ほとんどのITバイヤーが、自分はWeb 2.0技術を熟知していると考えており、75％のCIOは、Web 2.0技術を採用した製品を大手ベンダーから購入したいと考えている――。

　調査会社フォレスター・リサーチが、今年3月と6月に行った「Web 2.0技術に関する調査」で、こんな結果が明らかになった。

　同調査は、3月に120人のCIOを、6月に275人のITバイヤーを対象に、それぞれ行ったものである。フォレスターは今週、同調査を基にした分析リポートを発表した。

　それによると、ITバイヤーを対象にした調査で、16％が「Web 2.0技術に関する情報を（取り引きのある）ITベンダーから常に聞いている」と回答し、50％が「ITベンダーからWeb 2.0技術を時々売り込まれている」と回答したという。

　一方、「ITベンダーからWeb 2.0技術の話を聞く機会は少ない」と回答した人は20％で、「ITベンダーからWeb 2.0技術を売り込まれた経験がない」と回答した人は11％だった。

　なお、ほぼ全員にあたる97％が、Wiki、RSS、ブログ、ポッド・キャスト、タギング（タグ付け）、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）などのWeb 2.0技術について、「自分は熟知している」と回答したという。

　また、CIOを対象に行った同調査では、約75％が「Web 2.0技術を採用した製品は、大手ベンダーのスイートの1製品として提供されたほうが、（Web 2.0技術に特化した小規模ベンダーの単体製品よりも）導入に前向きになる」と回答したことが明らかになった。

　さらに、6種類のWeb 2.0技術を導入している企業の93％は今後、ソーシャルテキスト、ニューズゲーター、マインド・タッチといったWeb 2.0技術に特化した小規模ベンダーよりも、マイクロソフトやIBM、オラクルといった大手ベンダーからWeb 2.0技術を採用した製品を購入したいと考えていることも浮き彫りになった。

　この結果についてフォレスターは、「Web 2.0を一時的な流行技術と考えているCIOは少ない。CIOは新しく導入するWeb 2.0技術を、自社のバックエンド・システムと統合することを望んでいる。たとえ新興の小規模ベンダーがすぐれた技術を持っていたとしても、その会社が3〜4年で消滅してしまえば意味がない。小規模ベンダーは、不利な立場にいるようだ」と指摘している。

　フォレスターは、「複数のベンダーのWeb 2.0技術を社内で統合するにはコストがかかる」としたうえで、「CIOはすでに統合された製品を、まとめて購入できるような大手ベンダーに目が向いているようだ」と結論づけた。