ビジネス・コミュニケーション進化論

仕事／プライベートの両面でコミュニケーション技術の活用が進む

　世界各国で働く人々の16％が、仕事とプライベートの両方で少なくとも7種のデバイスと、インスタント・メッセージング（IM）やテキスト・メッセージング、Web会議システム、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）といった9種のアプリケーションやシステム、サービスを駆使するという、“ハイパーコネクト”な状態にあることが、最新の調査から判明した。（2008年05月15日）

サーバ・ソフト、クライアント・アプリ、Webカメラで構成されるUCプラットフォーム＆エコシステムとは

昨今のユニファイド・コミュニケーション（UC）を語るうえで外せないのが、マイクロソフトの動向である。同社は2007年10月に、“世界同時”という形でUC製品群を一挙に発表し、UC分野に本格参入することを（あらためて）表明した。通信関連ベンダーが幅を利かせていたUC分野において、OS／オフィス・アプリケーション・ベンダーの雄であるマイクロソフトは、どのような戦略を展開しているのだろうか。（2008年05月14日）

アドビ システムズは、現在、企業、顧客、パートナー、従業員などの間に存在するプロセスやセキュリティ上の課題を解決し、円滑なビジネス・コミュニケーションの実現を支援する統合開発環境「Adobe LiveCycle Enterprise Suite」の拡販に注力している。そのねらいは何か。編集部は、同社マーケティング本部の小島英揮氏にインタビューを行い、LiveCycleの製品戦略と今後の展望について聞いた。（2008年05月12日）

今秋リリースのJava SE 6 Update 10から提供へ

　JavaFXの強みはユビキタス性――。米国Sun Microsystemsの幹部は、競合するRIA（リッチ・インターネット・アプリケーション）技術と比較したときのJavaFXの優位点として、デスクトップPCやモバイル・デバイス、さらにはテレビなどにも対応するJavaFXランタイム（実行環境）を挙げている。（2008年05月12日）

過去のブームとは何が違うのか／導入のメリットは／普及への課題は……

そもそもユニファイド・コミュニケーション（UC）とは何だろうか。あらゆる通信のIP化を図ることだろうか。いつでも、どこでも、どんなデバイスからでもネットワークにアクセスし、コミュニケーションをとることだろうか。本稿ではUCとは何かを明確にするとともに、国内におけるUCの現状と、本格普及に至る過程で克服すべき課題について見ていこう。 （2008年05月09日）

リッチ・クライアント／RIAの認知度向上／市場拡大を目指す

　住商情報システムは5月9日、同社が国内で販売するリッチ・クライアント開発環境「Curl」の販売において、NECと協業を開始したと発表した。販売目標は、今後2年間で、両社合わせて100社としている。（2008年05月09日）

デジタルライフを一元的に結ぶRIA技術に注力する姿勢をアピール

米国Sun Microsystemsは5月6日、米国サンフランシスコで開催中のJava開発者向け年次コンファレンス「2008 JavaOne Conference」（5月6日〜9日開催）において、RIA（リッチ・インターネット・アプリケーション）開発プラットフォーム「JavaFX」の今後のロードマップなどを発表した。（2008年05月07日）

ビジネス・スピードのアップと業務処理コストの低減を実現

　機械工具／機器の大手メーカー、米国スナップ・オン（Snap-on）のグリープ会社として、金融サービスを提供しているスナップ・オン・クレジット（Snap-on Credit）は先ごろ、Snap-on製品を購入した顧客とのクレジット契約を合理化するインテリジェントな電子フォーム・アプリケーションを構築した。この仕組みにより、スナップ・オンと、その販売店とを結ぶビジネス・プロセスは大幅に効率化されたという。（2008年05月01日）

第8回 開発ツール

もともとコミュニティ・ベースで開発が進められてきたオープンソース・ソフトウェアだが、今や多くの有力ベンダーがサポートし、企業が安心して利用できる環境が整っている。もちろん、OS、Webサーバ、メール・サーバなど、一部の分野では以前から企業利用が進んでいたが、最近は多様な分野において「エンタープライズ・オープンソース」が本格化しているのだ。本連載では、そうしたエンタープライズ・オープンソース・ソフトウェアを8分野に分け、各分野において特にすぐれたものを紹介していく。最終回となる本稿では、開発ツール分野における秀逸なソフトを取り上げる。（2008年04月30日）

