グーグル、統合コミュニケーション・サービス「Google Wave」を一般公開/index/rss|Googleウォッチ|トピックス|Computerworld

「Google Wave」のロゴ

　米国Googleが、同社の「Wave」コラボレーションおよびコミュニケーション・ツールを一般に公開した。利用希望者は、5月19日の「Google I/O」開発者コンファレンスで同製品を試用することができる。

　今回の発表は、これまでのうわさを一蹴するものとなった。Waveは開発初期製品が2009年のI/Oコンファレンスで初めて披露され、大きな話題を集めた。しかし、同サービスは一般向けにリリースされるのではなく、同製品の技術を抽出してほかの製品に流用するのではないかという見方がほとんどだった。

　Waveは、電子メールからインスタント・メッセージング、ドキュメント共有、ブログ、wiki、マルチメディア管理まで多種多様な機能を組み合わせたツールである。しかし、発表当初こそ人々に興奮をもたらしたものの、利用できる要素がかぎられていたため、そうした熱も次第に冷めていった。

　さらに最近ではWaveが実際の製品として存続する可能性を疑う声も上がり始め、使用実例が確認できないことや、「Gmail」もしくは「Docs」といった既存のGoogle製品のシェアを奪うおそれがあることなどが取りざたされるようになったのである。

　今回の発表で、そうした最悪の結果は遠のいた。とはいえGoogleは、同製品を試作品と位置づけ、完成形ではないというメッセージを発信し続けている。つまり同社は、今後もWaveに大幅な変更を加えたり、あるいは市場から完全に撤退させたりする可能性があることを示唆しているのだ。

　Waveを早い時期に使用して見切りをつけたユーザーや開発者にも、ぜひもう一度最新版を試してほしいとGoogleは主張している。同社によれば、現行のWaveは以前より安定したうえ機能セットが充実し、APIも堅牢になったとのことだ。

　個人のみならず、ホステッド・コラボレーションおよびコミュニケーション・スイートである「Google Apps」を導入している企業も、自社ドメイン上でユーザーにWaveを使わせることができると、Googleは説明している。

　また、GoogleはI/Oコンファレンスにおいて、「Chrome Web Store」に関する発表も行った。これは2010年後半にオープンするマーケット・プレイスで、開発者がソフトウェアを販売したり、ユーザーがアプリケーションを探したりする場になるという。ユーザーは同ストアで購入したアプリケーションへのショートカットを自分の「Chrome」ブラウザに追加できる。一方、開発者が自作アプリケーションを販売する際は、Googleがその取引を仲介することになる。