不正行為の疑いで凍結されたTwitterアカウントの割合が再び増加 |ポータル／検索サイト|トピックス|Computerworld

　不正行為に関与した疑いで凍結されたTwitterアカウントの割合が、2010年に再び増加に転じた。セキュリティ・ベンダーの米国Barracuda Networksが3月3日に発表した年次セキュリティ報告書「2010 Annual Security Report」で明らかになった。

　Barracudaは同日、同報告書の内容をまとめた声明を発表し、その中で「Twitterの暗黒面」として、Twitterのセキュリティ状況の概要を説明している。

　この声明と報告書によると、不正行為の疑いで凍結されたTwitterアカウントの割合（Barracudaは「Crime Rate」（犯罪率）と呼んでいる）は、2009年に急増し、同年10月には12％に達したが、同年末に減少し、2010年前半には1.6％まで低下した。だが、2010年後半には0.4ポイント増えて2％となったという。また、報告書に掲載されたこの割合の推移を示すグラフを見ると、2010年の中でこの割合が数日間急増している時期が複数あり、2010年半ばの一時期には、この割合が5％を超えていた。

　Twitterは、Twitterアカウントによる犯罪行為の急増への対策を成功させ、現在は、同アカウントによるスパムやマルウェア配信を早期に発見することに重点を置いて不正対策を進めているようだ。

　セキュリティ・ベンダーのポルトガルAnubisNetworksは、不審なツイートをチェックしており、その結果の一覧がTweetSpikeサイトでリアルタイムに公開されている。

　また、Twitterは、ユーザーの活性化でも一定の成果をあげているが、同サービスでは依然として、一部のユーザーだけが活発なやり取りを行っているようだ。

　Barracudaは、Twitterを活発に利用する「真のTwitterユーザー」の割合が、2010年6月の29％から2010年末には43％に上昇したと報告している。Barracudaの「真のTwitterユーザー」の定義は、フォロワーが10人以上、ツイートした回数が10回以上、フォローしている人が10人以上というものだ。

　Barracudaによると、活動が低調なTwitterユーザーも多く、ユーザーの約79％は1日平均のツイート回数が1回未満にとどまる。また、約11％はフォロワーが1人もいないという。

　一方、Barracudaは、主要な4つの検索エンジンを対象に、マルウェア配布サイトが検索結果に含まれる問題について調査した結果も、同報告書で紹介している。それによると、2010年6月までの調査では、米国Googleの検索結果に含まれたマルウェア・サイトの数が、4つの検索エンジンの検索結果に含まれた総マルウェア・サイト数に占める割合は、69％と圧倒的に多かった。だが、他の検索エンジンの検索結果に含まれるマルウェア・サイトが増加し、2010年12月までの調査では、Googleのこの割合は38％に低下し、米国Yahoo!が30％、米国MicrosoftのBingが24％、Twitterが8％となっている。

　また、この調査によると、検索結果にマルウェア・サイトが含まれる割合は、1,000件のうち1件程度で、マルウェア配布によく使われるキーワードとしては、MTVのリアリティ・ドラマ「Jersey Shore」の登場女性の名前、president（大統領）、NFL、credit score（信用度）などがある。