「データセンターの環境対策が急務」――IT幹部らが統一見解
「グリーンITは、リスク・マネジメント戦略だ」と専門家4月9日に米国オーランドで開催された「Storage Networking World（SNW）」（Computerworld米国版主催）のパネル・ディスカッションにおいて、登壇したITマネジャーらは、「今後、ITに求められるのはグリーンITであり、データセンターの環境対策が急務である」との見解を示した。
またSNWに参加した複数のITマネジャーからは、「グリーンITを実現するために、ビジネス部門のマネジャーは今後、自社のデータ保存ポリシーを見直し、データセンター内の各デバイスの消費電力を正確に把握する必要に迫られる」との声も聞かれた。
米国環境保護庁（EPA）で「Energy Star Product Specifications Development Group」担当チーム・リーダーを務めるアンドリュー・ファナラ（Andrew Fanara）氏は、「グリーンITプロジェクトは、将来の電力価格や電力供給問題をめぐる、リスク・マネジメント戦略になりつつある」と指摘した。
「企業と顧客はグリーンITについて、本気で考えるようになった。低消費電力の製品を効率的に利用しているかといった顧客の“監視”は、今後厳しさを増すだろう。彼らは企業の電力使途を細かく調査している。中でも莫大な電力を消費するデータセンターには注目している。なぜなら、データセンターのグリーン化に成功すれば、大幅な電力コストを削減できるからだ」（Fanara氏）
EPAは先月、ITマネジャーが社内で運用しているデータセンターの電力消費量を、他社のデータセンターの電力消費量と比較できるベンチマークを策定中だと発表した。
データセンターの消費電力が莫大であることは、米国議員の間でも広く知られている。Fanara氏は、今後政府が電力会社に対し、「炭素当たりの課徴金」を課し、その金額は顧客（企業）に転嫁される可能性があると指摘した。
「今後も電力消費量が増加の一途をたどれば、電力価格の高騰を引き起こし、企業は深刻なコスト問題に直面することになる」（Fanara氏）
米国Highmarkでインフラストラクチャ・マネジメント担当バイスプレジデントを務めるマーク・オガラ（Mark O'Gara）氏は、「今後、新たなデータセンターが完成したら、最初に行うべきことは、データセンター内で利用されている全ITデバイスの電力消費量を測定する作業だ」と指摘する。
O'Gara氏によると、同社が2年前に設立したデータセンターとIT部門が使用している2万8,000平方フィートのフロア・スペースは、電力の最適化対策が講じられているという。その際、全ITデバイスの電力消費量を測定したところ、1位がビジネス・インテリジェンス（BI）関連、以下、SAN（Storage Area Networks）、仮想テープ・ライブラリ、ロボティクス・テープ・ライブラリ、仮想テープ・サーバだったという。
「驚いたことに5つのうち4つが、ストレージ関連だったのだ」（O'Gara氏）
この結果を踏まえ、Highmarkではストレージの仮想化プロジェクトを推進するとともに、バックアップ方式を、ロボティック・テープ・ライブラリからディスク・ツー・ディスクに切り替える予定だという。
米国Sun Microsystemsでグローバル・ストレージ担当ディレクターを務めるレイトン・ウッドJr.（Leighton Wood Jr.）氏は、「グリーンITに取り組むには、データ管理プロセスを改善する必要がある」と指摘する。
「データが格納されている場所の特定と、そのデータの保存期間／利用頻度を明確にすれば、（そのデータを）プライマリ以外のストレージに保存することも可能になる。そうすれば、消費電力は大きく異なるはずだ」（Wood Jr.氏）
(Brian Fonseca／Computerworldオンライン米国版)