デバイス連携とデータ同期をインターネット経由で実現

　米国Microsoftは4月22日、インターネット経由で各種デバイスを同期させる新たなプラットフォーム「Live Mesh」のテクノロジー・プレビューを公開した。同社は、今週米国サンフランシスコで開催されているWeb 2.0関連イベント「O'Reilly Web 2.0 Expo」（4月22日〜25日開催）において、Live Meshに関する詳細を明らかにする予定だ。（2008年04月24日）

ユーザーの期待は過去業績の確認から将来予測へ

これまでビジネス・インテリジェンス（BI）が活躍してきたのは、販売管理のように過去の実績を確認するという領域が中心だった。だが、現在、BIを取り巻く環境の変化を受けて、リアルタイム性が重視されるようになりつつあり、また、将来予測のためにBIを使いたいというニーズが増えてきている。そうした新たなBIの活用領域の代表例が、企業パフォーマンス管理（CPM）である。本稿では、このCPMが注目される今日のBIのトレンドと、BIイニシアチブを成功に導くためのポイントについて解説する。（2008年04月09日）

第5回 “スライス”したデータを分散保存して安全・安価なストレージ利用を可能にする「Dispersed Storage」

「Computerworld Horizon Awards」は、米国の研究機関やITベンダーのR＆D部門などが、近い将来の実用化・製品化を目指して開発した最先端テクノロジーを読者に紹介すべく、2005年に創設されたものだ。本連載では、2007年度の“受賞作品”を一挙に紹介する。開発者たちのコメントから、イノベーション創出の最前線、そして企業コンピューティングの明日を感じ取っていただきたい。今回紹介するのは、“スライス”したデータを分散保存して安全かつ安価なストレージ利用を可能にする、米国Cleversafeの「Dispersed Storage」だ。（2008年01月23日）

企業内で新たな活用領域を見いだすなか、セキュリティには手つかず

ウィジェット（Widget）とは、PCのデスクトップ上、あるいはポータル・サイトやブログなどのWebサイト上に置かれるミニ・アプリケーションのことである。今のところウィジェットは、B2Cサービスを提供する企業のマーケティング・ツールとして使われることが多いが、ここにきて社内ポータルなど社内で活用しようとする動きも見え始めている。本稿では、ウィジェットの概念と基本的な仕組みを解説するとともに、企業利用に向けた先進的な取り組みを紹介し、エンタープライズ・ウィジェットのメリットと現時点での課題を明らかにする。（2007年12月13日）

エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークの企業での活用

今や、Web 2.0と称されるテクノロジーやツールは数多く登場し、その中ですぐれたものは広くユーザーに受け入れられている。では、エンタープライズの世界においてはどうか。これまでも企業は、情報共有／活用のためのさまざまな仕組みを取り込む試みを進めてきたが、この新たなテクノロジー／ツールは、どのような形で活用されることになるのか。本稿では、エンタープライズ検索／イントラ・ブログ／ソーシャル・ブックマークといったWeb 2.0系情報共有／活用ツールに対する企業ユーザーの声を元に、これらの導入／活用状況を探る。（2007年10月29日）

「リアルタイムBI」が現場の情報のインパクトを測る

ビジネス・インテリジェンス（BI）はこれまで、主に企業の経営層や経営企画部門、マーケティング部門において、経営の中長期的な戦略の策定に活用されてきた。だが、ここにきて現場のマネジャーに対してビジネスの現場で何が起こっているかという情報をタイムリーに提供し、迅速な意思決定を支援する「リアルタイムBI」が脚光を浴びつつある。本稿では、企業の情報共有／活用基盤の主要テクノロジーであるBIにスポットを当て、その最新トレンドを探ってみることにしたい。（2007年10月23日）