Web世代の学生をGoogle Appsのユーザーに――“Schoogle”に力を注ぐグーグル
広告なしのクラウド・サービスを2,000もの教育機関に無料で提供“Schoogle”（学校をグーグル化する）――こんなふうにとらえることもできる野心的な取り組みを、米国Googleが着々と進めている。大学などの教育機関をターゲットに、学生向けのGmailサービスだけでなく、Webベースの生産性アプリケーションやカレンダリングの受託に力を入れているのだ。セキュリティやプライバシー上の懸念を心配する声も一部にはあるが、そうしたGoogleのアプリケーション／サービスに大学側も前向きである。
いまや約2,000の教育機関が“Schoogle”に
Googleは7月30日、同社が無料で提供している、広告表示のないクラウド・ベースのサービス・プログラムに、新たに13の教育機関が加入したと発表した。今回加入した教育機関には、Collin County Community College DistrictからKent State UniversityやIndiana Universityといった大規模の大学も名を連ねている。
今回の加入で、2年近く前に「Google Apps Education Edition」プログラムが発表されて以降、“Schoogle”となった教育機関は全部でおよそ2,000となった。Googleによると、学生および教職員のアクティブ・ユーザーは現在100万人に上っている。
同プログラムの普及を後押しするべく、Googleは「App to School」キャンペーンを9月から実施することも明らかにした。これは、Googleの担当者がエコ・フレンドリーなバスで全米各地の大学を訪問してGoogleのアプリケーションの説明を行い、それらに対する学生の意見を吸収するというものだ。
Google Apps Education Editionを最初に導入した大学はArizona State University（ASU）で（関連記事）、6万5,000人の学生向けの電子メールをGmailに全面的に移行した。これにより、同大学の既存メール・システムでは得られなかった6GBのストレージや、統合されたチャット、検索などのサービスを、スパムやダウンタイムの心配なしに利用できるようになったと、同大学の技術責任者であるエイドリアン・サニア（Adrian Sannier）氏は語っている。同氏によると、Gmailへの移行で節約できたITインフラ・コストは年間で約40万ドルに上る。
Sannier氏は、7月31日までボストンで開催された「Campus Technology 2008」コンファレンス（7月28日〜31日）で講演し、“Schoogle”に踏み切った理由をこう説明した。「大学には常勤のIT担当者もいるが、彼らは不必要に巨大で複雑なメール・システムを作ってしまうこともある。それでは莫大な無駄が生じてしまう。そんなことにならないように、外部の大きな企業に任せるほうが賢明だ」
