IT業界動向|トピックス|Computerworld - エンタープライズITの総合ニュースサイト

　2012年第1四半期に小売店に出荷されたスマートフォンに占めるAndroid搭載機とiPhoneのシェアが合計で82％に達したことが、米国IDCが5月24日に発表した調査でわかった。

　立教大学は5月22日、EMCジャパンと連携し、同大学経営学部国際経営学科にビッグ・データをテーマにした授業を開講すると発表した。授業は同学科3年次生を対象とし、2012年の前期の授業の中で2012年5月28日から7月9日まで実施される。課題やプレゼンテーションなどを含め、授業をすべて英語のみで行う同大学プロジェクトの一環。EMCジャパンが講義を支援し、ビジネスにおけるビッグ・データの効果的活用について議論するという。

　Appleの創業者といえば、スティーブ・ジョブズ氏が有名だが、ティーブ・ウォズニアック氏の存在も忘れてはならない。ウォズニアック氏がいなければ、Macは世の中に存在しなかった（かもしれない）。底抜けに明るく“ばか”が付くほどお人好し。エンジニアやシステム管理者であれば、ウォズニアック氏の生き方にどこか共感できるのではないだろうか。

　欧州では3分の2を超える企業が、セキュリティ上のリスクを認識しつつも、社員にBYOD（Bring Your Own Device：私物デバイスの業務利用）端末の利用を許可しているという調査結果が明らかになった。

経営の若返りとスマホシフトに向けて、新執行体制へ――。日本のインターネット業界最大手であるヤフーが、今年3月1日に発表した新経営陣が、4月1日から本格始動した。その中心を担うのが、新CEOに就任した宮坂学氏と、出戻りでモバイル推進のトップに就いた村上臣氏。2人はこれからのモバイルWebの時代をどうとらえ、ニッポンのネット社会をどうチェンジしていくのか？ 編集長の伊藤健吾が、その構想に迫る。

 （情報提供元：エンジニアtype/取材／伊藤健吾（編集部）文／森川直樹　撮影／小林正））））９）））））））９）

　米国Facebookの新規株式公開（IPO）から1週間も経たない5月23日、同社の新たな株主らが、同社や同社の最高経営責任者（CEO）であるマーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg）氏、IPOの引受会社であるMorgan Stanleyなどを相手取り集団訴訟を起こした。

今や高速通信の代名詞ともなっている「WiMAX」。第2回では現在提供されているWiMAXサービスとともに、今後提供される新サービスにも焦点を当ててみよう。

　IT専門調査会社IDC Japanは5月23日、2011年の国内ソフトウェア市場の実績と2012年～2016年の予測を発表した。2011年の国内ソフトウェア市場は、震災の影響によるマイナス成長は逃れたものの、ほぼ横ばい。2012年の国内ソフトウェア市場は前年比成長率3.4％、2011年～2016年の年平均成長率は3.2％と予測する。

　Anonymousや悪評高いビットトレントWebサイト「The Pirate Bay（TPB）」に対して批判的な有名ハッカーが、TPBにDDoS攻撃を仕掛けたことを認めた。TPBサイトは5月17日から18日にかけて、この攻撃の影響にさらされた。

　市場調査会社の英国IMS Researchは5月17日に発表したレポートで、2011年に1,110億ドルに達したプロセッサ売上高全体のうち、複数タイプのコアを搭載するハイブリッド・プロセッサが半分以上を占めたと報告した。スマートフォンやタブレットの普及拡大がその背景にあるとしている。

　中国の規制当局は、米国Googleによる米国Motorola Mobilityの買収を承認した。これを受けて買収手続きが間もなく完了する見通しだ。両社の広報担当者が5月19日に認めた。

　データ統合ソフトウェア・プロバイダー、米国Informatica Corporationが実施した最新のグローバル調査によると、企業や組織は主に、ビッグ・データをITの課題ではなく、ビジネスの可能性と捉え、早急に手を打つべきだと考えている。

　米国Appleの取締役であり、衣料品メーカーJ.Crewの最高経営責任者（CEO）であるミッキー・ドレクサー（Mickey Drexler）氏が、「故スティーブ・ジョブス（Steve Jobs）氏は車をデザインしたがっていた」とインタビューの中で明かした。

　日本IBMは5月17日、スマートフォンやタブレット端末といったモバイル端末を対象とする企業向けモバイル・プラットフォームの新製品「IBM Worklight V5.0」「IBM Mobile Foundation V5.0」を発表した。

　低価格で携帯性にすぐれた小型タブレット「iPad mini」が発売されれば、教育機関や学生、ゲーマーへの販売数が増える、とアナリストが予測している。「Apple Insider」サイトの情報によると、Barclays Equity Researchのアナリスト、ベン・A・ライツェス（Ben A. Reizes）氏は、Appleはこの秋7.85インチの小型iPadを発売し、タブレット製品ラインナップを広げるとの見方を示した。

　開発者が自分のiOSアプリケーション利用者の中に、米国Appleの次期モバイルOSとなる「iOS 6」のユーザーが存在することを発見したと報じられた。