IDC Japan、2009年の国内IT製品市場予測を大幅に下方修正
ハードウェアは成長率マイナス8.1％、ITサービス／ソフトウェアも下方修正IDC Japanは2月2日、2008年第4四半期の実績や昨年11月に実施したユーザー調査結果、同12月の景気動向などに基づいて、国内の製品別IT市場予測を発表した。これによると、ハードウェア市場が最も景気後退の影響を受け、前年比成長率はマイナス8.1％になる見込みだという。
昨年9月に発生した“リーマンショック”以降、世界的な景気後退によって国内経済も大幅に原則している。昨年9月の時点でIDC Japanは、2009年の国内実質GDP成長率をプラス0.8％と予測していたが、12月にはマイナス0.5％に下方修正した。これに伴い、ユーザー企業のIT投資も急激な需要減少が見込まれている。
IDC Japanでは2008年11月、リーマンショック前後でユーザー企業のIT投資への意志がどのように変化したかを緊急調査した。その結果、51％の企業が2009年度のIT投資を削減すると回答しており、製品別では、「PC」「オフィス製品」「アウトソーシング」に関する投資を削減するという回答が多かったという。
同社は、リーマンショック直後に国内IT市場予測を発表しているが、今回の予測ではそれらを大幅に下方修正した形となった。9月の予測では、2009年の市場規模を12兆7,244億円、前年比成長率をプラス0.9％としていたが、今回はそれぞれ12兆3,788億円、マイナス1.7％とした。IDC Japanの発表によると、「日本のIT市場は、2004年から2007年にかけて2％を超える成長率を示していたが、2008年には1％半ばに減速し、ついに2009年にはマイナス成長となる」という。
製品別に見てみると、最も景気後退の影響を受けるのはハードウェア市場で、9月の予測のマイナス3.6％から、マイナス8.1％へ大きく下方修正された。ITサービス市場はプラス3.5％からプラス1.7％へ、ソフトウェア市場はプラス5.8％からプラス5.2％へ引き下げられた。
IDC JapanのITスペンディング／ユーザー調査／ソフトウェア／コミュニケーションズのグループリーダー、和田英穂氏は「景気動向が急速に変化する今日の状況において、ITベンダー各社は市場の変化をリアルタイムに把握し、精度の高い市場予測を行う能力を磨くことが、今後生き残っていくために必要だ。自社の事業に照らした“Downside Scenario（悲観シナリオ）”を立案し、最悪の事態に備えることも重要」と分析している。
(Computerworld.jp)
