アルバ、IEEE 802.11n準拠の小型AP「AP-105」を発表
802.11nでネットワーク・インフラのコストを大幅に削減できる──同社CTOAruba Networksは9月24日、IEEE 802.11nに対応した、企業向け無線LANアクセスポイント「AP-105」を発表した。同社のAP-125/124の下位製品に当たり、価格は12万5000円（税別）。
IEEE 802.11nは、米国時間9月11日に「IEEE 802.11n-2009」として承認されたばかりだが、すでに多くのメーカーがIEEE 802.11n ドラフト準拠製品を市場に投入しており、Arubaも同様であった。
同社の共同設立者兼CTOのキールティ・メルコーテ（Keerti Melkote）氏は、「多くの企業で802.11nを導入するきっかけとなる」と、仕様策定を歓迎している。「従来から、当社の売上の50％は802.11nに関連するもので、一般のユーザーはたくさんいた。しかし、ドラフト段階であることに難色を示していたユーザーが多くいたことも事実だ。また、AP-105は非常に低価格であるため、さらに導入の敷居を下げる製品になると期待している」（メルコーテ氏）
AP-105は、非常に小型な筐体でありながら、802.11a/nあるいは802.11b/g/nの同時利用が可能であり、802.11n-2009の1チャネル300Mbps（2チャネル600Mbps）のパフォーマンスを実現する。メルコーテ氏には、「従来、無線LANは、有線LANのサブ・インタフェースとして利用されるケースが多かった。802.11nのパフォーマンスであれば、今後はプライマリ・インタフェースとして活用される機会が増えるはずだ」と述べている。
この不況下において、従来の有線ネットワーク・インフラを無線ネットワーク・インフラに置き換えるのに抵抗があるというユーザーもいることだろう。しかしメルコーテ氏は、「AP-105は、チップメーカーとの協業によってコスト削減に努め、企業向けのブロードバンド・ルータと同程度の価格を実現することができた。さらに、当社の製品は『Adaptive Radio Management』という機能によって有線LANと同等の信頼性を提供するため、有線ポートを削減することが運用コストの削減につながるのだ」と力説する。
さらにArubaはAP-105のリリースと同時に「Virtual Branch Network」という新機能を発表した。複数の遠隔拠点で無線LANを提供する場合、通常は専用の装置を設置してVPNを構成したうえで、無線LANを配置することになる。しかしこの新機能を使えば、センター側でも遠隔拠点でもVPNなしに同等の無線LAN接続性を実現するという。逆に、無線LANが持つセキュリティ機能をフル活用できるため、より小規模なSOHOでもユーザー・セントリックなセキュリティを提供できる利点が得られるとのことだ。
メルコーテ氏は、「より小さなAPデバイスを自宅に持ち帰って、社内と同じアクセス環境を容易に提供できる」と、最近話題のパンデミック対応を絡めて、有用性をアピールした。
(Computerworld.jp)
