データセンター

　昨今のITトレンドのひとつである「クラウド」。仮想化を基盤とした「使いたい時に使いたいだけ」と言う概念は企業の業務効率を大幅に改善、向上できる。一方でこのトレンドにより、データセンターは以前にも増して企業活動での重要な役割を担い、ビジネスの根幹を支えるのみならず、社会基盤の一部ともなってきている。

　圧倒的な速度でITと通信の融合が進む昨今、コールセンターを取り巻く環境・状況も大きく変化してきている。IP化が進み、いまや企業の情報システムの中に組み入れられた感のあるコールセンターだが、同時にIT機器の電源や熱対策といったITファシリティ共通の課題にも晒されている。コンタクトセンター・ソリューションの第一人者である丸紅情報システムズに、コールセンターのITの現状と課題解決に向けた取り組みについて聞いた。

　ITのグリーン化が叫ばれて久しいが、今年3月11日に発生した東日本大震災によって、ITにまつわる省エネ対策はより切実かつ現実的な問題と化した。シュナイダーエレクトリック（旧エーピーシー・ジャパン）が10月11日、東京港区のザ・プリンスパークタワー東京で開催したイベント「Schneider Electric Data Center Solutions Forum 2011」では、データセンターのプロフェッショナル達によるパネルディスカッションを開催。データセンターの省エネ対策についてのヒントを示すべく、熱い議論が繰り広げられた。

　いまやデータセンターの管理は、ITシステムのみにとどまらず、それらが置かれている部屋や建物まで含めて行うことが求められ始めている。シュナイダーエレクトリック（旧エーピーシー･ジャパン）が10月11日、東京港区のザ・プリンスパークタワー東京で開催したイベント「Schneider Electric Data Center Solutions Forum 2011」では、そうした次世代のデータセンター管理について、さまざまな角度からのヒントが示された。

HPは1月31日、管理者がクラウド上のIT資産をマッピングできるように、「HP Discovery and Dependency Mapping Advanced Edition（DDMA）」ソフトウェアをアップデートし、同ソフトウェアの「Content Pack 10」をリリースした。

　Amazon Web Services（AWS）は1月25日、データ・バックアップ・サービス「AWS Storage Gateway」をベータ公開した。仮想アプライアンスを利用し、自社データセンターにあるアプリケーションのデータをクラウドにバックアップすることができる。

　米国Intelは1月23日、米国QLogicからInfiniBand事業の製品ラインと関連資産を買収することで同社と合意したと発表した。Intelはこの買収を、エクサスケール・コンピューティングを実現するシステムに必要なストレージおよびサーバ帯域の提供につなげたい考えだ。

　米国Red Hatは1月18日、同社の仮想化ソフトウェアの最新版となる「Red Hat Enterprise Virtualization（RHEV）3.0」の全世界での出荷を発表した。RHEV 3.0には、大規模な展開を支援するさまざまな強化機能やセルフプロビジョニング用の新しいコンソールなどが搭載されている。

　米国Amazon.com傘下のAmazon Web Services（AWS）は1月12日、同社の提供するサービスにおいて、東京リージョンでも「AWS Direct Connect」が利用可能になったことを発表した。

　仮想化の普及や節電需要の高まり等のさまざまな要因から、データセンターやサーバルームなどITファシリティの環境を見直す企業が増え始めている。その際に注意しなければいけないのは、ファシリティだけを切り離して考えるのではなく、自社のITシステムの将来予測までを見越して、ファシリティとシステムのあらゆるレイヤを包括した視点で捉えることだ。シュナイダーエレクトリックが2011年10月11日、東京港区のザ・プリンスパークタワー東京で開催したイベント「Schneider Electric Data Center Solutions Forum 2011」では、同社ビジネスデベロップメントのマネージャ 鈴木良信氏が、長期的なITファシリティ戦略についての課題を想定し、一つ一つ解決策を示した。

企業はデータ・ストレージの急速な肥大化と多様化にいかに対応すべきか――。「STORAGE STRATEGY 2011」では、シマンテックのシステムエンジニアリング本部 ストレージ＆クラスター製品担当 技術部長 星野隆義氏が『ストレージ・システム構築の究極のポイントはこれだ！』と題して講演。企業が直面するストレージ・システムの課題に対して、ファイルシステムの圧縮と重複排除技術が究極の解決策となると強調した。

　EMCジャパンは11月29日、オブジェクト・ベース・ストレージ「EMC Atmos 2.0」、および関連製品である「Atmos Cloud Delivery Platform」の販売／出荷開始を発表した。

　調査会社の米国Gartnerは11月28日、2011年第3四半期の世界サーバ売上高と出荷台数の速報値を発表した。それによると、サーバ売上高は前年同期比5.2％増の129億6,800万ドル、出荷台数は同7.2％増の237万2,982台。売上高、出荷台数それぞれ上位5社の中で、米国HPだけが3％超のマイナス成長となった。

　日立製作所は11月24日、クラウド事業の強化についての発表を行った。同社のクラウド・ソリューション「Harmonious Cloud」にビッグデータ利活用、および社会インフラシステム連係のサービス・メニューを追加するとともに、事業のグローバル展開を推進し、2015年度に5,000億円規模の売上を目指すとしている。

　米国Western Digitalによる日立製作所のハードディスク・ドライブ（HDD）事業買収が認められる見込みだ。ただし、そのためには、Western Digitalが3.5インチ型HDD生産プラントを売却しなければならないとのことだ。

　Dellは11月15日、PCに対する消費者の需要縮小により第3四半期収入はじゃっかん落ち込んだが、利益は過去最高を記録したと発表した。8月31 日に終了した第3四半期の収入は153億7,000万ドルで、前年同期の154億ドルを少し下回った。アナリストらは同社の収入を156億ドルと事前に見 積もっていた。