・ユーザーは個人情報の漏洩と盗難を最も懸念していることが判明。また、ユーザーの多くはそうした脅威が存在することを認識してはいるものの、その対応策については正しく理解していない実態も明らかになった。
この調査は今年9月、3年以上のインターネット利用歴がある15歳以上の一般ユーザー1,000人を対象に行われた。同調査で定義している「オンライン詐欺」とは、インターネット上で個人情報や金品をだまし取る行為を指す。架空（不当）請求、ワンクリック詐欺、オークション詐欺、フィッシング詐欺などが該当する。また、キーロガーなどのスパイウェアや、トロイの木馬のような悪意のあるプログラムを利用した不正行為による情報収集も含まれる。
調査を担当したインフォプラントの営業本部マーケティングリサーチャー、松澤治光氏は、「フィッシングやワンクリック詐欺を目的とした不正サイトは急増しており、90％以上のユーザーが個人情報の盗難や漏洩、情報の不正利用による金銭的な被害に不安を感じている」としたうえで、「それでも不安を感じているユーザーのほぼ全員が、インターネット上に個人情報を入力した経験を持っている」というデータを明らかにした。
実際、インターネットの利用目的として「オンライン・ショッピングやオンライン予約サービス（84.8％）」や「オンライン・バンキングやオンライン株取引（63.7％）」などを挙げるユーザーが多い。さらに、オンライン上の決済にクレジットカードを利用したり、オンライン・バンキングから入金したりしているユーザーも79.9％に上っているのが現状だ（複数回答）。
しかし、「自分は絶対にオンライン被害にあわない自信がある」と回答したユーザーは、1.9％しかいない。「たぶん自分は大丈夫」と回答したユーザーと合わせると49.6％に上るが、松澤氏は「この数字を素直に信用するわけにはいかない」とし、「まだ被害にあっていないから大丈夫」という楽観的なユーザーが含まれていることを指摘する。特に、女性の回答者だけを見ると、全体の60％以上がオンライン被害の対策方法を理解していないと自覚しているにもかかわらず、41％が「たぶん自分は大丈夫」だと回答したという。
実際にオンライン詐欺にあった経験があるユーザーは3.5％と少ない。しかし、詐欺目的のWebサイトにアクセスした経験があるユーザーは10.7％、詐欺目的だと断定はできないが、疑わしいWebサイトにアクセスした経験のあるユーザーは17.7％に上り、オンライン詐欺が身近な脅威として存在する事実を裏付ける結果となった。そうしたサイトにアクセスした理由としては、66.4％が「別のWebサイトにあったリンクをクリックした」、37.5％が「スパム・メールにあったURLをクリックした（37.5％）」と回答している（複数回答）。
一方、オンライン詐欺への不安がインターネットの利用方法に変化を及ぼしたかの質問には、52.5％のユーザーが変化したと回答している。過去1年以内の変化としては、「安全だと確信できるサイトでしか買い物をしなかった（29.9％）」、「インターネット・セキュリティ対策ソフトを導入した（29.0％）」、「パスワードを定期的に変更するようにした（20.0％）」、「決済方法を変えた（17.3％）」などの回答が寄せられた（複数回答）。
シマンテック シニアリージョナルプロダクトマーケティングマネージャーの風間彩氏は、オンライン詐欺への対策として、「インターネット・セキュリティ対策ソフトの導入は大前提」としたうえで、「疑わしいサイトにはアクセスしない」、「ふだん利用しているオンライン・ショッピング・サイトでも常にURLを確認する」、「オンライン・ショッピングをする場合には取引記録を残す」など、日々の心がけが重要であるとしている。
(鈴木恭子／IDGオンライン編集部)
