米国の調査会社IDCは9月10日、世界的に伸びているノートPCの需要が今後のPC市場を牽引し、PC全体の出荷台数は2011年までに毎年2ケタ台の伸び率で成長するとの予測を発表した。

　それによると、2008年における世界のPC出荷台数は、前年比15.7％増の3億1,100万台に達する見通しだという。さらに2012年には同伸び率は9％台に下がるものの、同年の出荷台数は4億8,200万台を超えるとしている。

　同調査を担当したIDCのディレクター、ローレン・ラバーデ（Loren Loverde）氏は、「世界全体でノートPCが好調だ。この傾向は家庭やオフィスだけではなく、われわれの生活全般でPCが重要となっていることを反映している。価格の低下、デザイン面における選択肢の多様化、PCベンダー間の競争といった要因により、ノートPCへの移行は今後も加速する」と指摘している。

　IDCは米国における2008年のデスクトップPCおよびx86サーバの出荷台数を、前年度よりも約150万台減の3,550万台と予測している。一方、ノートPCの出荷台数は、前年度よりも約530万台増の3,530万台と予測している。

2007年〜2012年における地域／タイプ別のPC出荷台数（2008年以降は予測。単位：100万台／出典：米国IDC）（画面をクリックして拡大）

　米国のコンサルティング会社Gabriel Consulting Groupでアナリストを務めるダン・オルズ（Dan Olds）氏は、「現在のノートPCはデスクトップPCと同等の機能を搭載し、バッテリ駆動時間も以前のノートPCとは比較にならないほど延びている。また街中でも無線LANを利用できる場所も多くなっているため、さまざまな使い方が可能となっている」と分析する。

　IDCが今回発表した予測は、今年4月の予測とは対照的な内容だ。今年4月の予測では、米国の景気後退の影響で、デスクトップPC／ノートPCの売上げは落ち込む可能性があると指摘していた（関連記事）。

　今回予測を“上方修正”したことについて、IDCのアナリストであるダグ・ベル（Doug Bell）氏は、「2008年上半期は、景気が悪化しているという印象が強かった。現在（の景気）は、やや持ち直した状況になっている」としたものの、企業や個人がPCを購入するのは、今後6カ月から1年程度先であるとの見解を示した。

　「購入を促す要因は多いが、新たにPCを購入する動きが本格化するのは、2009年以降と予測している。今のところ世界のPC販売に対する米国経済の影響は出ていないが、2008年後半には影響が出る可能性がある」（ベル氏）