リスクはあるけど止められない？ SNSユーザーの“セキュリティ意識度”
90％以上がスパムを受け取るも、楽観的な姿勢ソーシャル・メディア・サービス（SNS）利用者のうち、5人に1人がSNS上に公開した情報から悪影響を受けたことがあり、10人に1人以上はアカウントのハイジャックまで経験していることがネットワーク会社の調査で明らかになった。
同調査は、「Facebook」「Twitter」「LinkedIn」「Google+」「MySapce」を利用する20か国のユーザー数百人を対象に、米国Barracuda Networksが実施した（調査期間二週間）。同社では、、「安全性などをあまり気にしないきわめて楽天的な利用者層が相当数いることが明らかになった」とコメントしている。
調査によると、91％がスパムを受け取ったことがあり、54.3％はフィッシング攻撃の、23.3％はマルウェアの脅威にさらされたという。さらに、アカウントをハイジャックされた調査対象者は13％に上っている。
興味深いのは、Facebookユーザーの40％、Twitterユーザーの28％がその安全性に疑問を抱いているにもかかわらず、これらのサービスは依然として多大な人気を博していることだ。
Barracuda Networksの最高セキュリティ責任者（CSO）、ポール・ジャッジ（Paul Judge）氏は、「SNSユーザー10人中9人までがすでに何らかの攻撃を受けている事実は、攻撃者がソーシャル・ネットワークを手中に収め、利用者が恐怖におびえている今日の現状を裏付けるものだ」と総括した。
とはいえSNSユーザーが「（セキュリティの）恐怖におびえている」というのは大げさだろう。今回の調査対象数は“数百人”という、SNSユーザー総数からみれば小規模なものだ。「むしろ喜んでリスクに甘んじている」と言ったほうがしっくりくる。
現在、犯罪者たちがこれらのネットワークを標的として狙っているのは間違いない。人々はSNSを使用する際にそのセキュリティを当然のごとく信じているが、彼らはその隙をつこうと手ぐすねを引いている。こうした事態を受け、プロバイダーもかつてないほど入念な安全対策およびフィルタリングを実装しようとしている。
Facebookは最近、Webリンクのスキャン技術「Websense」を自社サービスに搭載する契約を交わし、またF-Secureなどのセキュリティ企業もクライアント側で同様の検査ができるアプリケーションを提供している。
同様のセキュリティ対策は、Twitterのアカウントにも適用できる。折しも2011年は、ユーザーが安全性の低いパスワードを設定したせいで、数多くのアカウント・ハイジャックがTwitterネットワーク上で発生した。
ビジネス向けのソーシャル・ネットワークとして最も認知度が高かったのは予想通りLinkedInで、職場が同サイトの使用を禁じていると回答したのは5人中わずか1人の割合だった。これがFacebookになると、数字は31％へ跳ね上がる。
(John E Dunn／Techworld.com)
