サンとマイクロソフト、両社製品の相互運用性を検証するセンターを共同開設
Sun Infrastructure Solution for Microsoft Exchange Server 2007も同時に発表
米国Sun Microsystemsと米国Microsoftは3月10日、ワシントン州レドモンドにあるMicrosoftの本社内に、「Sun/Microsoft Interoperability Center」を開設したと発表した。
Sun/Microsoft Interoperability Centerは、Sunの「Sun Fire x64」サーバとストレージで構成されたシステムと、MicrosoftのOSやアプリケーションとの相互運用性を検証し、最適化することを目的としている。
同センターには、Sunのシステム上でMicrosoftのOS／アプリケーションを稼働させられる環境が用意され、両社の顧客は、それらの環境を検証／最適化することができる。なお同センターではMicrosoftとSunの技術者が、顧客企業の検証／最適化をサポートする。
両社によると、同センターは、仮想化やJava、システム管理、ID管理などの分野における両社の相互運用性を促すという役割も担っているという。
また同センターでは、MicrosoftのOSやアプリケーションに対応する「Java Runtime Environment」を搭載した「Java Platform Enterprise Edition」や、「Java Platform Standard Edition」の認証も行われる。
さらにMicrosoftの仮想化技術である「Hyper-V」と、Sunの仮想化技術である「xVM」を、クロスプラットフォームで稼働させる技術開発も行われる予定だ。
このほか両社は、Sunのシン・クライアント・ソフト「Sun Ray」上で、Windowsの「バーチャルデスクトップ」機能をサポートする技術開発も行うとしている。
また両社は同日、「Sun Infrastructure Solution for Microsoft Exchange Server 2007」の提供を開始したことも明らかにした。
Sun Infrastructure Solution for Microsoft Exchange Server 2007とは、Sunの企業顧客に、Exchange Server 2007への移行を促すソリューションである。Sunでシステム・マーケティング担当バイスプレジデントを務めるリサ・シーカー(Lisa Sieker)氏は、Sun Infrastructure Solution for Microsoft Exchange Server 2007について、以下のように説明した。
「x64サーバやストレージ、64ビット版のデータベース・アーキテクチャに関するSunの専門知識を活用することで、顧客企業は、電子メール・システムの総保有コスト（TCO)を大幅に引き下げることができる」
Sieker氏によると、Sun Infrastructure Solution for Microsoft Exchange Server 2007は、検証済みのエンド・ツー・エンド・システム／ストレージ構成になっているため、Exchange Server 2007への移行が容易に実行できるという。また、ラック・スペースを最大で85％縮小することができるほか、消費電力と発熱量も削減できるとしている。
(Paul Krill／InfoWorld米国版)
