Web 2.0

利用者数世界一を誇るSNS、Facebook。日本でもこの1年間で急激に利用者が増え、SNSの代名詞として通用するほどに成長を遂げた。実名によるユーザー登録制で、リアルな人脈を広げるサービスとして注目されている。

(2012年01月04日)

　ノルウェーのcXense ASは5月10日、ネット・メディア企業を対象にした広告収益を向上させるクラウド・サービスの提供を開始すると発表した。「広告配信」「検索」「分析」のプラットフォームを「従来価格の10分の1」で提供するという同サービス。陣頭指揮を執っているのは、エンタープライズ検索ソフトウェア・ベンダーFast Search＆Transferの元CEO、John Markus Lervik氏だ。(2011年05月19日)

前回はソーシャル・メディアへの実名参加について、主に企業ブログの執筆という面から紹介した。今回は、純粋な個人ブログや、誰かのブログへコメントしたり、TwitterやFacebookで情報を発信したりする際の「身元」について考察したい(2011年05月12日)

ソーシャル・メディアの利用でしばしば議論されるのが「実名問題」である。第3回は企業がソーシャル・メディアを利用する場合の「名前」について考察したい。

(2011年04月28日)

ソーシャル・メディアの利用は、企業PR部門の大きな課題である。無視することはできないが、制御することも難しい。第2回は企業でのソーシャル・メディアの利用ポリシーについて考察する。

(2011年04月21日)

　Googleが同社の電子地図インフラストラクチャを一般企業向けサービスとして提供しようとしている。このインフラを利用することで、ジオデータ（地理空間データ）を保存したり、独自の地図としてエンドユーザーに利用させたりすることが可能になる。(2011年04月21日)

半導体・液晶製造装置および製造ラインのリユース、リサイクル、リニューアルを手がけるインターテック。同社は「BlackBerryをはじめとするスマートフォンからも社内情報にアクセスしたい」という社員の要望を受け、バリューエンジンによるサポートのもとでマイクロソフトのBPOSを導入。コミュニケーション／コラボレーション基盤を刷新し、TCOの削減と業務効率の向上を実現させた。

(2011年04月14日)

3月11日に発生した東日本大震災では、情報を発信／収集する手段としてソーシャル・メディアが大活躍した。しかし、その多くは個人での利用であり、企業システムに組み込まれて運用されていたわけではない。本稿では、企業システムからソーシャル・メディアを利用する場合に考慮すべき点について考えてみたい。

(2011年04月13日)

世界で5億人以上のユーザーが利用しているソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）の「Facebook」。米国では個人だけでなく、企業もこぞってFacebookを利用している。日本での認知度も徐々に高まっており、国内のユーザー数は180万人を突破した。楽天やローソン、リクルート、無印良品、ユニクロなどの大手企業もFacebookを利用したキャンペーンや情報発信などを開始している。(2010年12月24日)

　企業が2010年末までにエンタープライズ・ソーシャル・ソフトウェアに費やすコストは2009年と比べて15％増加し、2011年もこうした成長率は維持されるだろうとGartnerが発表した。(2010年12月17日)

　調査会社の米国IDCは12月2日、今後のIT動向に関する予測レポートを発表した。それによると、2011年には企業におけるソーシャル・ネットワーキング・ツールの利用が拡大するが、その一方で利用を検討すべきソーシャル・プラットフォームの選択肢は減るという。(2010年12月07日)

　米国Googleが8月に開発中止を発表した「Google Wave」をベースとして、オープンソース・ソフトウェア「Wave in a Box（WIAB）」の開発に取り組んできた開発者が、Apache Software Foundation（ASF）にプロジェクトの承認を提案した。「Apache Wave」プロジェクトとして、WIABの開発を続ける方針だ。(2010年11月25日)

　米国Facebookは11月15日、同社のコミュニケーション・ツール「Messages」の刷新版を発表した。新しいMessagesでは、従来からのFacebookのメッセージに加え、電子メール、IM、SMSなどのやり取りを一元的に行える。 (2010年11月16日)

　先週初めにドイツでプレビュー版「Google Street View」サービスの提供が開始された。しかし技術的問題により、一部の私的所有地にぼかしがかけられることなくはっきり映し出されるという問題が早々に起こってしまったのである。(2010年11月08日)

多忙なビジネス・パーソンにとって、ハイスペックなビジネス・モバイルは欠かせないツールだ。モバイル派のビジネス・パーソンが知っておきたいWebアプリケーションを取り上げる本連載、第5回目はマイクロソフトの「Office Web Apps」に焦点を当ててみよう。 (2010年10月04日)

　企業の半数がソーシャル・メディアなどWeb 2.0アプリケーションのセキュリティを懸念していることが、米国McAfeeが9月27日に発表したレポート「Web2.0―利用メリットとセキュリティリスク」で明らかになった。 (2010年09月28日)