IT運用管理の「今ある課題」と「解決へのアプローチ」
“システムの大規模化・複雑化”と“時代的ニーズ”にどう対応するか
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近年、ビジネス・コンティニュイティ(BC)に対する関心の高まりに伴い、BC/ディザスタ・リカバリ(DR)関連のサービス利用を検討する企業も増えてきた。しかしながら、そうしたサービスは、実際の緊急事態に際してどれだけ役立つかを評価するのが難しく、コストに見合った対策をどこまで行うかといったことを判断するのも容易ではない。そこで本稿では、BC/DR関連サービスの利用を検討している企業のために、市場動向や事例を紹介しながら、それらを導入・評価するにあたって考慮すべきポイントを整理してみることにしたい。(2008年09月01日)
災害とは予測不能なものである。テロ攻撃や暴風雨、あるいは単純な切削機の操作ミスによって、いつ何時電源ケーブルが断ち切られるかわからない。しかも、脅威が目の前に迫っていることを知る術を企業は持ち合わせていない。だが、災害のダメージを軽減しようと考えているのなら、“勘”に頼る状況は最低でも脱する必要がある。そこで本稿では、効果的なビジネス・コンティニュイティ(BC)/ディザスタ・リカバリ(DR)を実現するために欠かせない実践的な7つのステップを紹介する。(2008年06月26日)
湾岸エリアのインフラ補強で災害時のサービス継続に自信
米国南部の湾岸地帯にハリケーン・グスタフが迫りつつある現状を受け、米国の大手携帯電話キャリア各社が、3年前に襲来したハリケーン・カトリーナの経験を踏まえて十分な災害対策を施してきたとの声明を発表した。(2008年09月01日)
「最終目標=ホット・サイトの構築」までになすべきことは多々あり
ディザスタ・リカバリ(DR)と聞いて、とにかくホット・サイトの構築のことばかりを考えるユーザー企業は少なくない。だが現実には、そこに至るまでに、もっとさまざまな要素がかかわってくる。そうした要素をどこまで取り込むかは、もちろん、自社のDRプロジェクトの予算によって左右されるが、最近では特に、仮想化環境を十分に考慮したうえでDRの計画を立てる必要があるだろう。(2008年09月01日)
データの種類やバックアップ・タイミングの指定が可能
NECソフトは8月25日、オンライン・ストレージを利用した企業向けバックアップ・サービス「オンラインバックアップASP」の提供を開始したと発表した。(2008年08月25日)
認証スキーム/評価基準などを検証。正式運用は来年8月を予定
日本情報処理開発協会(JIPDEC)情報マネジメント推進センターは7月30日、「事業継続マネジメントシステム(BCMS)適合性評価制度」の正式運用に先立ち、同制度の実証運用を同日から開始すると発表した。正式運用は2009年8月を予定している。(2008年07月30日)
ワークショップ形式で情報収集から「IT災害復旧計画書」の作成までを支援
アイ・ティ・アール(ITR)は7月24日、ビジネス・コンティニュイティ・プラン(事業継続計画:BCP)策定支援コンサルティング・サービス「IT@BCP」の提供を開始したと発表した。企業のIT部門向けに特化したサービス内容が特徴となっている。(2008年07月24日)
加賀山社長が挙げる課題は「顧客/パートナー満足度」と「認知度」の向上
シマンテックは7月9日、東京都内で2009年度の事業戦略発表会を開いた。企業向け製品の売上げ比率を高めることや、新規・成長市場で主導的な役割を果たし、パ−トナーの市場参入を喚起することといった施策が、代表取締役社長の加賀山進氏によって説明された。(2008年07月09日)
仮想化環境への対応、高可用性機能などが強化される
イスラエルのContinuity Softwareは6月13日、ディザスタ・リカバリ(DR)管理ソフトウェア「RecoverGuard」の新版「RecoverGuard 3.0」をリリースした。RecoverGuardは、DRのためのリカバリ・プロセスの不備を発見するために利用される製品で、プライマリ・サイトとDRサイトの相違点(ギャップ)を検出する機能を備えている。(2008年06月16日)
災害直後のネットワーク、工場、スタッフの被害状況を追う
2008年5月12日午後2時28分(北京時間)、中華人民共和国中西部に位置する四川省を襲ったマグニチュード7.8の大地震は、同省一帯に壊滅的な被害を与えた。なかでも、震源地から約100kmの省都・成都は、新興オフショア拠点として多くの米国企業が関心を寄せている都市であり、今後の被害の広がりが心配されるところである。本稿では、中国・四川大地震による被害状況を伝えたComputerworld米国版のリポートをお届けする。(2008年06月20日)
データセンターの構成から過酷な伝統行事まで一問一答
