［連載］コンピュータ技術 先端研|トピックス|Computerworld - エンタープライズITの総合ニュースサイト

消費電力や発熱が少なく、耐用年数も長いLED（発光ダイオード）が、照明や電光サインなどの分野で一気に普及し始めている。これを無線通信の送信機としても活用しようというのが「可視光通信」だ。すでに通信規格の標準化が進められており、既存の赤外線通信規格との連携によって、2010年には100Mbpsへの高速化も見込まれている。

携帯電話やPDAなどに搭載されているBluetoothは、個人の身の回り数メートル圏内にある各種デバイスを結ぶネットワーク「PAN（Personal Area Network）」技術の代表的存在だ。2009年半ばのリリースが予定されている「低エネルギーBluetooth（Bluetooth low energy）」では、消費電力を従来の5分の1から10分の1にまで抑える通信方式を採用。ボタン電池で長期間動作させるような超低消費電力型デバイスへの搭載を目標としている。

通信衛星などに比べて圧倒的に大きな伝送容量を実現する光海底ケーブルは、インターネットにおける国際回線の「主役」である。近年、音声や動画といった大容量データが国際間でやり取りされるようになり、さらなる伝送容量の確保が求められるようになってきた。そうした動向に対応するものとして、2008年6月、日米間を結ぶ新しい光海底ケーブル「Unity」の建設が始まった。日本のKDDIのほか、米グーグル（Google）、アジア各国の通信事業者が参画している。

インターネットなどのQoS制御の仕組みを持たないネットワークにおいて、Web、VoIP、動画配信、P2Pなど、サービスごとの特性に合わせた柔軟な品質/経路制御を実現する方法として注目を集めているのが「オーバーレイネットワーク」である。だが、拠点数の多い大規模ネットワークへの適用には、幾つもの技術的課題が残されていた。新手法の採用でそれをクリアしたのが、NECの研究・開発する「大規模仮想網のサービス品質制御技術」である。

企業や家庭でもギガビットクラスの高速な通信規格が普及しつつある昨今、より大容量のデータを低コストでやり取りできるようなコアネットワークが求められている。そこにおいて主役となるのは光ネットワークだ。だが、光ネットワークの大容量化に対しては、光クロスコネクトにおける光・電気変換（OEO）や電子回路での制御といった高速化を阻む課題がある。そうした電気信号処理を排除し、すべての処理を光信号のままで行う「全光ネットワーク」の実用化に向けてKDDI研究所が開発したのが「全光波長クロスコネクトネットワーク制御技術」だ。

NGN時代の到来を控え、家庭向けの光ファイバアクセス回線（FTTH）にもさらなる大容量化が求められている。だが、その実現のためにはコスト的・技術的な課題が山積している。この課題をクリアし、家庭向け光ファイバ回線の伝送容量を飛躍的に向上させる可能性を秘めるのが、関西電力とOKI（沖電気工業）が共同で研究開発を進めている、「ビット多重技術」を用いたアクセス回線システムだ。

センサーネット用に開発されたZigBeeには、低消費電力型WPAN（Wireless Personal Area Network）としての期待もかかる。ただ、通信セキュリティの技術に共通鍵暗号方式を採用していることから、鍵の配布や更新をどのようにして行うかという課題があった。さらに、不正な端末をどう排除するかも悩みの種。OKI（沖電気工業）が発表した「ZigBee認証管理技術」は、低リソース・低消費電力のZigBeeデバイスで、こうした課題を解決する技術である。

NGN時代を迎え、音声／映像を伝送する高速ネットワークの品質に関する注目が集まる今、その品質を高精度かつ低コストで計測する技術が求められている。NECが開発した新しい品質計測技術は、そうした要求にこたえるものだ。特定プロトコルの“ふるまい”に着目した独自の統計的手法を採用することで、ごく一部のサンプリングパケットから高精度な品質の推測を可能としている。

2007年6月に国立情報学研究所（NII）が本格運用を開始した「SINET3（サイネット スリー）」は、国内700以上の大学や研究機関に接続サービスを提供し、研究成果の共有や共同研究の推進、研究コミュニティの形成を図る学術情報ネットワークだ。最大40Gbpsの超高速バックボーンを備えるほか、光スイッチとIPルータの組み合わせによりレイヤー1/2/3各層でのVPN/QoSを実現するなど、先進的な機能が数多く盛り込まれている。

IPネットワークを使ったデータ通信・電話・デジタル放送の“トリプルプレイ”を目指すNGN時代に向け、ギガビットクラスの帯域幅を確保できるFTTHサービスの普及が進む。だが、既存の映像配信方式では、CATVや衛星放送、地上デジタル放送などにひけを取らないサービス品質を実現することはできなかった。日立製作所ではGPONを用いた新技術によってこの問題を解決。同時に、FTTHによる新たなサービスの可能性も切り開こうとしている。