データ・マネジメント|トピックス|Computerworld - エンタープライズITの総合ニュースサイト

　米国Microsoftのリサーチ部門が「Flat Datacenter Storage（FDS）」と呼ばれる大容量データの高速ソート新技術を採用し、2009年に米国Yahooが出した最高記録を破った。

　BYOD（Bring Your Own Device：私物デバイスの業務利用）ポリシーの確立に奮闘しているIT管理者らは、今後数年間でスマートフォンやタブレットを使用する従業員が爆発的に増えると予想している。

　市場調査会社の米国IDCは5月7日に発表したレポートで、大規模データ分析用プログラミング・フレームワークの「Hadoop」と「MapReduce」に関連するソフトウェアの世界市場は、2011年の7,700万ドルから年平均60.2％のペースで成長し、2016年には8億1,280万ドルに達するとの見通しを示した。

　米国Googleは5月1日、ユーザーが同社のクラウド基盤を使ってきわめて大規模なデータ・セットを分析できるサービス「Google BigQuery」の一般提供を開始したと発表した。同サービスはこれまで、プレビュー版が一部の顧客にのみ提供されていた。

　日本オラクルは4月23日、ビッグ・データ処理向け専用機「Oracle Big Data Appliance」の提供を開始した。同アプライアンスは、同社データベース専用機「Oracle Exadata Database Machine」、ミドルウェア専用機「Oracle Exalogic Elastic Cloud」、分析専用機「Oracle Exalitics」に続く、ハードウェアとソフトウェアを一体化した“エンジニアド・システム”の新製品となる。

　富士通は4月23日、オンプレミスでのビッグ・データ活用環境構築を支援するミドルウェア製品群を体系化し、順次製品を拡張しながらグローバルに提供していくことを発表した。第一弾として、幾つかのソフトウェアが新発売または機能強化されている。

　オープンソース企業の米国Red Hatは4月9日、柔軟で手ごろなコストの非構造化データ・ストレージを企業に提供するソフトウェア・オンリーのスケールアウト型ストレージの最新版「Red Hat Storage 2.0」のベータ版の提供開始を発表した。

　一般にビッグデータを分析するためのシステムは自前で展開するものと思われているかもしれないが、米国Googleは、ユーザーがクラウド基盤を使ってビッグ・データを分析するためのサービス「Google BigQuery」の開発を進めている。

　米国EMCは3月20日、アプリケーション開発コンサルティングを手がける米国Pivotal Labsを買収したと発表した。この買収は、EMCの「Greenplum」製品のユーザーが、方法論や「Ruby on Rails」のようなプログラミング・フレームワークを利用して、ビッグ・データを活用するためのビジネス・アナリティクス・ソフトウェアを迅速に開発するのに役立ちそうだ。

ドイツ・ハノーバーで開催されたIT展示会「CeBIT 2012」（3月6日-10日）において、「次世代データ管理（Next-Generation Data Management）」戦略を発表したソフトウェアAG。「Accelerate Your Business With Process Excellence：ビジネス・エクセレンスでビジネスを加速させる」をテーマに掲げる同社にとって、この戦略はどのような意味を持つのか。同社取締役兼CTOであるウォルフラム・ヨースト（Wolfram Jost）氏は日本メディアの取材に応じ、同戦略の詳細を語った。

　日本テラデータは3月9日、Teradataデータウェアハウス（DWH）を中心とするデータ分析システムを有機的に連携させ、効率的に活用、管理する考え方である「Teradata分析エコシステム」を発表し、それを実現する主要ソフトウェアとして「Teradata Unity」、「Teradata Data Mover」、「Teradata Multi-System Manager」を、4月から順次発売していくことを発表した。複数のDWHやデータマート、バックアップ・システムなどを相互に利用し、投資の最適化とシステム全体の高可用性を同時に実現する。

　企業はビッグ・データについて考える場合、ビッグ・データは大量データの分析だけでなく、保存などさまざまなプロセスにかかわることを理解する必要がある――。米国Amazon.comのCTO（最高技術責任者）、ワーナー・ボーゲルズ（Werner Vogels）氏は3月7日、ドイツ・ハノーバーで開催中の「CeBIT 2012」での基調講演でそう語った。

　ビジネス基幹ソフトウェア・ベンダーであるドイツSoftware AGは3月5日、インメモリ技術によるビッグデータ戦略を発表した。2011年5月に買収した米国Terracottaが持つインメモリ技術を同社が持つイベント処理技術と統合し、シングル・プラットフォームとして提供する。「次世代型データ管理プラットフォーム」と名付けられた同戦略は、2012年末までのリリースを目指すという。

　米国Amazon.com傘下のAmazon Web Services（AWS）は3月1日、NoSQL（非リレーショナル）データベース（DB）サービス「Amazon DynamoDB」がAWS東京リージョンでも利用可能になったことを発表した。AWSは今年1月に米国東リージョンでDynamoDBの提供を開始したが、東京はそれに続く2番目の提供開始リージョンとなる。

　EMCジャパンは2月29日、Hadoopで利用される分散ファイルシステム「HDFS」（Hadoop Distributed File System）にOSレベルで対応したスケールアウト型NAS「EMC Isilon」の提供開始を発表した。エンタープライズ市場でのHadoop導入障壁を解消するとともに、同社のHadoopソリューションを強化する。

　SAS Institute Japanは2月28日、2012年のビジネス戦略に関する発表会を開催した。2011年度の総括から、2012年の戦略を進める上での背景およびその戦略について明らかにした。