2009年の国内IT市場規模、前年比3.8％減の12兆1,770億円に
サーバ、PCなどハードウェア市場が大幅に縮小IDC Japanは4月14日、2009年の国内IT市場動向の予測を発表した。それによると、2009年の同市場規模は、前年比3.8％減の12兆1,770億円となる見込み。
同社が今年2月に実施したユーザー企業のIT投資動向調査によると、62％の企業が2009年度のIT投資を削減すると回答しており、昨年11月の調査時に比べ11ポイントも増加した。景気後退の深刻化に伴い、企業のIT投資抑制傾向はますます強くなっている。
こうした影響は、ハードウェア市場に最も顕著に現れる見込み。IDC Japanでは、2009年のハードウェア市場が、前年比11％減と大きく落ち込むと予測している。とりわけ、サーバとPCの売上げが大幅に減少すると見られる。
また、これまで堅調に成長を続けてきたソフトウェア市場も、ハードウェア市場の減速の影響を受け、2009年はマイナス成長に転じる見込み。
IDC JapanのITスペンディング／ITサービス／ソフトウェア＆セキュリティ／コミュニケーショングループディレクター、和田英穂氏は、「政府は経済危機を乗り切るために、IT新戦略を策定している。ITベンダーは、政府の政策に沿った事業戦略を立案し、素早く対応することが不況脱出のカギとなる」とコメントしている。
今回の発表内容の詳細は、同社が発行したリポート「国内製品別IT市場2008年第4四半期の分析と2009年〜2013年の予測」に掲載されている。同リポートでは、国内IT市場の2008年の実績値および2009年から2013年の市場規模予測と動向分析を行っている。調査対象は、ITサービス、パッケージ・ソフトウェア、サーバ、クライアント、ストレージ、周辺機器およびネットワーク機器のハードウェア。また、世界的経済危機が世界IT市場に与える影響についても考察している。
(Computerworld.jp)
