データセンターの省エネを推進する新団体「グリーン・グリッド」が発足/index/rss|IT業界動向|トピックス|Computerworld

　データセンターのエネルギー効率改善に共同で取り組むIT業界の非営利団体「グリーン・グリッド」が2月26日に米国で正式に業務を開始する。

　2006年4月に最初に建議されたグリーン・グリッドの設立目的は、エネルギー効率のよいプロセッサやサーバ、ネットワークその他の技術の開発を推進し、データセンター運用のベスト・プラクティスを普及させることにある。

　「エネルギー消費量そのものを削減できるとは期待していないが、コンピュータ処理の需要が不可避的に増加する中で、電力をより有効に活用することを目指している」と、サン・マイクロシステムズのサンラボ・エコ・レスポンシビリティ（環境担当）グループでサステイナブル・コンピューティング担当ディレクターを務めるマーク・モンロー氏は述べている。

　サンはグリーン・グリッドの設立会員11社のうちの1社で、その代表は同団体の理事を務めている。設立会員には、AMD、デル、HP、マイクロソフト、APC、ヴイエムウェア、インテルなどが名を連ねている。

　同団体にはプロセッサ、サーバ、ソフトウェア、電源管理など、データセンター技術のあらゆる側面を網羅するベンダーが参加しているが、主催者側は現在、最も重要なグループであるエンドユーザーに参加を促している。

　インテルのテクノロジー・イニシアチブ担当ディレクターのジム・パパス氏は、「エンドユーザーに参加してもらって彼らの意見を聞く必要がある」と強調している。

　エンドユーザーは2月26日以降、グリーン・グリッドのWebサイトでサイン・アップすることで同団体に参加するできる。すでに約1,200人が詳細情報を入手するために同サイト上でサイン・アップを行っており、その49％はエンドユーザーないしエンドユーザーを代表するグループを名乗っている。

　パパス氏によると、グリーン・グリッドには、データ収集／分析、テクノロジー／戦略、データセンター運用、測定基準／測定法の4大作業部会が置かれる。

　パパス氏は作業部会の構造をガソリン／電気ハイブリッド・カーの開発にたとえて、次のように説明する。

　「例えば、データ収集／分析部会は、石油1バレルないしガソリン1ガロンの価格上昇といった問題を特定し、テクノロジー／戦略部会は、電気、CNG（圧縮天然ガス）、バイオディーゼルなどガソリン・エンジン代替の選択肢を調査する。そして、運用部会はトヨタのプリウスやフォードのエスケープ・ハイブリッドのような具体的な車を開発し、測定基準／測定法部会はその車の燃費効率を調べてデータをウインドウのステッカーに表示するといった具合だ」

　パパス氏によると、データセンターの運用に関しては、エネルギー効率の測定法と測定基準を策定することで、センターの管理者がグリーン技術への投資効果の指標を獲得できる。また、ベンダーが自社技術を競合他社の技術と比較する手段にもなる。

　「われわれはこの業界を変革する必要がある。（グリーン・グリッドが）市場を作りだし、企業はその市場で競争できる」（同氏）

　グリーン・グリッドの一般会員の会費は年額5,000ドルで、グリーン・グリッドが作成したすべての技術文書の利用、知的財産のライセンス取得その他の特典を得られる。会費2万5,000ドルの賛助会員は、さらに技術作業部会に参加し、開発の各段階における技術文書をレビューし、団体の将来的方向性の決定に貢献できる。