過去6カ月に出荷されたPC、3分の1はWindows XPにダウングレード？
「Vistaが本格的に普及する兆しは見られない」と調査会社【お詫び】 以下の記事に登場する「Devil Mountain Software CTOのクレイグ・バース」氏は、Infoworld米国版の寄稿者であるランドール・C.ケネディ（Randall C. Kennedy）氏の別名であり、ケネディ氏はこれを隠して活動していたことが判明しました。Infoworldではこの背信行為について読者に謝罪し、同氏の寄稿を停止する措置をとりました（Infoworld編集長、Eric Knorrによる謝罪）。Computerworld.jp編集部ではこうした事情をかんがみ、本記事の内容に対する信憑性は失われているものと判断しております。読者の皆様に謹んでお詫び申し上げます。（Computerworld.jp編集部 2010/02/22）
ソフトウェアなどのパフォーマンス調査を手がける米国Devil Mountain Softwareは先ごろ、新たに出荷されているPCの約3分の1が、Windows VistaからWindows XPにダウングレードされたPCであるという調査結果を明らかにした。
今回の調査は、同社のテスト・ネットワークexo.performance.networkに参加している3,000台以上のPCから寄せられたデータを基に行われた。
Devil MountainでCTOを務めるクレイグ・バース（Craig Barth）氏によると、過去6カ月間（この間に出荷された新品のPCはすべてVistaプリインストール・モデルと推定される）に出荷されたと思われるPCのOSを調査したところ、約35％がWindows XPにダウングレードされていたという。
「米国Dellや米国Hewlett-Packard（HP）などのベンダーがあらかじめダウングレードしたPCを販売するケースもあれば、ユーザーが購入後にダウングレードしているケースもある（関連記事）。35％というのは、あくまでもこちらの見積だが、Vistaのダウングレード権を利用している人はかなりいるようだ」（バース氏）
米国Microsoftの使用許諾契約書（EULA）によると、VistaではBusinessエディション、Ultimateエディション、DSP版がダウングレード権の対象となり、Windows XPにダウングレードすることができる。
多くのユーザーがWindows XPの販売延長を希望していたにもかかわらず、MicrosoftはWindows XPの出荷を今年6月末で打ち切ると繰り返し明言していた（小売店と大手コンピュータ・ベンダーへの出荷は中止された）。しかし一部のベンダーは、工場でダウングレードを行い、Windows XPをインストールした新品のPCを出荷し続けている。例えばHPは、企業ユーザー向けのデスクトップPCやノートPC、ワークステーションのダウングレード・オプションを、2009年7月まで続けると明言している。
Devil Mountainは昨年末、各種のパフォーマンス・テスト・ツールを利用してVista Service Pack（SP）1とWindows XP SP3のパフォーマンス・テストを実施し、XPのほうがパフォーマンスがよいという結果を発表した（英文関連記事）。
バース氏によると、Vistaのコア・コンポーネントだけを使用し、機能をできるだけWindows XPに近づけた状態でテストしても、VistaのパフォーマンスはWindows XPよりも40％低かったという。
「Vistaのパフォーマンス問題は現在も解消されておらず、Vistaが本格的に普及する兆しは見られない。Vistaのパフォーマンスを向上させるには、高速のプロセッサとより多くのRAMを搭載したPCを導入するしか方法はないようだ」（バース氏）
(Gregg Keizer／Computerworld米国版)
