トップ企業のCEOはSNSやTwitterがお嫌い？|Web 2.0|トピックス|Computerworld

　企業のCEOを対象にしたオンライン・ニュース／ディスカッション・サイトのUberCEO.comは今週、CEOのソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）利用に関する調査結果を発表した。それによると、トップ企業のほとんどのCEOは、FacebookやTwitterといったSNSを利用していない実態が明らかになった。

　同調査結果によると、米国のビジネス誌「Fortune」のトップ100に名を連ねる企業のCEOのうち、Twitterのアカウントを持っているのは2人、Facebookを利用しているのは19人だったという。また、社外に個人的なブログを持っているCEOは、1人もいなかった。

　この結果についてUberCEO.comの編集者、シャロン・バークレー（Sharon Barclay）氏は次のように指摘している。

　「トップ企業のCEOは、自社の顧客が活用しているコミュニケーション手段から隔絶しているように見える。これは（CEOらが顧客に対し）無関係、無関心であるという印象を与えてしまっている。サーベンス・オクスリー法（上場企業会計改革および投資家保護法）などの法規によって、CEOが自由なコミュニケーションに慎重になっていることは確かだが、彼らは潜在的な顧客層にアプローチするチャンスを逃している」

　ボタンダウン・シャツを着たビジネス・パーソンが、運転手付きの車で仕事に向かう途中、前日の会議のことや、500ドルのネクタイにコーヒーをこぼしてしまったことなどを“つぶやく”のはありそうな光景だか、現実はそうでもないようだ。

　一方、比較的規模の小さい企業では、TwitterやFacebookを利用し、従業員や顧客と積極的にコミュニケーションしようと試みる幹部が増えている。

　例えば、靴や衣類のオンライン販売を手掛けるZappos.comは、1,400人の社員のうち、CEOのトニー・シェ（Tony Hsieh）氏を含む450人が、会社の宣伝にTwitterを利用している。同社の幹部は、「社員がSNSを活用していることが、厳しい経済状況でも売上げを大きく伸ばしていることにつながっている」と分析している。