AP不要の「Wi-Fi Direct」仕様、今年末までに完成へ――端末同士を直接接続|標準化動向|トピックス|Computerworld

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標準化動向

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AP不要の「Wi-Fi Direct」仕様、今年末までに完成へ――端末同士を直接接続

認定プログラム開始は来年半ばの見込み
(2009年10月15日)

 米国の無線LAN業界団体Wi-Fi Allianceは10月14日、Wi-Fi端末同士を直接接続できるようにする「Wi-Fi Direct」仕様が今年末までに完成する見通しであることを発表した。

 Wi-Fi Directは現在、今年中の完成を目指して策定作業が続いている。作業が順調に進めば、来年半ばには認定プログラムが開始される見込みだ。

 Wi-Fiが“使いやすくなる”として期待感を煽るベンダーもいるが、この仕様の本来の目的は、Wi-Fiが使える場所をもっと広げることにある。理由は、近くにAP(アクセス・ポイント)やホットスポットがなくても、ノートPCのWi-Fi電波でワイヤレスのプリンタやカメラ、プロジェクタ、センサー、プラズマ・スクリーンと接続できるようになるからだ。

 「ワイヤレス端末の使い勝手に革命を起こす」と、Wi-Fi Allianceでエグゼクティブ・ディレクターを務めるエドガー・フィギュエロア(Edgar Figueroa)氏は意気込む。Wi-Fiという言葉は同団体が作り、現在では「IEEE 802.11」規格に基づく無線ネットワークの略称として広く浸透している。

 Cisco SystemsやIntelをはじめとする大手加盟ベンダーは、Wi-Fi対応端末のユーザーが独自にPAN(Personal Area Network)を構築できるよう、1年ほど前からWi-Fi Directの仕様を策定してきた。現在のステータスは、「大企業における無線LANのニーズに応えることができておらず、まだ未完成の状態」(フィギュエロア氏)だという。

 Wi-Fi Directは接続ネゴシエーション・プロセスを確立し、その結果、特定の端末が相互に接続されている複数のWi-Fi機器に対する「グループ・オーナー」の役割を担う。つまり、端末間には主従関係が生み出されるわけだ。グループ・オーナーはドメインを制御・管理し、Wi-Fi接続を許可したり打ち切ったりすることができる。

 企業の無線LAN管理者はこの環境に“一定の影響力”を持つことになるが、どのように、またどの程度影響力を持つかは具体的に決定されていない。Wi-Fi Allianceの草案策定委員会は、「Wi-Fi Protected Access 2(WPA 2)」とAES暗号化をサポートすることでWi-Fi DirectのPANをセキュアにすることと、この2つがお互いに干渉することなく共存できるようにすることを目指している。

 「ハードウェアの変更は必要ない」とフィギュエロア氏。「機器やチップのメーカーが、既存製品のファームウェア・アップグレードとしてWi-Fi Directのプロトコルを展開することになるが、おそらく無線チップにプロトコルをあらかじめ焼き付けるかたちでアップデートすると思う。Wi-Fi端末はこれらプロトコルを通してお互いを認識し、リンクをネゴシエートしてプロセスを確立する。接続はP2P(ピア・ツー・ピア)にすることも、複数のワイヤレス端末を同時に接続することも可能だ」

 Wi-Fi Allianceの話では、Wi-Fi Direct認定端末の性能と電波到達範囲は従来のワイヤレス端末と同じになる見込みだ。

 すでにWi-Fi Directの支持を表明しているベンダーに米国Ozmo Devicesがある。同社は現在、ノートPCのWi-Fi電波到達範囲に通信距離の短いPANを構築するための低電力Wi-Fiシリコンとファームウェアを開発中だ。発表声明によると、同社の技術とWi-Fi Directを使うことで、消費電力とスループットの両面でBluetoothを凌ぐ真のPANを構築できるという。

(John Cox/Network World米国版)

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