サーバの技術革新をTCO削減に生かす
最新サーバで今こそITインフラの効率化を景気後退の影響を受けてIT投資を抑制しようとする企業が増えている。しかし、無計画にIT投資を削減してもTCOの削減につながるとはかぎらない。一方、最近のサーバの技術革新には目を見張るものがあり、そうした技術や能力を生かしてITインフラの効率化に取り組めば大幅なTCOの削減を期待できる。本稿では、サーバ革新の現状とそれをTCO削減につなげるポイントについて、調査会社IDC Japanでサーバ リサーチ マネジャーを務める都築裕之氏に話を聞いた。
安易なIT予算削減が ビジネス・リスクの増大を招く
世界規模の深刻な経済危機が続くなか、国内企業の間でもIT予算を削減する動きが顕著になっている。
IDC Japanが国内ユーザー企業のCIO（情報統括責任者）を対象に2009年2月に実施したIT投資動向調査によると、2009年度（2010年3月期）にIT予算が「減少する」と回答した企業は全体の62％に上り、2008年11月に実施した前回調査から11ポイントも増加している。
その一方で、2009年度のIT予算が「増加する」と回答した企業は、わずか6％にとどまっている。
このように、景気後退の影響を受けてIT投資を抑制しようとする企業が増えているが、IT投資をやみくもに削減しても、それが実際にTCO（Total Cost of Ownership：所有総コスト）の削減につながるとは限らない。
場合によっては、運用コストの増大を招くだけでなく、ビジネス・リスクの拡大につながる可能性さえあるのだ。
IDC Japanの都築氏によると、国内企業の間では、景気後退の影響から、サーバの買い換え時期を延長することで、IT予算を切りつめようとするケースが増えているという。しかし、こうした手法では、サーバのメンテナンス期間を延長しなければならず、当然、保守コストも増加してしまうことになる。
「通常、サーバ製品の寿命は5年と言われており、サーバの保守契約期間も5年に設定されていることが多い。この期間を過ぎると、故障率が高くなり、交換して使用できる旧規格のハードディスクやメモリなどの調達も難しくなるため、保守コストは割高になる。実際に、市場ではサポート・ビジネスが活況を呈している」（都築氏）