ヘンリー・マルムグレン(Henry Malmgren)氏、34歳。彼は、米国が南極点付近に建設したアムンゼン・スコット基地で働くITマネジャーだ。冬期は気温が−50℃以下になる南極点の氷床の上で、Malmgren氏はデータセンターをはじめ、衛星回線や電話システム、さらには携帯ラジオに至るまで、電気通信やコンピュータに関するあらゆるものに責任を負っている。そんな同氏に、南極基地での仕事や生活などについて、衛星回線でインタビューした。(2008年05月02日)
リソース最適化、DR、高可用システム──ヴイエムウェアのイベントで示された多様な活用方法
ヴイエムウェアは2月22日、東京都内でイベント「VMware仮想化ソリューションフォーラム」を開催し、仮想化技術/製品の最新動向について紹介した。企業システムの抱える諸課題を解決する手段として、仮想化技術に対するユーザーの関心が高まるなか、イベントでは、サーバ仮想化製品のさまざまな活用法や今後、同社で発売を予定している製品などが披露された。以下では、来場者の注目を集めたセッションについてリポートする。(2008年02月22日)
グリーンIT/プロビジョニング/自律コンピューティング
企業の情報システムにおける仮想化技術の活用が着実に進むにしたがい、新しいテクノロジー・トレンドが出現している。本稿では、グリーンIT、プロビジョニング、そして、自律コンピューティングという、仮想化技術を前提とした3つのトレンドについて、これらがユーザー企業にどのような価値をもたらすのか考察してみたい。(2008年01月17日)
複雑な状況の中、自社にとってのベスト・プランにたどり着くためには
災害時でもビジネスを継続するためには、ディザスタ・リカバリ(災害復旧)として、バックアップ・サイトの構築が不可欠である。特に近年、企業はITシステムの停止による甚大な損失を目の当たりにして、ディザスタ・リカバリを重く受け止めるようになってきた。しかし、サーバ仮想化に代表される新技術が、企業のIT環境を効率化する一方で、システムの複雑化を招いている側面もある。そのため、自社に合ったディザスタ・リカバリ体制を整えることは容易ではないのが現状である。本稿では、実際に企業がどのようにディザスタ・リカバリを講じているのか、実例を交えて解説する。(2008年01月08日)
現在の情報精度を知り、自社システムへの組み込みを検証する
日本で事業を展開する企業にとって、欠かせないのが地震対策である。気象庁が2007年10月1日から本格運用を開始した「緊急地震速報」は、企業が地震対策を実施するうえで、大きく貢献する可能性を秘めている。実際、緊急地震速報を自社システムに組み込んで、地震対策への利活用を検討する企業が増えてきている。本稿では、現在の緊急地震速報の精度や課題について説明し、企業がビジネス・コンティニュイティの一環として緊急地震速報をどのように生かし、そして地震対策を施していくべきかを解説する。 (2007年11月27日)
アクセスを高速化し、遠隔業務でも高い生産性を実現
個人情報保護法や金融商品取引法(通称:日本版SOX法)などに対応するべく、多くの企業がコンプライアンス(法令順守)を強く意識するようになってきている。その一環としてITリソースを1カ所に統合する動きが活発化してきた。ITリソースを一元管理すれば情報漏洩を防止し、コスト削減にもつながる。他方、拠点内にあったサーバを統合されてしまったあとのクライアントは、WAN(Wide Area Network)を介して遠く離れたデータセンターのサーバへアクセスしなければならず、回線遅延の問題が深刻化している。本稿では、企業がITリソースを統合する過程で顕在化してきたWANの遅延問題を取り上げ、WAN高速化装置の導入効果などについて解説を行う。 (2007年11月02日)
ベストプラクティスを実践し、仮想マシン・プラットフォームをマルウェアから守れ
普及が進み、成熟期を迎えた仮想化技術
性能、セキュリティ、ライセンス、ストレージ……
企業は管理コスト削減に期待
新世代の「boot-from-SAN」の実力に迫る
バックアップ・データを80%削減
被災企業のITマネジャーが語る「カトリーナ」の教訓
米国南東部を襲った大型ハリケーン。そのとき、被災地域のITスタッフはどう動いたか
担当役員が明かす災害対策の極意
人材/予算不足と業務中断の抵抗感がネックに
63%の企業が「リカバリ要件を満たせない」
非VPNリモート・アクセスのメリットと可能性
“サービスとしてのソフトウェア”の隠れたコストにご注意!
SSPの新たな役割とその活用法
まずは経営上のリスクとコストとのバランスを評価
内部統制に必須の重要課題に取り組む
「バックアップの盲点」をいかに克服するか
ネットワーク・デバイスとして管理する
常に変化する“標的”を的確に“キャッチ”する
集計期間:08/31〜09/06