日本HP、Nehalem搭載の新サーバ・ライン「ProLiant G6」を発売
新サーバへのシステム移行を支援する7つのサービスも提供開始日本ヒューレット・パッカード（HP）は4月9日、x86サーバの新製品ライン「HP ProLiantサーバ Generation 6（G6）」11モデルを発売した。また旧サーバのシステム移行に伴うリスクを低減し、スムーズな移行を支援する7つのサービスを発表した。
ProLiantサーバ G6は、タワー型のMLラインが3モデル（150／350／370）、ラックマウント型のDLラインが5モデル（160／180／360／370／380）、ブレード型のBLラインが3モデル（280c／460c／490c）で、5月中旬から順次出荷が開始される。価格は、ML150 G6が11万250円から、BL490c G6が37万650円からとなっている。
新製品は、Intelのサーバ向け最新プロセッサXeon 5500番台を搭載し、DDR3メモリ、PCI Express Generation 2を実装することで、大幅なパフォーマンス向上を図っているほか、電力効率が向上したXeon 5500と動作電力1.5VのDDR3メモリ、AC-DC変換効率92％のパワーサプライ（80 PLUS GOLD準拠）を採用し、消費電力を大幅委に低減している。また、2009年9月発表予定の2.5インチSSD（Solid State Drive）にも幅広いモデルが対応し、高速なブート・リブート環境を実現するという。
日本HPによると、ビジネス・アプリケーションの性能を評価するSAP SD （Tier 2）ベンチマークで、DL380 G6のパフォーマンスが、旧モデルのDL380 G5の2,436 usersに比べ、約2倍のパフォーマンスにあたる4,995 usersを記録したほか、消費電力についても、アイドル時で約45％、高負荷時で約27％の低減（DL380 G6とG5の比較）を実現しているという。
ProLiantサーバ G6では、エントリー・モデルのML／DL100も含め、運用管理機能が大幅に強化されている。例えば、導入を容易にするEasy Set-up CDやSmartStart Scripting Tool Kitなどが提供されているほか、Insight ManagementAgent（IMA）に対応し、システム・マネジメント・ホームページからサーバ稼働状況の監視が可能になった。Lights-Out 100iも標準搭載されており、追加ライセンスを購入することで遠隔地からのコンソール操作を可能にするVirtual KVM機能も使用することができる。
なお今回、HP ProLiantサーバ内蔵の管理機能が「HP ProLiant Onboard Administrator」という新たなブランド名で提供されている。同機能は、Integrated Lights-Out 2（iLO2）やLights-Out 100iを中核とした遠隔操作や、サーバ稼働状況の監視、電力・温度監視機能をサポートする。
ブレード・サーバのBL460c G6とBL490c G6については、オンボード10GビットEthernetを標準で2ポート搭載しており、HPバーチャルコネクト「Flex-10」と併用することで、8ポートのEthernetポート（平均2.5Gビット）として使用できるようになった。また、10GビットEthernetオプションを増設すれば最大24ポートまで拡張できる。管理者は各ポートの帯域幅を100Mビットから10Gビットまで自由に設定することが可能だ。
2Uのラックマウント型サーバのDL380 G6は、最大16個のハードディスクを搭載でき、4つのネットワーク・ポートを標準装備するなど、従来製品の2倍の拡張性を実現する。さらに内蔵バックアップ装置「HPStorageWorks RDX 5000」を最大8台搭載可能（9台以上はオプションが必要）で、大容量のディスク・カートリッジを利用することにより、従来のDATドライブに比べバックアップ作業の効率化および運用コストの削減を実現できるとしている。
日本HPでは、ProLiantサーバ G6の発売と同時に、専門の技術者がシステム移行に伴うリスクを精査したり、導入時の移行作業を代行したりする新サービスの提供を4月9日から開始した。
まず、実機デモによる疑似環境を活用し、移行時のリスクと具体的な移行ステップについて検討するOne Dayオリエンテーション・サービスとして、「P2V（物理環境から仮想化環境）移行」、「仮想化バックアップ」、「ID-VSE（統合仮想環境）」の各サービス（それぞれ15万7,500円から）が提供される。
また、ハードウェア構成、OS・ソフトウェア構成、データ容量といった既存システムの状況を調査し、既存システムから新しいシステムへの移行時のリスクと移行時間をアセスメントする「P2P移行前アセスメント・サービス」（5万2,500円から）。耐荷重、電源、空調といったデータセンターファシリティに関して評価をし、ファシリティ全般に関するアドバイスを提供する「IT環境クイック診断サービス」（47万2,500円から）も用意されている。
さらに、既存サーバのOS・ソフトウェアを、新しいサーバ・システムに移行する作業を専門の技術者が代行する「P2P（実機環境）移行サービス」（73万5,000円から）、完全な仮想化環境への移行作業を代行する「ID-VSE All-in-One導入サービス」（199万5,000円）の提供も開始された。
(Computerworld.jp)
