クラウド・コンピューティングは環境対策にも有効だとされている。だが、IT部門の責任者のなかには、このメリットに懐疑的な人もいるようだ。

　米国Rackspace Hostingは、世界各国のユーザー150人を対象に環境面の戦略などを調査し、「Green Survey」というレポートを発表した。このレポートによると、クラウド・コンピューティングが環境戦略の新たな構成要素になると答えた回答者は54％だった。

　また、クラウド・コンピューティングが従来のITインフラストラクチャよりも環境負荷が少ないと考えているITマネジャーは約21％で、クラウドの環境面でのメリットを認識している人は35％という結果になった。

　これに対して、クラウド・コンピューティングについて環境面での誇大宣伝が行われていると感じている人は25％に上った。本当に環境面でのメリットがあるとは言い難いと考えている人も19％いた。

　一方、環境対策を進めるうえで、クラウド・コンピューティングが重要であると考えている人は7％、環境面のメリットからクラウドを検討していると答えた人は14％、環境戦略の一端を担う要素としてクラウドのメリットを認識していると答えた人は13％、環境面のメリットについて理解を深めたいと考えている人は20％だった。

　だが、クラウド・コンピューティングが自社の環境戦略のなかに組み込まれていないと答えた人がかなりの数に上っている（46％）のも事実だ。

　ITマネジャーの多くは、クラウドよりも、既存の手法を活用して環境対策を進めている。今回の調査でも、リサイクルを実施しているあるいはリサイクルを重視していると答えた人が71％に上っており、データセンターの統合は31％、交通関係の環境対策（自動車の相乗りや出張の制限）が10％、CO2排出量の削減が10％、LEED認証（建物の環境性能を評価する制度）の取得が2％だった。

　経済情勢の悪化で環境対策が中断していると答えた人は21％にとどまった。一方、まだ組織のCO2排出量を計算している段階であり、CO2排出量削減対策にどの程度の費用がかかるのか分からないと答えた人は4分の3に上った。

　今回の調査でも、昨年と同様にホスティング・サービスに対する需要の拡大傾向が明確になった。ホスティング・サービスやクラウド・コンピューティングを活用したアウトソーシングを進めていると答えた人は全体の31％だった。

　Rackspaceのマーケティング・ディレクター、バビオ・トーリーニ（Fabio Torlini）氏は、「この数字は、氷山の一角に過ぎず、ホスティング・サービスの需要は伸びている。景気後退により、IT部門も業務の効率化について再考するようになり、自前の施設やスタッフを抱えるのは、アウトソーシングを利用するよりもコストが大きいいと認識している。こうした流れを加速させているのがクラウドだ」と語る。

　また同氏は、「10カ月前の調査で、クラウドに関し大きな混乱が生じているということが判明したため、クラウド・クリニックを設置した。今回の調査で、企業がいち早くクラウドを環境IT戦略のなかに採り入れつつあるということを示す結果が出たことに驚いている」とも語った。

　Rackspace Hostingは、イギリスで2つ、米国で5つのデータセンターを運営しており、現在5万台のサーバを管理しているという。