クラウド・プロバイダーと契約するときに確認したい“5つのポイント”
導入企業が教えるパブリック・クラウド・サービスの選び方現在、大きな注目を集めている「クラウド」だが、実際に利用を検討し、クラウド・サービス・プロバイダーと契約する段になると、さまざまな疑問が沸いてくるに違いない。そこで、実際にクラウドを導入している企業や専門家に聞いた、クラウド・プロバイダーとの契約時に必ず確認しておきたいチェック・ポイントを紹介しよう。
データセンターの処理能力やストレージ容量が不足気味だが、新たな設備投資は難しいという場合、外部のクラウド・コンピューティング・サービス（パブリック・クラウド）を利用するという手がある。ITリソースを必要な時に、必要なだけ利用することができ、しかも料金は利用した分だけ支払えばよい。
だが、エンタープライズ・アプリケーションをパブリック・クラウドで稼働させるのは、一部のクラウド・サービス・プロバイダーが言うほど簡単なことではない。
「クラウド・サービスの利用は、コンピュータやストレージを買い足すというような単純な話ではない」と忠告するのは、米国の製薬会社、Eli Lilly & Co.のアソシエイツ・インフォメーション・コンサルタント、デーブ・パワーズ（Dave Powers）氏だ。Eli Lillyでは、2008年4月からAmazon Web Services（AWS）を利用している。「大量のコンピューティング能力とストレージ容量を簡単にくっつけたり切り離したりすることができるクラウドの上で、あらゆるWebサービスやWeb機能を構築するという作業なのだ」（パワーズ氏）。
IT部門の責任者は、クラウド・プロバイダーと契約を交わす前に、既存の社内リソースと導入するパブリック・クラウドのサービス内容を把握し、クラウドへの移行によって生じうるアプリケーションやビジネス・プロセスへの影響を正確に見極めなくてはならない。
次世代ITインフラ専門のコンサルティング企業、AdaptivityのCEO（最高経営責任者）であるトニー・ビショップ（Tony Bishop）氏は、この点について次のように説明している。「クラウドは従来のインフラが持つ限界を取り払ってくれるが、その一方で、これまで以上に厳密なプランニングや明確なIT統合指針を必要とする」（ビショップ氏）。
ここまで読んだ読者はきっと、「もっと実践的なガイドラインが欲しい」と思われたことに違いない。そこで、実際にクラウドを導入している企業や専門家に聞いた、クラウド・プロバイダーとの契約時に必ず確認しておきたいチェック・ポイントを紹介しよう。
