［特集］iPhone／iPad|トピックス|Computerworld - エンタープライズITの総合ニュースサイト

　2012年第1四半期に小売店に出荷されたスマートフォンに占めるAndroid搭載機とiPhoneのシェアが合計で82％に達したことが、米国IDCが5月24日に発表した調査でわかった。

　Appleの創業者といえば、スティーブ・ジョブズ氏が有名だが、ティーブ・ウォズニアック氏の存在も忘れてはならない。ウォズニアック氏がいなければ、Macは世の中に存在しなかった（かもしれない）。底抜けに明るく“ばか”が付くほどお人好し。エンジニアやシステム管理者であれば、ウォズニアック氏の生き方にどこか共感できるのではないだろうか。

　米国Appleは「Siri」機能を虚偽宣伝したことを糾弾する一連の団体訴訟を棄却するよう、望んでいる。最初の訴訟が提起されたのは3月のことだった。「iPhone 4S」の購入者が、同デバイスの音声認識アシスタント機能は宣伝通り働かないと訴えたのだ。これに続く訴訟では、iPhone 4Sの音声アシスタント機能の広告キャンペーンにおいて事実が曲げられたとして、Appleが告発されている。

　低価格で携帯性にすぐれた小型タブレット「iPad mini」が発売されれば、教育機関や学生、ゲーマーへの販売数が増える、とアナリストが予測している。「Apple Insider」サイトの情報によると、Barclays Equity Researchのアナリスト、ベン・A・ライツェス（Ben A. Reizes）氏は、Appleはこの秋7.85インチの小型iPadを発売し、タブレット製品ラインナップを広げるとの見方を示した。

　開発者が自分のiOSアプリケーション利用者の中に、米国Appleの次期モバイルOSとなる「iOS 6」のユーザーが存在することを発見したと報じられた。

　米国IntelのCEO、ポール・オッテリーニ（Paul Otellini）氏は、先週、米国カリフォルニア州サンタクララで開かれた同社の投資家向けミーティングで、新たに推進しているスマートフォン向けプロセッサで米国Appleを顧客として獲得したい考えを示した。

　米国Appleは、米国など一部の国で新型iPadのモデル名から「4G」の語句を外した。高速LTEネットワークへの接続機能が米国とカナダでしか利用できないことが、規制当局から問題視されたためだ。

　Appleは5月7日、「iPad」「iPhone」「iPod touch」用のモバイル・オペレーティング・システムに多少のアップデートを加え、「iOS 5.1.1」をリリースした。

　米国Appleが米国特許商標庁（USPTO）に新たに出願した14件の特許の内容が5月3日、同庁によって公開された。これらの出願特許には、新しい高度なハプティクス（触覚）システム、新しいバッテリ設計、新しいカメラ機能、同社の超小型デスクトップ・コンピュータ「Mac mini」や高速ケーブルの改良技術などが含まれる。

BYOD（Bring Your Own Device：個人所有デバイスの業務利用）は、ますます拡大中だ。会社が支給するBlackBerryやPlayBookではなく、自分のiPhoneやiPad、Android OS搭載デバイスを使って仕事をしたいモバイルワーカーにとっては、願ったり叶ったりだろう。しかし、会社側からすると、BYODはかなりの“金食い虫”なのだ。

　米国AppleのCEO（最高経営責任者）、ティム・クック（Tim Cook）氏は、「MacBook」と「iPad」を1つの製品に統合するというアイデアは決して実現しないと考えている。それゆえに、米国Microsoftが「Windows 8」で計画しているタブレット／PCの融合に対してはひどい結果に終わると見ているようだ。

　モバイル・デバイス管理（MDM）、ワイヤレス電子メール・ベンダーの米国Good Technologyが同社顧客を対象に実施した調査によると、企業向けタブレット市場における米国Appleの優位は、2012年第1四半期にさらに強まったという。同時期にエンタープライズ・ユーザーが実際に利用したタブレットのうち、97.3％までが「iPad」だった。

　米国Appleは4月25日、年次カンファレンス「Worldwide Developers Conference（WWDC）」の開催期日に関する最終アナウンスを行った。WWDCは6月11日から15日まで、米国サンフランシスコの「Moscone」コンファレンス・センターで開催される予定だという。

　Androidデバイスとの競争激化への懸念をよそに、米国Appleの2012年度第2四半期（2012年1-3月期）の「iPhone」販売台数は市場の予想を上回った。同社が4月24日に発表した第2四半期決算は、前年同期比で大幅な増収増益となった。

　米国Appleの次期「iPhone」は、より薄くなり、ディスプレイには日本の「In-Cell」技術が採用されるという。

　Appleと中国の企業が「iPad」商標をめぐり戦っている裁判に関して交渉を始め、和解の道を模索していると、同案件に関与している弁護士が明かした。中国企業Proviewの弁護士であるマ・ドウショウ（Ma Dongxiao）氏は4月20日、詳細な内容までは語らなかったものの、両社が話し合いを進めている事実を認めた。