第1回ソーシャル・メディアと災害サポートを考える
企業ユーザーのためのソーシャル・メディア利用ポリシー点検3月11日に発生した東日本大震災では、情報を発信／収集する手段としてソーシャル・メディアが大活躍した。しかし、その多くは個人での利用であり、企業システムに組み込まれて運用されていたわけではない。本稿では、企業システムからソーシャル・メディアを利用する場合に考慮すべき点について考えてみたい。
ソーシャル・メディアの特性を理解する
3月21日に「災害時にITがサポートできること」というブログ記事を書いた。そこでは今回の震災で、ブログやSNS（Social Network Service）、Twitterなどのソーシャル・メディアがどのような働きをしたのか、またクラウド・コンピューティングがどのように活用されたのかについて書いた。
同様の考察は、他にもいくつかのメデイアで発表されている。以下、筆者なりの解釈を改めてまとめてみたい。
■ブログ
旧メディアで例えるなら雑誌。一つのテーマに対して突っ込んだ内容も書けるが即時性に劣る。多くのブログは一つの記事が数百文字程度で、それ以下だと体裁が悪い。震災下でブログを書くほど余裕のある人は多くないだろう。
旧メディアで例えるなら新聞。リアルタイム性が強く、Twitterよりも保存性がよい。写真も掲載できる。震災後、少し落ち着いてから被災地の状況を発信するには便利である。他のSNSと違い、情報の多くが不特定多数に公開されているのが特徴。
■SNS
旧メディアで例えるなら業界紙、あるいは宅配専門の雑誌。位置付けとしてはFacebookに近いが、基本的に閉鎖環境で利用される。「サロン」と表現したほうがわかりやすいかもしれない。ソーシャル・ゲームを提供するサービスもSNSの一つと考えてよいだろう。ただし、ゲームは筆者のサポート範囲外なので、今回は取り上げない。
旧メディアで例えるなら放送。基本的にはリアルタイム・コミュニケーションしかない。初期の頃「今、〜している」という意味で「〜なう」という表現が流行したが、「今」を共有するのがTwitterの本質だ。現在の被害報告や、今すぐ必要な情報を要求する場合に便利である。
付け加えると、作り込まれたWebサイトは書籍に似ている。1つのテーマに対して深く掘り下げた内容を記述できるが、速報性で劣る。ブログで数千文字を超えると、なかなか読んでもらえないが、最初から長文用に構成したWebサイトなら、なんとか読める。
